大きな地震が発生したメキシコの路上で、奇妙な現象が目撃された。 まるで巨大動物が地中で大きく息をしているかのように、アスファルト道路の一部が浮き沈みを繰り返している。首都メキシコシティでこの現象に遭遇したのは、リゴベルト・レチューガ・シルヴァ氏。9月19日、同国プエブラ州で起きたM7.1の地震の揺れが続く中でのことだった。 シルヴァ氏は揺れる建物から避難し、通りに飛び出した。ゆさゆさと揺れている街灯を撮影しようと携帯電話を取りだしたとき、舗道が上下していることに気がついた。 何がコンクリートを歪ませたのか。この場面を見た科学者らは、考えられる仮説についてツイッターで意見交換を始めた。地球物理学者のミカ・マッキノン氏は、液状化が原因との考えを示した。メキシコシティは堆積盆地の上にあるため、激しい地震が起きると奇妙な地質学的事象が見られることがあると言う。(参考記事:「【動画】陥没穴が住宅をの
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朝鮮中央通信は28日、金正恩(キムジョンウン)朝鮮労働党委員長が「超強硬対応措置」を表明した21日の声明発表後、6日間で約470万人の学生や労働者が北朝鮮軍への入隊と復隊を嘆願したと伝えた。北朝鮮では8月にも、国連制裁決議に反発する政府声明の後の3日間で347万5千人が入隊を志願したとされている。 同通信は、各地で嘆願集会が開かれたと報じた。ただ国連統計によれば、北朝鮮の人口は約2500万人。2カ月で全人口の3割余りが軍への入・復隊を志願したことになる。 元北朝鮮軍人の脱北者によれば、北朝鮮では1976年8月に板門店で北朝鮮軍兵士が米軍将校を殺害した「ポプラ事件」のように、危機が高まるたび、学校や職場ごとに軍への入隊や復隊の嘆願集会が開かれてきた。集会では全員が軍への入隊や復隊を希望する嘆願書にサインを事実上強制されるという。 この元軍人は「典型的な宣伝扇動手段。本当に入隊したら軍も持てあ
By Penn State アメリカの重力波望遠鏡「LIGO」と、イタリアのピサ近郊に設置されている重力波望遠鏡「Virgo」のチームは共同で、ブラックホールの合体によって時空が揺れる重力波を検出したと発表しました。 News | Gravitational waves from a binary black hole merger observed by LIGO and Virgo | LIGO Lab | Caltech https://www.ligo.caltech.edu/news/ligo20170927 今回の検出はVirgoが稼働を開始して以来初めての検出となっており、観測史上4度目の重力波検出となっています。重力波が観測されたのは、協定世界時刻で2017年8月14日の午前10時30分43秒のことで、LIGOの2機の検出器と、Virgoの1基の検出器がほぼ同時に「揺れ」を
By David Blackwell. 世界を代表する銃社会とされるアメリカでは、銃の所持は権利そのものであり、自衛のために多くの州で所持が認められています。その根底にある考え方が「銃があることで平和が守られる」というものなのですが、実際の統計からはそのロジックが成り立たないことが明らかになってきているようです。 More Guns Do Not Stop More Crimes, Evidence Shows - Scientific American https://www.scientificamerican.com/article/more-guns-do-not-stop-more-crimes-evidence-shows/ アメリカでは、2015年の1年間で3万6000人が銃によって命を落としています。この数値は、年間の交通事故による死者数とほぼ同じであり、自衛のための正当防
素人が挑む「南京事件」 この八月、いわゆる「南京事件」を論じた二冊の書籍が出版された。 一冊は有馬哲夫『歴史問題の正解』(新潮新書)、もう一冊は清水潔『「南京事件」を調査せよ』(文藝春秋)だ。有馬は冷戦期プロパガンダ研究などで有名なメディア研究者、清水は桶川ストーカー事件や足利事件などの報道で知られる日本テレビの記者である。 ここで注目したいのは、どちらも「南京事件」の専門家ではないという点だ。実際、清水の著作を見ると「南京事件」は「相当に面倒そうなテーマである」といった後ろ向きな記述や、事件に関する書籍の多さに愕然となるシーンなど、清水自身がこの事件について詳しい知識を持たなかったことが正直に吐露されている。 他方、有馬の著作は「本書は日本、アメリカ、イギリスの公文書館や大学図書館で公開されている第一次資料に基づいて歴史的事実を書いたものである」という書き出しに象徴されるように、あくまで
