スレッズをパッと使い始めた印象だけで言えば、それは紛れもなくTwitterで「見慣れた風景」である。Twitterに酷似している一方で、ほとんど“新しい体験”がない。 Twitterだけではなく、Instagramでユーザーが頻繁に使っているような機能すら、存在していないほどだ。 たとえば検索機能は、他のユーザーを探すことしかできない。投稿の文言からの検索はできず、SNSではお馴染みのハッシュタグも機能していない。ザッカーバーグ氏が「7時間で1000万ユーザー」と書き込んだ投稿をリンクしようと試みたが、残念ながらURLを取得する機能はなかった。 スマートフォンアプリでのみ利用でき、タブレット用アプリはなく、ウェブブラウザからも利用できない。 これらの制約や機能の欠落は、おそらく開発優先順位の問題でしかないだろう。1日足らずで3000万の新規ユーザーを受け入れた強力なサービスインフラを用い、

9年連続で人口を増やし、2020年の国勢調査では人口30万人を突破した兵庫県明石市。とくに子育て層が増加しており、18年には出生率が1.7と政府目標1.8に近づいた。中核市人口増加率1位（※）、「全国戻りたい街ランキング2021」1位（ウェイブダッシュ調べ）、「SUUMO住みたい街ランキング2022 住みたい自治体ランキング＜関西版＞」6位（リクルート調べ）と、人気の上昇が続く。「やさしい社会を明石から」というスローガンの下、独自に「こどもを核としたまちづくり」に取り組む明石市市長の泉房穂氏に、子育て施策や教育をテーマに話を聞いた。 ※ 2020年の国勢調査（速報値）と2015年の国勢調査を比較

先の内閣改造でIT担当相となった竹本直一氏。9月12日の就任記者会見では、印鑑とデジタル化について「共栄のため知恵をしぼる」と述べ、両立させていく考えを示しました。さらには、「印鑑をデジタルで全部処理できないかという話があるが、印鑑を生業とする人たちにとっては、死活問題だから待ってくれ、という話になっている」とも述べています。 「ん？はんことデジタルの両立？」「印鑑業界が死活問題？」何のことはない、竹本IT大臣は「日本の印章制度・文化を守る議員連盟」（通称・はんこ議連）の会長を務めておられる。 一方、38歳の天才プログラマーをIT担当政府委員にしている台湾との比較も相まって、先の発言は「IT担当相としてどうなの？」「デジタル法の可決により日本はデジタル国家になっていくのではなかったの？」と話題になったことは、ご存じのとおりです。 デジタル化の流れは20年前から さて、日本では2019年5月

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20世紀から21世紀になって、各種経済データの見方で大きな変化があった。例えば、1万人の社員で1000億円の利益を上げる企業と、100人で100億円の利益を上げる企業を比べるようなとき、20世紀までの「足し算」から21世紀は「割り算」による「1単位当たり」の視点で考える時代になった。そこで現在においては、「％」の発想が基本になる。 「％」が理解できない大学生たち ところが、この「％」に関して現在、大学生の理解で異変が起きている。「2億円は50億円の何％か」という質問に対して、2を50で割って正解の4％が導けない学生や、消費税込みの代金は定価の1.08倍になることの説明ができない学生が多くいる。毎年行われている全国学力テストで、それらを裏付けるものも報告されている。 たとえば2012年度の全国学力テストから加わった理科の中学分野（中学3年）で、10％の食塩水を1000グラム作るのに必要な食塩

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オリンピックなどの世界大会で多くの観客を魅了する選手、プロスポーツで国際的に活躍する選手などが、天性の才能の上に努力を重ねて繰り出すパフォーマンスが、見る者に与えてくれる感動はいまさら言うまでもない。その選手の中には、大学生や大学卒業生・大学院生が多く含まれている。しかし、現在の大学の運動部所属学生には、大学生とは名ばかりで、高等教育の場をはき違えている者が数多く存在する。 スポーツ推薦で入学した運動部の学生たち ある大学の朝の光景である。1人の教員が、1限目の授業を行う教室に向かって廊下を歩いているとき、教室の後方入口の前で2人の学生が「おはようございまーす！」と大声であいさつをした。しっかりとあいさつができる学生は今時珍しい。礼儀正しくて、礼節をわきまえた学生ではないかと読者は思われるかもしれない。しかし、教員は「おはよう」と返しながらも、心の中では少し苦々しく思っている。 教室に入る

