世の中の仕組みと人生のデザイン l 橘 玲 | DPM(ダイヤモンド・プレミアム・メールマガジン)
経済的独立すなわち自由は、世の中の仕組みを正しく理解し、最適な人生の戦略をデザインすることで、もっとも確実に達成できる。 世の中（世界）はどんな仕組みで動いているのだろう。そのなかで私たちは、どのように自分や家族の人生を設計（デザイン）していけばいいのだろうか。経済、社会から国際問題、自己啓発まで、さまざまな視点から「いまをいかに生きるか」を考えていきます。質問も随時受け付けます。 橘 玲の最新刊『幸福の「資本」論 あたなの未来を決める「３つの資本」と「８つの人生パターン」』好評発売中！ 「幸福な人生」を送るために幸福を定義すると基盤となるのは3つの資本。その組み合わせで8つの人生パターンが考えられる。あなたが目指すべきはどの人生パターンか？ ダイヤモンド社から発売中！（1,650円 税込） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 【DIAMOND PREMIU
Ｈ７Ｎ９型鳥インフル、突然変異でパンデミックの恐れ＝研究報告
３月１２日、英科学誌ネイチャーに掲載された科学者チームの調査報告によると、中国で発生し人への感染が起きているＨ７Ｎ９型鳥インフルエンザは突然変異によってパンデミック（世界的大流行）を引き起こす可能性がある。写真は、香港の衛生当局の職員、２０１４年撮影（２０１５年 ロイター／Tyrone Siu） [ロンドン １１日 ロイター] - 英科学誌ネイチャーに掲載された科学者チームの調査報告によると、中国で発生し人への感染が起きているＨ７Ｎ９型鳥インフルエンザは突然変異によってパンデミック（世界的大流行）を引き起こす可能性がある。 研究では、香港大学のYi Guan氏が率いるチームが、中国の５省１５市で、Ｈ７Ｎ９型インフルエンザの進化と拡大を調査。ウイルスが鶏の間でしばしば突然変異し、パンデミックに発展する可能性のある遺伝子変異を獲得しながら存続、多様化、拡大していることが分かった。人での再発の恐
国際金融秩序に挑戦する中国 外野から批判する日本の弱腰
やまだ・あつし／1971年朝日新聞入社。青森・千葉支局員を経て経済記者。大蔵省、外務省、自動車業界、金融証券業界など担当。ロンドン特派員として東欧の市場経済化、ＥＣ市場統合などを取材、93年から編集委員。ハーバード大学ニーマンフェロー。朝日新聞特別編集委員（経済担当）として大蔵行政や金融業界の体質を問う記事を執筆。2000年からバンコク特派員。2012年からフリージャーナリスト。ＣＳ放送「朝日ニュースター」で、「パックインジャーナル」のコメンテーターなどを務める。 山田厚史の「世界かわら版」 元朝日新聞編集員で、反骨のジャーナリスト山田厚史が、世界中で起こる政治・経済の森羅万象に鋭く切り込む。その独自の視点で、強者の論理の欺瞞や矛盾、市場原理の裏に潜む冷徹な打算を解き明かします。 バックナンバー一覧 10年間に800億ドルが必要とされるユーラシア大陸のインフラ建設に向け、中国はアジアインフ
日本にも学んだ後発のホテルが中国で急成長 中国市場「7つの真実」：（バジェットホテル「PodInn」（4‐前編） | JBpress (ジェイビープレス)
これまでの連載はこちらから 混沌としたイメージの先行する中国市場では、果たして古典的な経営戦略は通用するのでしょうか？ 4つ目のケーススタディーである、廉価版ホテルPodInnの中に、まさにその答えがあります。 成熟しつつあるホテル業界にあって、「後発」から「徹底した顧客視点のポジショニング」によって急成長を遂げた同社。その成長の秘訣を見てみましょう。 後発ホテルチェーンはどこに成長のカギを見出したか ご存知の通り、中国市場ではIMC（Internet Mobile Contents）やエンターテイメント関連といった新規産業を中心に、多くの市場が創成期・勃興期を迎えています。そして読者の皆さんの中でも、「中国の成長企業」というと、どこか「勢いに乗って成功した企業」というイメージが強く存在するのではないでしょうか？ 確かに、これまでご紹介してきたEC（21cake）、ソーシャルマーケティング
