プロでもきちんと認識できていない生成AIバブル : 村越誠の投資資本主義
生成AI投資には乗れません（苦瓜達郎） プロでもこんな程度の認識しか持っていないもんです。 エヌビディアの株価は決算前なのにバンバン最高値を更新し、生成AIが具体的に業績に寄与し始めているマイクロソフトも決算後多少押したが再び上昇基調にあり、AI関連銘柄は絶好調な動きをしている。 当ブログでは去年Chat GPTが登場した時点で、これはすごいものが出たもんだなと思い、積極的にAI関連は良さそうだと述べてきた。 【エヌビディアの株価チャート】 しかし、上記日経新聞記事で、中小型株を得意とし、いくつか投資関連書籍も出版している有名ファンドマネージャーである苦瓜氏がAI関連銘柄についてコメントしていたが、これを見てプロもこんな程度の認識しか持っていないもんだなと思い、これをまとめたい。 上記日経新聞記事で苦瓜氏はひたすらに対話型AIについてディするコメントをしている。 結論としてはAI投資が社会
テスラ、「マグニフィセント７」から脱落も 代わりはＡＩ関連企業か
２月２日、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが業績で苦戦しているため、超大型７銘柄、いわゆる「マグニフィセント・セブン」から同社が脱落し、代わりに人工知能（ＡＩ）関連企業が入る可能性が専門家の間で取り沙汰されている。１月８日撮影（２０２４年 ロイター/Dado Ruvic） [２日 ロイター] - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが業績で苦戦しているため、超大型７銘柄、いわゆる「マグニフィセント・セブン」から同社が脱落し、代わりに人工知能（ＡＩ）関連企業が入る可能性が専門家の間で取り沙汰されている。 アップル(AAPL.O), opens new tab、マイクロソフト(MSFT.O), opens new tab、グーグル親会社アルファベット(GOOGL.O), opens new tab、アマゾン・ドット・コム(AMZN.O), opens new tab、エヌビディア(NVDA.O), o
「今後はロシア軍が有利」は完全な間違い...「すでに自国内の制空権さえ失っている」と考えられるロシアの深刻事情（鈴木 衛士） @gendai_biz
「今後はロシア軍が有利」は完全な間違い...「すでに自国内の制空権さえ失っている」と考えられるロシアの深刻事情 1月24日、ウクライナと国境を接するロシア西部のベルゴロド州でロシア軍の大型輸送機「Il-76（イリューシン76）」が墜落した事件。 筆者はこれがロシアの謀略ではないかと強く疑われる理由を前編『「イリューシン76墜落事件」はロシアによる「苦しまぎれの謀略」ではないか...「ロシア空軍は《モスクワ撃沈なみ》の痛手を受けていた」と考えられる関連背景』で解説した。本項ではそのさらなる根拠の詳細と現在ロシアが陥っていると考えられる状況について説明する。 ロシアの真の狙い 前編を受けて結言すれば、以下のような推測が成り立つ。 ウクライナ軍はこのIl-76が、当初の報道どおり、「S-300の誘導弾」などの装備品を輸送する、という情報を何らかの手段（ロシアが意図的にリークした可能性も）で事前に
今回の京都市長選挙は関西人じゃないと理解できない京都政治史の伏魔殿だった
こたつぬこ🌾野党系政治クラスタ @sangituyama 京都がなぜ共産党vsそれ以外かというと、60年代〜70年代の蜷川府政のもとで共産党が急拡大し社会党が食い尽くされたから。それに危機感を抱いて対共産の陣形をつくりあげたのが野中広務。ここには同和利権をめぐる対立もある。野中は蜷川から保守府政を奪還しその功で国政に進出し、経世会のボスになる こたつぬこ🌾野党系政治クラスタ @sangituyama 自称政治社会学者木下ちがやのアカ。著者『“みんな”の政治学:変わらない政治を変えるには』(2022年 法律文化社)。『「社会を変えよう」といわれたら』『ポピュリズムと「民意」の政治学 』『国家と治安ーアメリカ治安法制と自由の歴史』。翻訳:ハーヴェイ『新自由主義』ヤング『後期近代の眩暈』チョムスキー『アナキズム論』とか。 時事ドットコム（時事通信ニュース） @jijicom 与野党相乗り松井
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生成AI投資には乗れません（苦瓜達郎） 〈プロの羅針盤〉三井住友DSアセットマネジメント チーフファンドマネージャー - 日本経済新聞
日本に帰国した娘に「日本とアメリカの小学校どんな違いがある？」と軽い気持ちで聞いたら想定外に重い回答をいただいた→机万能説
炊き出しなどで大量調理する時、単純に材料を増やせばいいと考えると大失敗する「別次元のコツがいる」
社内で禁止されているカラー印刷をしてしまった「次から気をつける」→ 不正解「モノクロで印刷し直す」→ 大正解！これなんて弊社？
ソニーグループがTSMCに送った｢遣台使｣ 技術移管担う - 日本経済新聞