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従順で主体性に欠けた学生が抱える問題とは？ 学生が主体的に考え、動ける力を育成するため、大学で「アクティブラーニング」が導入する動きが盛んになっている。実践する大学も増えてきているが、教員が教育内容にさまざまな工夫を凝らし、活発な活動を引き出そうとしても、その流れに乗れない学生は少なくない。特に、どのような学力の学生も受け入れる「教育困難大学」では顕著だ。彼らは、授業の場には必ずいるのだが、アイデアを出したり、人の意見を理解して、そこから新しい考えを生み出したりすることができない。 このタイプの学生たちは、どんな形態の授業でも、一応まじめに参加する。座席が指定されていない場合には、目立たないと考える後方の席を取ろうとする学生たちとは異なり、比較的前のほうの座席に座る。授業中に居眠りをしたり、スマホをいじることもなく、真剣に授業に取り組んでいるように見える。 しかし、試験を行うと、まじめな彼

日本の植生と生態系についての講義の際に、その教員は「日本の自然林にはどのような野生動物がいるか」と学生に質問した。指名した数名の学生が次々と瞬時に「わかりません」と条件反射のように答えた後、指名される順番ではない1人の学生が突然「ブタ！」と大声で答えた。 日本の自然環境と生き物の関係は、今、大学生の学生たちは小学6年生の理科の「生き物とかんきょう」の単元で学んだことになっている。小学校の授業では生徒にとって身近に感じられることや地域の問題を題材として扱うことが多いので、近年、各地の住宅地や観光地で人間の生活に入り込んでいる野生動物の存在については、多くの学校で学ばれたことだろう。 さらに中学の理科第2分野、高校の「理科総合」といった科目でも同様の内容をより深く広く学んでいるはずなので、当然、イノシシ、サル、シカ等といった回答が期待される。それなのに「ブタ」が出てしまうのだ。 教員は冷静に対

「デジタル終活」という言葉を知っているだろうか。これはパソコンやスマートフォンなどのデジタルデバイスに入っている写真、書類などのデータ、アプリやサービスの登録情報（アカウント）といった「デジタル遺品」の死後の取り扱いについて考える活動だ。 普段使用しているデジタルデバイスには、多くの個人情報や取引のデータが大量に保存されており、日々中身も変動している。パソコンにはドキュメント資料や写真が保存されているし、スマートフォンにはそれに加えて多くのアプリケーションをインストールしている人がほとんどだ。 かつてガラケーが主に使われていた頃のように、電話帳とメールのやり取りくらいしか情報が入っていなかった時とは違う。昨今は、スーパーコンピュータといっても差し支えないほどの性能を備えたスマホを、1人1台持つ時代。状況が激変している。 スマホが今のままの状態で自分が死んだら？ 買い物は当然として、株やFX

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2016年の段階では、日本学生支援機構は「大学別の順位を明らかにする予定」と説明していたが、「不当な序列化につながる」という大学側の反発に配慮したのか、学校ごとに個別に検索しなければデータを閲覧できない形で公表されている。そこで、東洋経済オンライン編集部では日本学生支援機構が公表した情報をもとに可能な範囲で全体の集計・整理を試み、独自に大学別の奨学金延滞率ランキングを作成した。 ここでいう「延滞率」とは、分母を2014年度末までの5年間に返還義務が生じた貸与終了者、分子を2015年度末時点で 3カ月以上延滞している者として算出する。つまり貸与終了者に占める3カ月以上延滞者の割合を示している。ちなみに、このデータは本来、2016年度の夏ごろ以降に公表される予定だったが、遅れに遅れて4月19日の公開となった。 2015年度末の延滞額総計は約880億円 日本学生支援機構の資料によると、2015年

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健康情報の真偽をどう見破ればよいか、これは難しい問題です。本当のところをきちんと確認するとなれば、専門家が元になる論文を読み込み、過去データと比較するなどしなければいけません。一般市民にとってこれは、手に余る作業です。 また、単純に「この言葉が入った商品・健康法はすべてニセモノ」と言えればいいのですが、そう簡単でもありません。たとえば、「酵素」とついた健康食品・ダイエット関連製品は数多く世に出ていますが、酵素というものは胃腸で分解されてしまうので、その効能を額面どおりに受け取るわけにはいきません。しかし、「酵素」とついたら全部疑うべきかといえばそんなことはなく、たとえば「酵素入りの洗剤」は、実際にタンパク質分解酵素の作用で汚れを落としており、いかがわしい商品などではありません。 この言葉が出てきたら疑うべき！ このような次第で、商品名やラベルを見ただけで「これは本物」「これはニセモノ」と判

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