IT業界にいたのは10年ほどです。最初は金融系のSIer（システムインテグレータ）に就職しました。ある金融機関のメインフレーム保守担当として、COBOLのプログラムを書いていました。 ただ、その顧客企業に特有の業務にばかり詳しくなってしまい、「技術者としてつぶしがきかなくなる」と感じたため、2～3年後に第2新卒でベンチャー企業に転職したんです。 その後は、外資系IT企業などいくつかの企業を転々としました。その間に、UNIXやLinuxなどのITインフラ、データベース、ネットワーク、アプリケーション開発など広範に体験させてもらいまいた。その後、いつのまにかラノベ作家になっていました。 いやいやいや、いつのまにかということはないでしょう。どのようなきっかけで作家に転向したんでしょうか。 実は、勤めていた外資系企業が、円高などの環境変化で受注が減り、社内で仕事がなくなってしまいまして……。時間が

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2014年1月27日、データセンター用ハードウエアの仕様や設計図をオープンソースとして開発する米オープン・コンピュート・プロジェクト・ファウンデーションと「ソリューションプロバイダー契約」を締結したと発表した。CTCは「Open Compute Project（OCP）」仕様のハードの販売などを2014年4月に開始する。 OCPは、米フェイスブックが2011年に開始したプロジェクトで、これまでにサーバーやラック、電源装置、冷却設備、ストレージ、ネットワークスイッチなどの設計図をオープンソースとして公開している。CTCは、OCP仕様のハードを製造するメーカーからハードを仕入れて、顧客に販売する。 日本国内でOCPのソリューションプロバイダーになったのはCTCが初めてという。CTCは東京都千代田区にある同社の「テクニカルソリューションセンター」でOCP仕

最近、取材先から「DevOps（デブオプス）」の話題を聞くケースが増えてきた。DevOpsに厳密な定義はないが、一般的には「開発チームと運用チームが一丸となり、ビジネス上の効果を高めるため、短サイクルでシステムを改善し続ける取り組み」といった意味だろう。 このうち「ビジネス上の効果を高めるため、短サイクルでシステムを改善し続ける」という部分に着目すると、現在のDevOpsには、大事なピースが二つ欠けているように思う。 一丸となるべきは開発と運用だけではない その一つは「利用部門」である。 ビジネス上の効果を高めるシステム改善を行う上では、利用部門が起点になる。利用部門が既存システムの改善要望を出し、それを開発チームと運用チームが一丸となったITチームが受け付け、実現していく。その際、改善要望を単に受け付ければいいわけではない。詳しくは後述するが、利用部門に要望の目的を確認したり優先順位付け

東京都の法人タクシー業界団体、東京ハイヤー・タクシー協会は2014年1月21日、スマートフォンで、複数の法人タクシー会社の車を対象に配車できる共通配車サービスを開始した。異なる無線システムを使うタクシーを配車対象にできるサービスはこれが初めて。 同日、サービス用スマートフォン・タブレット向け無料アプリ「スマホ de タッくん」を、iPhone版、Android版、Windows 8/8.1版で提供も始めた。このアプリで、東京23区と武蔵野市・三鷹市のエリア内のタクシーを呼ぶことができる。 サービス開始当初に呼べるタクシーは、大和自動車交通、共同無線タクシー協同組合、日本交通3社の約6500台。2014年4月までには、グリーンキャブ、チェッカーキャブ無線協同組合、日の丸交通のタクシーを加えて、対象を約9200台にする。この台数は、東京の法人タクシー全体の45％を占める。 これまでは、事業者が

ITpro読者の皆様、2014年もよろしくお願いします。「年初から馬鹿とは何事か」などと思われたかもしれませんが、前向きな話を書くつもりです。次の段落から文末を通常の「である」に戻します。 2013年の末、「Javaの技術者を日本で募集したが見つけられなかった」という話を知り合いの社長から聞き、首をひねった。ソフト開発事業を手掛ける企業の多くは、新入社員に開発言語としてJavaを教えている。Javaを使える人なら沢山いるはずだ。 条件を聞くと、あるプロジェクトのために一定期間だけ参加してもらう仕事であった。対価はかなり高く、腕に自信のあるフリーランスの技術者が応募するには、恰好の案件と思われた。 ただし勤務地は上海であった。「海外勤務に二の足を踏んだのでは」とその社長に聞いたところ、「勤務地よりも仕事の内容が敬遠されたのではないか」という答えが返ってきた。 仕事の内容は、その企業が内製して

