mRNA研究に立ちはだかる“大きな壁” 新型コロナワクチン開発の救世主となったmRNAの研究は、昨日今日始まった訳ではない。カリコ氏と同様に、40年近く前の学術界でも、mRNAの性質に着目して研究をしていた人たちはいた。しかし、どうしても乗り越えられない壁があって、ほとんどの研究者は途中でmRNAの研究を断念してきた。 どうしても乗り越えられなかった壁。それが、mRNAが体内で引き起こす炎症反応である。 カリコ氏が渡米した頃、1980年代の研究者たちは、mRNAを人工的に作って細胞の中に入れれば、タンパク質を作ることができて、それが薬などを作る際に利用できることはわかっていた。しかし、人工的に作ったmRNAを体内に入れると、異物が入ってきたと身体が認識してしまって細胞がそれを拒絶し、激しい炎症反応を引き起こしてしまう。その結果、細胞も死んでしまうので、安全性の観点から見てmRNAを使って作

寄生虫が原因で失明などが引き起こされる感染症の特効薬「イベルメクチン」について、新型コロナ患者に投与しても、有効性が見られなかったとする治験の結果を名古屋市に本社がある製薬会社「興和」が発表しました。新型コロナの治療薬としての承認申請を断念するとしています。 興和は26日、東京都内で記者会見を開き、治験の結果を明らかにしました。 それによりますと、治験は去年11月から先月まで12歳以上の軽症のコロナ患者1030人を対象に行われ、一日1回、3日間、イベルメクチンを服用するグループと偽の薬を服用するグループに分けて、患者も医師もどちらが投与されているか分からない方法で比較したということです。 その結果、いずれのグループでも投与から4日前後で発熱やのどの痛みなどの症状が治まり、薬によって改善したという有効性が見いだせなかったということで、会社は新型コロナの治療薬としての承認申請を断念すると発表し

これはこの研究の著者が、さまざまな高齢国をシミュレーションしてくれたグラフです。灰色のラインが免疫持続期間が3ヶ月の場合です。 赤で囲ってあるのが日本ですが、ここで分析している国々の中で最も多い死亡者数になっています。 日本は超高齢国として知られていますが、極めて厳しい状態です。しかもこの状況がずっと持続する。 エンデミック化した時の介護の現場がどうなるだろうと想像してみて下さい。コンスタントにクラスターが発生するでしょうし、その機会に利用者の人たちにお迎えが来てしまうでしょう。そういうことを繰り返さざるを得ない社会が来ます。 ハイリスクの場とは言え、面会の制限など極端に厳しい感染予防もどこかで諦められると思います。社会としてコロナを皆さんで受け入れることになるので、感染頻度もこれまでよりも高くなります。 命を守りながら進むこともできる——しかし日本では高齢者は予防接種率が非常に高いです。

「日本一忙しい地下鉄」に変化です。 朝の最大30本/h運転も削減 銀座線は大幅減便となる（画像：東京メトロ）。 東京メトロは2022年7月7日（木）、減便を中心とするダイヤ改正を8月に実施すると発表しました。 最も大きな減便が実施されるのは、銀座線です。平日の10～16時および土休日の8～20時は、現在の1時間あたり18本から、12本に削減。朝夕のラッシュ時も、1時間あたり最大4本が削減されます。最頻発運転される朝8時台も、30本から26本となります。 あわせて、丸ノ内線、東西線、千代田線でも、それぞれ1時間あたり数本の減便が実施予定です。 銀座線は日本最古の地下鉄路線であり、駅の拡張が困難なため、都心の中枢部を走るにもかかわらず現在も6両編成での運転です。そのため、国内随一の頻発運転により輸送量を確保しています。2分間隔で次から次へと列車がやってくる「1時間あたり30本運転」も見納めとな

