“指示待ち社員”問題、カルビーはこう解決した：日経ビジネスオンライン松本 晃 カルビー会長兼CEO 1947年京都府生まれ。京都大学大学院修了後、伊藤忠商事入社。93年にジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人に転じて社長などを歴任。2009年から現職。15年3月期まで6期連続で最高益を記録している。 この著者の記事を見る
大学に行く理由：日経ビジネスオンライン
数日前、ツイッター上に流れてきた一連の資料が、タイムラインの話題をさらった。 内容は、このようなものだ。 この中で、論者は、日本の大学を「Gの世界」（グローバル経済圏）に対応した「G型（グローバル型大学）大学」と、「Lの世界」（ローカル経済圏）に対応した「L型（ローカル型）大学」という二つのコースに分離させるプランを提示しているわけなのだが、特にツイッター上の人々の注目を引いたのは、7ページ目に出てくる図表だ。 この図表は、「L型大学で学ぶべき内容（例）」として、以下のような実例を挙げている。 ※文学・英文学部→「シェイクスピア、文学概論」→ではなく→「観光業で必要となる英語、地元の歴史・文化の名所説明力 ※経済・経営学部→「マイケル・ポーター、戦略論」→ではなく→「簿記・会計、弥生会計ソフトの使い方」 ※法学部→「憲法、刑法」→ではなく→「道路交通法、大型第二種免許・大型特殊第二免許の取
日本人だけが英語ができないのはなぜ？：日経ビジネスオンライン
瀬川 明秀 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ビジネスアソシエなどを経て、日経ビジネスオンライン開設後はオンライン編集がメインの業務。2012年からは日経BPビジョナリー経営研究所の研究員を兼務。 この著者の記事を見る
急増する教育費貧乏～現代ニッポン 新たな貧困の形～：日経ビジネスオンライン
小屋 洋一（こや・よういち） （株）マネーライフプランニング代表取締役 CFP（R）、1級ファイナンシ ャル・プランニング技能士、首都圏ファイナンシャル・プランニング技能士会理事。 慶應義塾大学経済 学部でファイナンスを学び卒業後、リース会社に就職。2004年から不動産ベンチャー企業にて営業、企画を担当しながら不動産投資実務についても研究。2008年個人のファイナンシャルリテラシーの向上をミッションとした株式会社マネーライフプランニングを設立。現在個人を中心にコンサルティング業務を行う。投資勉強会や株式投資クラブの運営など、活動の範囲は幅広い。 主な著書に『35歳貯金ゼロなら親のスネをかじりなさい』（すばる舎リンケージ）、『くらしの相続Q＆A～もめない相続のために』（新日本法規 共著）、『いわゆる「当たり前の幸せ」を愚直に追い求めてしまうと、30歳サラリーマンは、年収1000万円でも破産し
なぜ、頭の良い若者ほど、 プロフェッショナルになれないのか？：日経ビジネスオンライン
「知性」と似て非なる、もう一つの言葉 田坂教授は、『知性を磨く 「スーパージェネラリスト」の時代』（光文社新書）の中で、「知性」と「知能」は、似て非なる言葉であり、高学歴とは「高い知能」を持っていることを意味しているが、「深い知性」を持っていることを意味しないと指摘されていますね。 そのことを、この連載の第1回では、「なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか？」という逆説として述べられたと思いますが、前回の連載第2回の最後に、「知性」と似て非なる、もう一つの言葉があると言われました。それは何でしょうか？ 田坂：そのことを説明するために、ビジネスにおいて、しばしば遭遇する一つの場面を紹介しましょう。ビジネスパーソンならば、誰もが、こうした場面を経験したことがあるのではないでしょうか？ 例えば、ある新事業企画の会議。 ある若手社員が見事なプレゼンをする。同僚の若手メンバーは、感心しなが
「はい論破。」は誰も幸せにしない：日経ビジネスオンライン