2013年11月22日から12月1日まで、都内で開催された「第43回東京モーターショー2013」。自動車メーカー各社が多くの新車をお披露目し、ITを活用した自動運転や安全支援技術でも先進性を競い合った。各社の展示からは、クルマが「ビッグデータ解析装置」に進化しつつあることが浮き彫りとなった。

大手ICT企業の2013年度上期（2013年4～9月）の連結決算は、景気回復への追い風もあり、おおむね好調だったと思う。だが一方で、なぜか不採算案件の発表が相次いだのも特徴だった。

GaiaXソーシャルメディア ラボの佐々木です。 毎月恒例のLINE公式アカウントのご紹介と友だち数ランキングです。 読者のみなさんのうちLINEを利用している方で、LINE公式アカウントと友だちになっている方も多いと思います。 企業とユーザーとのコミュニケーションがLINEを中心に新たに展開されていく動きは、今後どう活性化していくだろう？…なんて筆者が考える現在も、LINEユーザーとアカウント運営は日々活動中です。では内容をチェックしていきましょう。

某企業のシステム部長と雑談をしていたら、この部長が「感動した出来事」を披露してくれた。あるITベンダーにコンサルティングとシステム開発を依頼しようとした時の話だそうだ。やって来たコンサルタントの経営課題やシステム課題に対する分析は素晴らしく、それだけでも感銘を覚えたのに、そのコンサルタントは最後にこう言ったそうだ。 「客観的にみて、御社の課題を解決するのに我が社の能力は十分とは言えません。システム開発は他社に依頼することをお勧め致します」。 「いやぁ感動したね。あんな立派なコンサルタントはいないよ。なんとか開発も引き受けてくれるように頼んだけど、『できないのに引き受けては迷惑をかける』と固辞するんだ」と、この部長は心底から感じ入った様子。しかし私は、このコンサルタントの思惑が容易に推測できた。さすがに「部長さん、それは違いますよ。システム開発の商談を固辞したのは、あなたの会社がバカだからで

ユーザー企業の情報システム部門で今、運用担当者の人数が大きく減り始めていることをご存じだろうか。 運用業務には、「アプリケーション保守」や「OS/ミドルウエア運用」、「ITインフラ運用」などがあるが、あらゆる業務に関わる運用担当者が減少しているのだ。まずは4社の事例を紹介しよう。 サイバーエージェント 運用担当者の人数 20人→0人（予定） サイバーエージェントで消費者向けWebサービスを手がけるアメーバ事業本部では、現時点で20人いるOS/ミドルウエアの運用担当者を、2年後の2015年までにゼロにする計画だ。 彼らは現在、OS/ミドルウエアをサーバーにインストールしたり、パッチを適用したり、アプリケーションの負荷に応じてサーバー台数を増減したりする業務を行っている。これらの業務を、オープンソースソフトウエアの運用管理ツール「Chef」を導入することで、自動化する計画だ（図1）。

東京ビッグサイトで開催中の「ITpro EXPO 2013」会場に作られた特設アリーナ。2013年10月9日の夕刻、そこはITpro EXPO会場の中で最も熱い空間になった。人気絶頂のアイドルグループ「ももいろクローバーZ」、ももクロが登場したのだ。ももいろクローバーZがITを学ぶ「ITクロEXPO」は、先生役にジャーナリストの津田大介氏を迎え、華やかに開講した（写真1）。 ITって何？に珍回答続出 講義の最初は、まずITとは。津田氏はももクロに「ITって知っていますか？」と問いかけた。そこで第一声はリーダーの百田夏菜子さん。 「情報技術革命！」 会場が湧く。津田氏は「それではレボリューションだなあ」とコメントしているうちに「インフォメーション・トラベル？」「インフォメーション・トラディショナル？」などの声がメンバーから上がる。そこで有安杏果さんが一声。 「テクノロジー！」 津田氏は「正解

