メディア・パブ: NYタイムズ，初めてソーシャルメディア・エディターを任命
NYTimesのニュースルーム・スタッフに送られたメモによると，NYTimesは初めてソーシャルメディア・エディターのポストを設け，職歴25年のベテランジャーナリストJennifer Prestonが担当するという。 Twitter, Facebook, Youtube, Flickr, Diggなどのサイトを活用して，NYTimes.comのソーシャルメディア化をさらに進めていくということか。彼女（Jennifer Preston）自身は，Valleywagによると，プライベートの形でTwitterで発信しているという。以下は彼女のTwitterページである。 彼女以外にも，Twitterを利用している記者はかなりいるようだ。ちょっと探してみても， ・Tim O'Brien（Editor of the Sunday Business section）http://twitter.com/
メディア・パブ: 「新聞の終焉」を予告する最新データ
米新聞社が奈落の底に落っこちていく・・・。米新聞協会NAA（Newspaper Association of America）が発表した米新聞社の広告売上データは，「新聞の終焉」を予告しているかのようである。 ある程度は覚悟をしていたものの，状況は悪化する一方で，やはりひど過ぎる。米国の新聞社は，広告売上に大きく依存している。今でも平均で総売上の7割近くを広告に頼っているはずだ。その広告売上が次表のように急降下しているのである。2009年第1四半期の総広告売上（新聞紙広告＋オンライン広告）は66億ドルで，前年同期比でマイナス28.28%と落ち込んだ。特に関係者にとってショックだったのは，オンライン広告までが同13.4%減と2ケタ台のマイナス成長になったことである。これからのけん引役をオンライン事業に期待したのに。 米国の広告市場は季節要因で，第4四半期がいつも大きく膨らむ。そのため広告市場
トヨタはなぜ、キレたのか？ - Kanamori Marketing Office
金森 努: 3訂版 図解よくわかるこれからのマーケティング(DOBOOKS) 初めての人から実務者まで、「マーケティングを体系的に理解し、使えるようになること」を目的として刊行した本書は、2016年に「最新版」として第2版が発売されました。 それから6年が経過し、デジタル技術の進化やコロナ禍という大きな出来事もあり、世の中は既に「ニューノーマル」に突入しています。 その時代の変化に合わせて本文内容の改訂、新項目の追加や事例の差し替えなどを大幅に行ないました。 金森 努: 9のフレームワークで理解するマーケティング超入門 (DO BOOKS) 「マーケティングって、なんとなく知っている」「マーケティングのフレームワークは、わかっているつもりだけど業務で使いこなせていない」･･･という方は意外と多いのが実情です。 「知っている」「わかっている」と、「使える」の間には、結構大きな溝があるのです。
近未来のニュースメディア: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
近未来のニュースメディアの雛型を見せてくれるのは、どういうサイトなのか。 新聞社には期待できず、むしろ意外な小サイトが可能性を示しているように思われる。 ●新聞社に過大な期待はできない 新聞やニュースの未来についてここ何回か書いてきて、はっきりわかってきたことがある。 それは、少なくとも日本の大手新聞社を見ていても、ネット時代のニュースメディアの将来は見えてこないだろうということだ。 できるだけ長くできるだけ多くの社員にできるだけ高い給料を払うためには、１０００万部とか８００万部も出ている新聞は、できるだけ長く印刷版の新聞を出したほうがいい。ネットをあまりに使いやすくしてしまえば、印刷版の読者が減ってしまう。以前から言われていたことだが、共食いはやはり起こる。紙の新聞が苦しくなっていくことは避けられないが、とはいえ「死」を早めるようなことをするのはメリットがない。ネット広告が十分に得られる
ニューヨーク・タイムズが書く「検察情報とメディアの追随」
5月13日にニューヨーク・タイムズの取材を受けた。議員会館の部屋で約1時間にわたってインタビューされた内容が、分量としてはほんのわずかだが28日付けの記事となって掲載された。「小沢スキャンダルで日本のメディアは検察の言いなり」という記事は、3月3日の「小沢秘書逮捕」を国内メディアがどう伝えたかの検証を試みている。それは、検察情報をもとにした集中的なバッシング報道だった。 私は、何度かブログで書いてきたように、この事件については「なぜこの時期に野党党首が狙い撃ちされるのか」という強い疑問と、「西松建設からの巨額献金」そのものへの違和感との二重の感想を抱いてきた。『朝まで生テレビ』や『日刊ゲンダイ』のインタビュー、そして郷原信郎元東京地検検事さんとの阿佐ヶ谷ロフトAでの「生対談」などで触れてきた通りだが、ニューヨーク・タイムズの情報網も「どこどこ日記」をチェックしているのは、ちょっとびっくりだ
「Androidは革命」--グーグルの担当ディレクターが語る「オープン性」の意味
コンピューティングにおいて最も輝ける星、スマートフォンのかけらをつかもうと格闘している企業すべての中で、その戦利品を手に入れることに最も興味を持っていないのはGoogleのようだ。 GoogleのモバイルOS「Android」は、少なくとも直接的な意味では、同社に売り上げをもたらしておらず、おそらく今後も売り上げをもたらすことは決してないだろう。しかし、Googleのモバイルプラットフォーム担当ディレクターのAndy Rubin氏は、インターネットを使用する人々を増やす目的でつくられたあらゆるデバイスから、Googleと世界は利益を得るだろうと考えている。そして、なぜAndroidのために選ばれたオープンソースのアプローチが、その目標を達成する見込みが最も高いのかを説明するのをためらわない。 Androidは2007年に登場した。それは、電話におけるインターネットエクスペリエンスを向上させ
南京事件「どっちもどっちなので保留」派は日本側史料を読むといいよ。 - クッキーと紅茶と（南京事件研究ノート）
日本軍の史料だけでも「南京事件」の存在は確認できます。 焼却された史料も多く、また、そもそも加害者側の史料だけで事件の全貌や規模を推量するのは無理があるわけですが、どういう性質の事件が起こったかは確認できます。 南京事件に関して「どっちもどっち」派の方が多くおられる背景には、以下に紹介するような史料が（あまり）知られていない、ということがあります。 その原因は、まずは日本政府の怠慢。それから、否定派の文献ではほとんど紹介されないこと。 おかげで、 あった派＝「中国（＆連合国）史料派 なかった派＝「日本史料派」 みたいな二項対立が信じられているように思うのですが、それ、偽りの構図ですから。 まあ以下の史料を読んでみてください。数量化はできませんが、ともかく侵略側が酷いことをした、という事実だけは確認できるでしょうから。 加えて重要な事実は、日本軍兵士（正確には、徴兵され兵士となった日本人）は
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