石油が採れづらくなっている｜shinshinohara
石油が採れづらくなっている。石油を採るのにかかったエネルギーより、たくさんの石油エネルギーが採れなければ、経済的にもエネルギー的にも意味がない。石油が噴水のように吹き出していた時代は、採掘エネルギーの200倍の石油が採れたという。しかしシェールオイルは10を切っている。 エネルギー的に黒字にするためには、採掘エネルギーの3倍は必要。石油をガソリンや軽油に作り替えるのにもエネルギーが必要だから。この数値にどんどん近づいている。石油大手は、採掘エネルギーがかかりすぎて採算が悪くなり、石油に投資しなくなっている。しかも。 2019年から2020年にうっかり、サウジアラビアは石油を増産してしまい、石油価格が大幅に下落したことがあった。新型コロナで需要が低迷していたことも手伝って、石油価格は大いに低迷。この結果、シェールオイルを採掘する会社は投資を諦めたりするところが増えたらしい。 この時に投資が減
プーチンのエネルギー戦争で独最大のエネ企業が破綻寸前に
ドイツへの天然ガス供給量をロシアが削減したため、独最大の電力・ガス企業が倒産の瀬戸際に追い込まれている。独政府は約2兆円の公的資金を投入して救済することを決めた。ロシアがガス供給を止めた場合、今年冬に向けて、ドイツ経済は第2次世界大戦後最も深刻な危機に直面する。 7月22日、ドイツのオラフ・ショルツ首相は、経営難に陥った電力・ガス企業大手ユニパー（本社デュッセルドルフ）の救済策を公表した。同社は、ロシアによるガス供給量削減で経営難に陥り、政府に救済を要請していた。政府は同社の倒産を防ぐために、約150億ユーロ（約2兆1000億円）を投じる。 約1万1200人の従業員を雇用するユニパーの2021年の売上高は、約1640億ユーロ（約23兆円）だった。ユニパーは、売上高では独最大のエネルギー企業である。 ユニパーは、大手エネルギー企業エーオンが機構改革をした際、同社からスピンオフ（分離・独立）さ
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「寄生エネルギー」再エネが宿主を殺す（アーカイブ記事）
いまだに「再エネは火力や原子力より安い」という誤った話が新聞の社説に出るので、昨年10月10日の記事を再掲します。 LNGの不足で電力危機がやって来る ヨーロッパで、エネルギー危機が起こっている。イギリスでは計画停電が起こり、電気代が例年の数倍に上がった。この直接の原因はイギリスで風力発電の発電量が計画を大幅に下回ったことだが、長期的な原因は世界的な天然ガスの供給不足である。 こういう現象は2020年から始まっていた。昨年末には世界的なLNG価格の上昇が起こり、日本でも電力危機が起こった。この原因は単なる寒波ではなく、ヨーロッパ各国政府が化石燃料への投資を抑制していることだ。今年も天然ガスの価格は、昨年末と同じレベルになった。 1970年代に世界経済は、深刻な石油の供給不足とインフレを経験し、特に資源のほとんどを中東から輸入していた日本経済は大きな打撃を受けた。この石油ショックをきっかけに
ロシアからガスを絞られて、焦ったドイツ「石炭火力を2024年までフル稼働」の衝撃（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
ロシアからガスを絞られて、焦ったドイツ「石炭火力を2024年までフル稼働」の衝撃 CO2は「毒ガス」ではなかったのか？ いったいなぜ、こんなことに!? 昨年9月の総選挙前、緑の党から首相候補として出馬していたアンナレーナ・ベアボック氏は、気候危機はまさに今、進行中で、「それについて話し合っている暇などない」。手遅れにならないうちにその進行を本当に止められるのはどの党か、「それを決めるのがあなた方の一票です！」と強調していた。 そして、12月に誕生した新政権では、躍進した緑の党は連立政党として与党入り。しかも、ベアボック氏が外務大臣、同じく緑の党のロベルト・ハーベック氏が経済・気候保護大臣という豪華キャストを勝ち取った。今ではショルツ首相よりも、この二人の人気が格段に高い。 6月19日、そのハーベック氏が、石炭火力のカムバックを宣言した。これぞまさにエネルギー逆転換。これまでCO2を毒ガス並
バイオ燃料「ソルガム」に熱視線 出光は豪州で試験栽培 - 日本経済新聞
出光興産などが火力発電の燃料向けにイネ科の植物「ソルガム」の栽培に乗り出している。限られた敷地で大量に収穫できる点が特長だ。バイオマス発電大手のイーレックスは2021年からベトナムで試験的に栽培している。環境負荷が小さく、低コストで安定調達できる燃料の確保がエネルギー企業の競争力を左右する。出光はオーストラリア北東部にある石炭鉱山の遊休地でソルガムの栽培を始めた。0.25ヘクタールの敷地に東京
北海道内では初の「出力制御」 太陽光と風力の発電を一時停止 | NHK
太陽光などの発電量が増えすぎて、大規模な停電になるのを防ぐため、北海道電力ネットワークは、太陽光と風力の発電事業者に対し8日、一時的に発電を停止させる「出力制御」を実施したと発表しました。 これまでに、九州電力や東北電力などの管内で行われていますが、北海道内では初めてです。 北海道電力の子会社で送配電事業を手がける北海道電力ネットワークによりますと、8日の北海道は広い範囲で晴れて太陽光の発電量が増えた一方、大型連休期間中で企業の電力需要は低い水準が続きました。 電力は、発電量と消費量を常に一致させなければ、周波数が乱れて大規模な停電につながるおそれがあります。 このため、北海道電力ネットワークは8日、太陽光と風力の発電事業者に対し、一時的に発電を停止させる「出力制御」を北海道内で初めて実施したと発表しました。 時間帯は午後0時半から午後2時までの1時間半で、最大で19万キロワット分が対象に
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宇宙から太陽光発電すればええやん
石炭需要、世界で再拡大 アジアや欧州で価格高騰 - 日本経済新聞
ドイツ、石炭火力を拡大 ロシア産ガス供給減で緊急措置 - 日本経済新聞
ＬＮＧ消えた500万トン 電力・エネルギー安定供給の責任は誰に エネルギー危機 日本の選択㊦ - 日本経済新聞
ブルー水素、「グリーン」より割高に ガス高騰が影響 胎動・水素新時代㊦ - 日本経済新聞
「本社工場が止まる」 ガス禁輸に独政権のジレンマ 有事の欧州政治（2） - 日本経済新聞
EU大統領「ロシア産ガスも禁輸」 依存脱却へ追加措置 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
IHI、世界最大級のアンモニアタンク 次世代燃料普及へ - 日本経済新聞
サハリン2権益売却交渉、中ロ結束懸念 日本は対策急務 - 日本経済新聞
英シェル「サハリン2」権益、中国大手に売却交渉か - 日本経済新聞
三菱商事とENEOS、再生航空燃料を生産へ 国内で供給網 - 日本経済新聞
三菱重工、トラック輸送できる超小型原発 30年代商用化 - 日本経済新聞