島根県は2013年10月19日、首都圏のIT技術者と県内IT企業の交流会を開催する。島根県では「県内のソフトウエア産業の活動が活発なことから、即戦力となる人材の確保が課題となっている」としており、交流会によってIT技術者のUターン、Iターンを促す。 島根県ではプログラミング言語Rubyを軸にしたIT産業の振興に取り組んでいる。島根県情報産業協会によれば、県内の雇用人数は、県が振興に取り組み始めた2007年から6年間で935人から1127人約20％拡大。売り上げは約120億円から約178億円へと約50％増加したという。Ruby技術者は2009年の138人から2012年には238人に増えたとしている。また2007年以降、県外の企業20社が新たに島根県に事業所を開設、雇用および雇用予定人数を合わせると533人になるという（図）。 交流会には島根県のIT企業20～30社が参加する予定。1社3分で自

「情報システムの開発と運用の“健全さ”が一体感を生み、DevOpsを成功させる」――。レシピサイトを手掛けるクックパッドの成田一生氏（インフラストラクチャー部 部長）は2013年9月28日に都内で開催された「DevOpsDay Tokyo 2013」の講演で、このようにアピールした（写真）。 講演タイトルは「迷ったら健全な方を選ぶ」。成田氏はまず、クックパッドにおけるシステム開発・運用の現状を説明。急速に事業を拡大するクックパッドでは、社員の約3割がクックパッド以外の事業に携わる。新規事業が次々と誕生し、開発チーム（52人）は1日当たり5～10件もの新機能をサイト上にリリースしている。 そのため、成田氏ら運用チーム（5人）が当日になってリリースに気付き、急きょサーバーを増強するトラブルも起きているという。それでも成田氏は「開発と運用の間に、承認フローやルールを持ち込むのは絶対に避けたい」と

ウルシステムズは2013年9月2日、クラウド型のデータウエアハウス（DWH）プラットフォーム「White-eYe」を提供開始した。アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）のDWH「Amazon Redshift」に対して、エンタープライズ向けの機能を追加できる。基本価格は、初期導入費用が200万円から、月額利用料は35万円から。ソリューション展開のために10名の体制を作り、今後2年間で30社以上の導入を目指す。 White-eYeの利用により、SNSやCRMなどから得られるいわゆる“ビッグデータ”を、Amazon Redshiftに迅速かつ容易に投入できるようになり、分析までのリードタイムを短くできる。 White-eYeが提供する機能は主に以下の四つ。(1)データ連携機能：データ統合ツール「Talend」を使い各種データをAmazon Redshiftにロード。(2)BI・データ分析：Ama

メンタルヘルスケア対策大手のアドバンテッジリスクマネジメントは、採用試験で学生のストレス耐性やコミュニケーション能力などを分析し、入社後の育成にも活かすプログラムを2013年12月から提供する。採用した社員が「仕事が合わない」といった悩みからメンタルヘルスを悪化させたり、早期に離職したりするリスクを防止するため、採用段階でのスクリーニングや、内定後の育成に役立てる。 サービス名称は「アドバンテッジ インサイト スムーススタート」。採用適性検査にストレス耐性を計る検査項目を盛り込み、他者依存や完全主義などストレスを強める性格傾向や、現在のストレス状況を分析。「打たれ強さ」を客観的に測定する。また“心の知能指数”と呼ばれる「EQ」を計測する検査も実施。結果を分析して相手の気持ちを読み取ったり、変化を予測できる能力を計測したりして、人間関係構築力やコミュニケーション力を定量的に算出する。この結果