その国の首都のみを見ていては、その国の本当の姿を知ることはできない。これは世界中のどの国にも当てはまる事実であろう。ロシアでもこのように言われている。「モスクワは真のロシアではない」と。実際にこの言葉の意味を体現するような出来事もおきている。 それは、2011年末にロシアの下院議員選挙で不正疑惑が持ち上がった事件だ。これをうけモスクワでは大規模な反政府デモが連日行われた。モスクワの動きを中心に伝えていた欧米のメディアでは、早晩プーチン政権は崩壊するのでは?という観測がしきりに伝えられた。しかし、現実にはそうならなかった。欧米のマスコミは何を見落としていたのか。その答えが本書にはある。 本書はアメリカのABCのモスクワ支局長、NPRラジオのモスクワ特派員という経歴を持つジャーナリスト、アン・ギャレルズが「モスクワは真のロシアではない」という言葉をうけ、ウラル山脈南端にあるチェリャビンスク州お
デンマーク第2の都市オーフス。生活・教育環境やインフラのICT化などで高い評価を得ており、先進的な「スマートシティ」として知られる都市だ。 そのオーフス市史上最大の建築プロジェクトとして2015年に誕生したのが公立図書館「DOKK1(ドック1)」。 オーフス市の人口は30万人だが、開館4カ月のあいだに50万人が来館。今でも1日約5000人の市民が訪れる人気のスポットとなっている。国際図書館連盟(IFLA)が2016年の「Public Library of the Year」に選出するなど、国際的にも高い評価を得ている。 このDOKK1はどのようにして生まれたのか。 DOKK1の設立以前から図書館運営に携わってきたロルフ館長は、「スマートデバイスの発達などで、2020年には図書館がなくなるだろうといわれていました。しかしデンマークにおける図書館は、民主主義教育の中心となってきた重要な場所。現
元記事長いのである程度要約。翻訳感謝。 物語として読み応えあるので時間ある人は元記事をぜひ。 フェイスブックのマーク・ザッカーバーグが、治安の悪いニューアーク市の教育改革に100億近く出して、改革に200億集まり、そこに本気で取り組んだ市長はこう使ったけど結果は散々だったようです。 シリコンバレーのエンジニアが語る、誰にも悪気はなかった話 | 上杉周作 約9000万ドルは、雇用改革に使われた。組合の買収、教員の退職金などである。 しかし、「教師をクビにするなら、『若い』順からクビにしなければいけない」という法律が守られるなど、抜本的な改革はできなかった。そして、組合買収の効力は3年で切れてしまった。 約6000万ドルは、チャータースクール(学費無償の私学)の初期投資に使われた。チャータースクールは充実したが、従来の公立校は逆に衰退した。 約2000万ドルは、コンサルタントの報酬に使われた。
すっぴん! @nhk_suppin 【25(月)のすっぴん!】おたよりテーマは「バスといえば…」、社会学者の古市憲寿さん。詳細は nhk.jp/suppin へ、携帯はメニュー→テレビ→NHK→ラジオ第1から。twitterは #nhk_suppin を付けて。 2017-09-25 07:30:41 すっぴん! @nhk_suppin NHKラジオ第1の番組『すっぴん!』の公式アカウントです。番組情報をつぶやきます。メッセージは #nhk_suppin をつけて。 月~金曜日 AM8:30~11:50 利用規約はこちら→nhk.jp/rules nhk.jp/suppin 一朗 @t_1ro おはようございます ラジオを聞きながら仕事をしてるんですが午前中のNHKすっぴん、面白いよ #nhk_suppin おたよりテーマってのが決まってて聴者から投稿がくるんだけど昨日のテーマはバス 海外