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「ファイザーワクチン」誕生秘録は、疾走感あふれる奇跡のサクセスストーリーだ！『mRNAワクチンの衝撃: コロナ制圧と医療の未来』 バイオベンチャー・ビオンテック社の新型コロナウイルスワクチン開発秘録だ。その疾走感が半端ではない。なにしろ、ワクチン開発に取り組むチームを組織した日からヒトに投与するまでわずか88日しか要さなかった。このことからだけでも、その猛烈なスピードが想像できるだろう。 え？ワクチンといえばファイザーとモデルナのmRNAワクチン、それにアストラゼネカとかで、ビオンテックなんて聞いたことない、という人が大多数かもしれない。ごもっともである。しかし、ファイザーのワクチンは、ファイザー社ではなく、ドイツのビオンテック社が開発したものなのだ。そののワクチンについては、ファイザーが資金提供をおこない、50/50の権利を有するという契約がなされている。だから、本来なら、ファイザー・ビ

新型コロナウイルス・ワクチンをファイザーなどのビッグファーマーと並んで世界へ供給する、2010年に設立されたばかりのベンチャー企業モデルナ。 モデルナは「製薬業界のアマゾン」である、私はそうみています。 拙著『モデルナはなぜ3日でワクチンをつくれたのか』でも詳しく解説していますが、例えば、モデルナは創業以来、自動化やロボティクス、アナリティクス、データサイエンス、AIなどに1億ドル以上を投資してきた、最先端のテクノロジー企業であること。また、製品・サービス単独ではなく、それらを生み出すプラットフォーム戦略に注力していること。これらはいずれも、アマゾンが既存のEC（電子商取引）小売りと一線を画し、世界最強のエブリシングカンパニーへと成長したポイントと重なります。 そして、何より私が強調したいのは、モデルナの企業としてのポテンシャルです。 オンライン書店として創業したアマゾンですが、その後は家

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コロナパンデミックで加速した科学や流体力学の知見から、従来の飛沫、空気感染(=airborne transmission）の定義の再考を行うべきとするレビュー(参考文献なんと206!)が、今朝のScience誌に。 はしかや結核… https://t.co/eKLQH2mIuU

デルタ株に効く？ 安全性は？ 「新型コロナのmRNAワクチン」…研究の第一人者に聞いてようやくわかった“本当の評価” 新型コロナウイルスのワクチン接種が日本で始まっておよそ半年が経ちました。ワクチン接種がいち早く進んだ70-80代の高齢者における感染者の増加が抑えられているなど、ワクチンの効果も出始めています。 接種に主に使われているのは「mRNAワクチン」という新しい種類のワクチンです。新型コロナの流行からわずか1年ほどで承認されたことなどもあり、安全性に懸念を持つ人も少なくありません。 しかし、実はこのワクチンは、ノーベル賞の有力な候補に挙げられるほどの画期的な発見によって実現したもので、20年以上にわたる地道な研究が生んだ成果です。 mRNAワクチンが体をウイルスから守る仕組みから変異株への効果や副反応について、さらにワクチン開発の裏側や国産のmRNAワクチンの開発状況まで、現時点で

感染が広がるデルタ株、日本だけでなく世界中で猛威を振るっています。そのウイルスが最初に確認されたインドでは、ピーク時に比べ感染が激減しています。一体、何が起こったのでしょうか。 ▽インド 1日40万人感染が一転…酒も解禁 （ニューデリー近郊に住む中村ゆりさん）「ここはグルガオン市内にあるローカルマーケットです。ロックダウン中はこのローカルマーケットもすべてのお店がクローズ、ほとんど人がいないという閑散とした状況でしたが、現在は感染者数が落ち着き、週末には多くの方々が集まりにぎわいを見せています」 “デルタ株の震源地”インドで広がる意外な光景… 「今日は週末ということもあり、モールの前には多くの家族連れの方でにぎわっています。」 ロックダウンは徐々に緩和されショッピングモールや映画館もオープンしています。 世界で猛威を振るう「デルタ株」が最初に確認されたインド。4月下旬に感染爆発が起き、あっ