富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）は2013年7月31日、ユーザー企業のファイルデータを遠隔地のデータセンターでバックアップするサービス「ファイル遠隔地バックアップサービス」を提供開始した。 島根県にあるデータセンター「マツケイデータセンター」（マツケイが運営）に、ユーザー専用のバックアップ環境を用意するサービスである。バックアップ元であるユーザー企業とはVPN（IP-VPNを想定）でつなぐ（回線契約は別途必要）。契約完了後、約2週間でバックアップ環境を提供する。 バックアップソフトとして、オープンソース（OSS）の「Bacula」を利用する。ユーザー企業側のバックアップ元サーバーに、Baculaのエージェントをインストールする必要がある。バックアップジョブのスケジュールは自由に設定可能。システム特性に合わせ、バックアップ方式（フルバックアップ、差分バックアップ、増分バッ

2013年7月29日午後、都内で日経情報ストラテジー主催の「データサイエンティスト講座」が開催され、トップデータサイエンティストの講演に250人が熱心に聴き入った。 「日本のトップが伝授 数字と人を見極め、業績を伸ばす」と題したこのセミナーには、花王、大阪ガス、アイズファクトリー、楽天の各社から、4人の著名データサイエンティストが登場。各社の取り組みを紹介しつつ、利益を出す心得や効果的な時間の使い方、データサイエンティストを目指す人が陥りやすい落とし穴、データサイエンティストの日常業務などについて解説した。 花王の情報システム部門統括付部長である大路延憲氏は、在庫日数29％減、欠品率65％減とめざましい成果をあげたSCMプロジェクトの例を語りながら、データサイエンティストの心得として3つのMを挙げた。その上で「まず目的（Mindset）と評価尺度（Measurement）を明確にし、それか

JR東日本が交通系ICカード「Suica」の乗降履歴をマーケティング分析の目的で日立製作所に提供していた件で、JR東日本からSuicaユーザーへの事前説明や情報公開がなかったことが波紋を呼んでいる（参考記事）。JR東日本が提供したデータの内容やプライバシー保護の枠組みについて、JR東日本に文書ベースで取材。同社広報とのメールでのやりとりをインタビュー形式に再構成した。資料性を重視し、JR東日本の回答は（カッコ部の注釈を除いて）原文をそのまま引用している。 今回、交通系履歴の他社への提供へと踏み出したきっかけは。 JR東日本　Suicaの利用履歴から旅客流動を分析する技術に関して共同研究を行ってきたことから、このたび日立製作所が作成したレポートを販売することとなりました（注：販売主体は日立製作所）。 弊社としましては、本サービスによって駅の特性に合わせたマーケティング情報が提供されることで、

データウエアハウス（DWH）のクラウドサービスを提供する米トレジャーデータは2013年7月23日、米国のベンチャーキャピタル（VC）であるシエラベンチャーズから500万ドルの出資を受けたと発表した。トレジャーデータは日本人エンジニアが2011年に米国マウンテンビューで起業した会社で、調達した資金はサービスの全世界展開に投じるとしている （関連記事）。 トレジャーデータのDWHサービスは、オープンソースソフトウエア（OSS）の分散バッチ処理ソフト「Hadoop」をベースにする。DWHサービスに加えて、データ収集ツールである「td-agent」も提供することで、データの収集と保存、分析が統合されたサービスになっている。。td-agentのベースとなっているOSSのログ収集ツール「Fluentd」は、同社の創業者の一人である古橋貞之氏が開発したものだ。 今回、トレジャーデータに出資したシエラベン

企業情報システムの運用管理基盤として存在感を増しているオープンソースソフト（OSS）の運用管理ツール。Zabbixをはじめとしたこれらのツールに関するイベントや情報提供などを行う「OSS運用管理勉強会」の第1回勉強会が、2013年7月19日に東京・新宿で開催された（写真）。運用エンジニア約100人が参加し、Zabbixの二つの活用事例が紹介された。 OSS運用管理勉強会は、サイオステクノロジー、TIS、日本ヒューレット・パッカード、日立ソリューションズ、ミラクル・リナックス、ユニアデックスの6社が7月12日に設立。ユニアデックスの松隈基至氏（戦略マーケティング部 マーケティング一室長）は「Zabbixの導入事例が増え、大規模システムでの活用事例も目立つようになった。同時に案件の難易度が高まり、情報共有が不可欠になっている」と、勉強会発足の背景を説明する。勉強会を通じて運用現場のニーズを明ら