榎本：日本は昔から、海外のものを取り入れることを推奨する人が多いですね。ただそれが基で問題やトラブルが起きてもあまり疑問視しません。 昨今、国の教育施策や企業の教育研修に携わる人がディベートをやたらと推奨している。『ディベートが苦手、だから日本人はすごい』は特にそういう人たちに、日本人のコミュニケーションの本質について考えてほしいと思って書いたものです。 日本人が自己主張が苦手なのは、日本語の構造と文化風土に由来するもので、そこにこそ日本的コミュニケーションの長所があると主張されています。 榎本：日本語と英語は言語構造が全く違います。英語はまず主語のIとかYouが最初に来る。一方、日本語は人称代名詞がTPOによって様々に変化する上、多くの場合で主語が省略されてしまいます。こうした言語構造の違いがコミュニケーションの違いを生み、自分と相手の関係性の違いを生んでいるのです。心が全く違うわけです
いくら言っても、人や組織が変わらない理由：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
賃貸派って老後はどうするの？ 放浪？：日経ビジネスオンライン
家を買うべきか、借り続けるべきかは若手社員にとって永遠の命題だ。仕事のことならともかく、こと持ち家問題に関しては、先輩に相談しても明快な答えは得られない。既に自宅を購入した“持ち家派”は「家賃を払い続けても賃貸住宅は未来永劫、他人の物。同じくらいの金額ならローンを払って自分の資産にした方がよい」と主張する。一方、“賃貸派”は「先が見えない中でローンを組むなんてとんでもない」と持ち家戦略のリスクを煽る。両者の主張は平行線を辿るばかりで、永遠に決着が付きそうにない。 だが、そんな中、「サラリーマンは自宅を買ってはいけない」と明確に主張するコンサルタント・不動産投資家がいる。その根拠と、賃貸派のアキレス腱である老後の暮らしについて対策を聞いた。 （聞き手は鈴木 信行） 著書「サラリーマンは自宅を買うな」で、会社員がローンを組んで自宅を所有するリスクを主張されています。今ここに、まさに自宅を買わん
「ブレスト」のアイデア出しは、実は効率が悪い！：日経ビジネスオンライン
本連載では、昨年まで米国のビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、世界の経営学の知見を紹介していきます。 さて、みなさんの中には、新しいアイデアを出すために「ブレイン・ストーミング」をする方も多いかと思います。複数の人が共にアイデアを出し合うブレイン・ストーミング、いわゆる「ブレスト」は、ビジネスでは新製品企画、キャンペーン企画などの「新しいアイデア出しの場」としてよく使われています。 ブレストの目的が「アイデアを出す」ことなのは、みなさんの共通認識でしょう。ところが世界の経営学研究では、「ブレストでアイデアを出すのは、実は効率が悪い」という結果が得られています。まるで本末転倒な印象ですが、しかしこれは、ブレスト研究者の間ではよく知られたことなのです。 なぜブレストはアイデアを出すのに、むしろ効率が悪いのでしょうか。今回は、「組織に求められるブレイン・ストーミングのあり方」について、世
日本人は少子高齢化という衰退を楽しんでいるのか：日経ビジネスオンライン
フランスを代表する知識人、エマニュエル・トッド氏は、前回のインタビューで、「ユーロを生みだしたフランス経済は、ユーロによって破壊された」と述べた。経済だけでなく、政治的にもドイツに頭が上がらない。 だが、唯一、うまくいっている分野がある。出生率だ。フランスでは政府の教育費無料化などの施策によって所得階層のすべてで出生率が上昇している。フランスと対照的なのが日本。歴史人口学者として、きつい警告を日本政府に発する。 （聞き手は黒沢正俊＝出版局編集委員） エマニュエル・トッド氏 フランス国立人口統計学研究所（INED）の研究員。歴史人口学者、家族人類学者。1951年生まれ。祖父は作家のポール・ニザン。1976年に出版した処女作『最後の転落』でソ連崩壊を予言して衝撃を与える。2002年の『帝国以後』で米国の衰退を予言、世界25カ国に翻訳されるベストセラーとなった。他の著書に『世界の多様性』、『新ヨ
2015年、不動産業界に革命が起きる！？：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
ビッグデータ分析で、中国政府による検閲の中身が明らかに：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
うんざりするほど当たり前のこと：日経ビジネスオンライン