愛新覚羅氏をご存知だろうか？　かつて中国大陸を支配していた「清」という王朝の皇帝の一族である。 もともと、現在の北朝鮮の国境とほど近い地域（現在の撫順市と通化市の間あたり）を拠点とした満洲族（女真族）の首長・ヌルハチがご先祖だ。ヌルハチは1616年に即位し、次代のホンタイジが国号を「大清」に改め、3代目の順治帝の時代に中国本土に進出。やがて康煕帝・雍正帝・乾隆帝の3賢帝の時代に極盛期を迎えた。現在の中華人民共和国の領域も、外モンゴルと台湾を除けばほぼ清朝の範囲を継承している。 清朝は1840年のアヘン戦争を境に衰退し、1911年の辛亥革命で滅びた。ただ、最後の皇帝・溥儀はやがて日本の関東軍に利用されて傀儡国家の満洲国の皇帝として即位、戦後は収容所を経て、最後は一般市民として北京市内で没する。このあたりの話は、映画『ラストエンペラー』や、溥儀の弟の溥傑に嫁いだ日本人・浩の自伝『流転の王妃』な

ロシュ社のコバスなど大型のPCR全自動検査装置は既に日本の大学や研究機関に数十台程度が導入されていますが、それらはB型肝炎ウイルス、C型肝炎ウイルス、HIV検査等に用いられています。これらの検査も引き続き必要であり、全てを新型コロ… https://t.co/rmzELBKzMq

1年前の「モデルナ」は、儲からない企業だった。市販製品はなく、有望な技術はひとつあったが、まったく実証されていなかった。開発中の試験薬やワクチンで、大規模な臨床試験を完了したものもなかった。 メッセンジャーRNA（mRNA）ベースの新型コロナワクチンが第III相臨床試験に入ろうとしていたが、それが従来の確立した技術にどこまで肩を並べられるかという点で、専門家の見方は分かれていた。 そのモデルナが2021年は、10億回分の新型コロナワクチンを供給し、190億ドル（約2兆800億円）の収益を上げる可能性がある。既存の大企業による買収もなく、利益分割の対象にもならずに成功した、珍しいバイオテック企業になったのだ。 市場価格（7月14日に初めて約11兆1000億円に達した）では、「アスピリン」を開発したドイツの「バイエル」や、同じバイオテック企業で創業が30年早い「バイオジェン」といった手堅い企業

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東京都の新型コロナウイルス感染拡大が「災害級」と言われる中、重症化リスクを抱える選手もいるパラリンピックは安全に開催できるのか。東京五輪に引き続き、政府や大会組織委員会では再延期や中止を巡る議論がされず、東京パラリンピックは東京、埼玉、千葉、静岡の１都３県の全会場で原則無観客での開催が決まった。　（原田遼、原昌志、飯田樹与）

They called it a conspiracy theory. But Alina Chan tweeted life into the idea that the virus came from a lab. 新型コロナ研究所流出説、 研究者生命を賭けた ある科学者の闘い 新型コロナウイルスの起源をめぐって、中国の研究所からの流出の可能性を指摘したのは、米国の著名な研究機関で働く博士研究員（ポスドク）だった。当初は陰謀論と一蹴された主張は、彼女の粘り強い活動によって科学界のコンセンサスに変化をもたらしている。 by Antonio Regalado2021.08.12 211 28 30 アリナ・チャン博士が疑問を投げかけ始めたのは、2020年3月だった。チャン博士は、中国から広がった新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）についてフェイスブックで友人と話していた。チャン博士は

圧倒的な証拠が決め手となった 米下院外交委員会の共和党スタッフが「新型コロナウイルスは、中国の武漢ウイルス研究所から誤って流出した」と断定する報告書を発表した。この結論を導いたのは、衛星画像をはじめとする「圧倒的な量の証拠」だった。いったい、武漢で何があったのか。 同委員会の共和党スタッフは、マイケル・マッコール筆頭委員の下で、これまで2回にわたって、新型コロナ問題に関する報告書を発表してきた。2020年6月15日に発表された最初の報告書については、2020年6月26日公開コラムで紹介した（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/73607）。 同年9月21日には、中国共産党と世界保健機関（WHO）の責任を厳しく追及する2回目の報告書を発表した（https://gop-foreignaffairs.house.gov/blog/mccaul-release