産前に用意しておくべきもの、産後どこかで必要なもの、場合によっては必要なもの、住環境次第で必要度が変わるもの、「お好みで」なもの、逆に買うべきでないもの… そろそろベビー用品なるものを集めんとすっか!と情報を集めだしたはいいけれど、何から調べたらいいのかがまず分からない。ふわっとしたキーワードで検索した結果、どこの企業が運営しているのかわからないいわゆるキュレーションサイトに迷いこみ、大量のアフィリエイトと広告で死にそうになること数え切れず。しかし確かにここに答えはあるのだろう…!という気持ちでとにかく検索をする。でも出てこない。いや、出てくるんだけど、自分が求めているものはこれじゃないという確信がある。 少し話はそれるが、妊娠出産育児界ではよく「自分らしい」「自分らしさ」というキーワードが出てくる。人によっては鼻で笑ってしまいそうな言葉なのだけど、調べていくうちに、あ、それなんかわかる…
9月22日 深刻化する大気汚染の改善に向けて、中国政府がディーゼルトラックによる輸送を制限する方針を打ち出したことで、鉄鋼から化学製品などさまざまな中小工場が、停滞しがちな鉄道輸送へのアクセスを確保するための大争奪戦を繰り広げている。写真は2013年6月、安徽省淮北市で撮影(2017年 ロイター) 深刻化する大気汚染の改善に向けて、中国政府がディーゼルトラックによる輸送を制限する方針を打ち出したことで、鉄鋼から化学製品などさまざまな中小工場が、停滞しがちな鉄道輸送へのアクセスを確保するための大争奪戦を繰り広げている。 中国の環境保護省は8月、28都市を拠点とする数万の企業に対し、大気汚染が悪化する冬季期間中のディーゼルトラック利用について、11月1日までに半減させるよう命じた。 同省はまた、鄭州新力電力や邢台鋼鉄など20以上の電力や鉄鋼会社に対して、より厳格な恒久的目標を省令で示し、輸送の
フランス政府は9月26日、環境対応車の普及を促進するなどの目的で、今後5年間に200億ユーロ(約2兆6500億円)を投資する計画を発表した。 今回の投資は、2018~2022年の5年間に行うもの。自動車関連では、交通が温室効果ガス排出量の3分の1を占めていることを考慮し、総額200億ユーロの予算の5分の1にあたる40億ユーロを投資。EVなど電動パワートレイン車を含む環境対応車のさらなる普及を目指す。 また、現行の内燃機関車(ガソリンおよびディーゼル車)に対しては、効率が悪い古い車両に厳しい規制を課す方針。具体的には、合計で1000万台の旧型車両を、廃棄する必要があると指摘する。 1000万台の内訳は、ガソリン車が1997年より前に登録された300万台、ディーゼル車が2001年より前に登録された700万台としている。 《森脇稔》
毎年9月は「障害者雇用支援月間」。障害者雇用の機運を広く醸成するため、「障害者雇用優良事業所等の厚生労働大臣表彰」をはじめ、国や地方自治体中心にさまざまなイベントが各地で行われている。 2018年4月から精神障害者の雇用義務化に伴い、企業の障害者の法定雇用率は現在の2%から2.2%に引き上げられる。さらに、その後3年以内に2.3%にまで上がることも決まっている。こうした大きな変化を迎える中で、例年以上に「障害者雇用」について社会全体でじっくり考えていくべき年ともいえそうだ。 この時期に毎年発表しているのが障害者雇用率ランキングだ。今回は『CSR企業総覧(雇用・人材活用編)』2017年版で2015年度の障害者雇用率の回答があった1129社のうち3人以上障害者を雇用している991社を対象に作成した(『CSR企業白書』2017年版は600位まで掲載)。 1位は4年連続で食品トレーや弁当・総菜容器
歴史上に名を残す核兵器の数々を地図上の好きな場所に落とし、死傷者数や放射性汚染物質による影響範囲などをシミュレートできるのが「NUKEMAP」です。ハーバード大学で歴史科学の博士号を取得したAlex Wellersteinさんが作成したもので、作った理由は、度々話題にのぼることのある核兵器がどれくらいの破壊をもたらす可能性があるのかを理解してもらうためだそうです。 NUKEMAP by Alex Wellerstein http://nuclearsecrecy.com/nukemap/ NUKEMAPを使うには画面右上から順番に必要な情報を設定していきます。まずは爆心地の決定。 赤枠部分をクリックすると世界の主要都市を選ぶことが可能。 マップ上のピンをドラッグ&ドロップで動かしてもOK。 赤枠部分に地名を入力して「Go」をクリックしても…… 爆心地を変更できます。 続いて、爆発する核爆弾
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