参院国家安全保障特別委員会の中川雅治委員長（自民党）は12月5日、特定秘密保護法案の採決を強行し、同法案は、自民、公明両党の賛成多数で可決された。これを受けて、政府、与党は、遅くとも会期末の12月6日までに、参院本会議で同法案を可決成立させる意向なのだそうだ。 率直に申し上げて、うんざりしている。 時期として手遅れになってしまったが、一応、思うところを書いておく。 タイミングのことを言うのなら、5カ月前の段階で既に手遅れだったと思う。さらに言えば、当件に関して、手遅れでないタイミングは、そもそも存在していなかったのかもしれない。自民党にフリーハンドを与えた以上、この日の来ることは既定路線だった。 これまでにも、当欄で特定秘密保護法案をとりあげる機会がなかったわけではないのだが、その度に、先送りにしていた。 理由は、ひとことで言えば、うんざりしていたからだ。 前半では、まず、私がこの話題を扱
真に「グローバル」な企業は、日本に3社しかない：日経ビジネスオンライン
本連載では米ビジネススクールで助教授を務める筆者が、世界の経営学の知見を紹介して行きます。 さて、最近はとかく「グローバル」という言葉をよく耳にします。メディアでこの言葉を見ない日はありません。「グローバル化」とか「グローバル企業」とか、最近は「グローバル人材」という言葉も流行っています。 正直、これらの言葉にやや食傷気味の方もいるのではないでしょうか。その理由の1つは、そもそも「グローバル化」とは正確に何を指すのか、「グローバル企業」はどのくらいいるのか、などの基本知識を我々が十分に共有していないからかもしれません。 実は、近年の世界の経営学では「グローバル企業はほとんど存在しない」という主張がされています。それどころか、これは学者たちのコンセンサスになりつつあると言ってよいかもしれません。今回は、なぜこのような議論が起きているかを紹介しましょう。 そもそもグローバル企業とは？ そもそも
日本の「普通」が 中国人の「劣等感」を刺激する：日経ビジネスオンライン
相変わらず好転する気配のない日中関係。先ごろ中国政府が「問題を棚上げにすること」を条件に、日中首脳会談を提案し、日本側が拒否していたことが明らかになったばかりだ。 こんな状態が、かれこれ一年近く続いている。そんな中、私はずっと不思議に思っていたことがあった。日中の経済交流や人の往来はこれほど活発なのに、なぜ「日本のいいイメージ」は中国になかなか伝播していかないのか？ インターネットがここまで発達し、情報量が増えてもなお、誤解が減るどころか不信感が増し、相互理解へと前進していかないのか？ という素朴な疑問である。 情報の伝達手段に問題があるのだろうか？ あるいは、日中関係に関しては、人から人へと「正しい情報」が伝わりにくい何か特別な理由でもあるのか？ というのは、私はこれまで数多くの中国人と接してきたが、彼らの対日イメージがそれほど悪いとは どうしても思えないからだ。私が比較的親日的な人に会
大学の存在意義は就職にあり？：日経ビジネスオンライン
日本では少子化のために新入生が減って、地方大学は大変だ、という話を聞いたことがある。韓国も少子高齢化で同じような状況に陥っている。ソウルにある名門大学に入るための受験戦争はいまだにすごい。受験の日には国中が緊張する。遅刻しそうになった受験生を白バイが会場まで送ってあげたり、公務員の出勤時間を1時間遅らせて受験生が渋滞に巻き込まれないようにしたり、といったことが起きている。しかし、入学試験の成績が悪くても授業料さえ払えばすぐ入学できる地方大学も増えている。大学の数があまりにも多いため、定員割れが起きているからだ。 筆者は、ソウル市内の高校で教師をしている従姉から、大学のロゴ入り健康食品や靴下、ハンカチをよくもらう。地方大学の教授らが首都圏の高校を回り、3年生の担任らに頭を下げてお土産を置いて行くのだそうだ。「うちの大学も受験するよう、ご指導のほどよろしくお願いします」というわけである。以前は
続・「売れる」ネット通販と「貧乏」ネット通販の違い：日経ビジネスオンライン
加藤 公一 レオ 売れるネット広告社 代表取締役社長 三菱商事、Havas Worlwide Tokyo、アサツーディ・ケイにて、一貫してネットを軸としたダイレクトマーケティングに従事し、担当した全てのクライアントのネット広告を大成功させる。 この著者の記事を見る
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20141007/272279/
「耳には聞こえていないけれど、脳には聞こえている」不思議な音で病をなおす：日経ビジネスオンライン
人類の夢！「人工光合成」研究が加速：日経ビジネスオンライン