人工島建設で南シナ海は中国の庭に 日本は今こそ自主的な海洋戦略を | JBpress (ジェイビープレス)
フィリピン軍が公開した、ファイアリークロス礁に停泊する中国漁船（2012年7月17日撮影、資料写真）〔AFPBB News〕 多くのアメリカ軍関係者やシンクタンクの研究者たちは、中国による南シナ海南沙諸島でのいくつかの人工島建設の動きに対して警告を発している。 このような指摘に対して、3月8日、全人代（全国人民代表大会）での記者会見の席上、王毅外相は「自分の庭に何をつくろうが他人からとやかく言われる筋合いではない」と反駁した。そして「中国は自国にとって必要な建設を進めているだけであって、何も特定の国をターゲットにした建設を実施しているわけではない。我々は全く合法的かつ正当な作業を実施しているだけである」と、人工島建設の正当性を強調した。 急ピッチで進む人工島建設 2014年6月、中国が南沙諸島（スプラトリー諸島）のファイアリークロス礁（永暑礁）に軍事基地を建設する情報が表沙汰になった（本コ
Apple Watch、中国で成功するのか 「普通の高級腕時計を買う」の声も
また、これまでスマートフォンの最新機種「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）６」などは、中国での発売日が米国に比べて約１カ月遅かったが、アップルウオッチについては米国と同じ４月２４日であることも発表された。 アップル愛好者が多く、米国に次ぐ世界第２位の巨大なｉＰｈｏｎｅ市場を持つ中国だが、アップルウオッチが上位中流層に受け入れられるかどうか判断するのは時期尚早と言えそうだ。 ガジェット（電子機器）なのかファッションアイテムなのかという議論はさておき、アップルウオッチが中国市場ではかなりの高額商品であることは間違いない。最も安いスポーツモデルは税込で約３０００元（４７９ドル）で販売される。米国では３４９ドルだ。最も高額な上位モデルのエディションは、米国での販売価格が１万７０００ドルなのに対し、中国では１４万５０００元（２万３１５７ドル）だ。
「殺傷能力がない」超強力なレーザー兵器とは？ 1.6km先のトラックを破壊
航空宇宙関連の軍需企業のロッキード・マーティン社は、同社の新しい光ファイバー・レーザー兵器システム「ATHENA）」が、1.6km以上も離れた場所から小型トラックを破壊する実証試験に成功したと発表した。
1─2月中国不動産投資は前年比＋10.4％、販売3年ぶりの大幅減
３月１１日、中国国家統計局が発表した１─２月の中国の不動産投資は前年同期比１０．４％増加した。浙江省杭州の住宅ショールームで昨年８月撮影（２０１５年 ロイター） ［香港 １１日 ロイター］ - 中国国家統計局が発表した１─２月の中国の不動産投資は、前年同期比１０．４％増加した。２０１４年年間の１０．５％増からやや鈍化した。 投資鈍化と供給過剰を背景に、１─２月の不動産販売は同１５．８％減と、２０１２年以来３年ぶりの大幅な落ち込みとなった。 不動産セクターは、中国の国内総生産（ＧＤＰ）の約１５％を占める。販売の弱さは政府の成長率目標７％の達成も難しい可能性を浮き彫りにした。 ＳＯＨＯ中国<0410.HK>の最高経営責任者（ＣＥＯ）は先週、「成長率７％というのは、投資が減少することを意味する。今年は２０１４年よりも厳しい年になる」と指摘していた。 民間調査によると、２月の不動産価格は前月比で下
ロイター | 経済、株価、ビジネス、国際、政治ニュース
バイデン米大統領はウクライナに対して、米国が供与した兵器でロシア領内を攻撃することを一部で認める決断を下した。これは米国が戦争への関与をより深めるという意味で、小さいが重要な動きだ。複数の専門家は、ロシアのハリコフ地域への攻勢を鈍らせる効果があるとみている。 ビジネスcategoryアングル：認証不正が自動車株直撃、押し目買い機運削ぐ マクロ影響警戒も自動車メーカーによる認証不正は、株価にも打撃を与えた。調整局面が続いてきた自動車株には押し目買いの意欲も出ていたが、今回の不正をきっかけに影響を見極めたいとの声が浮上している。大規模な生産の抑制にまで発展した場合、マクロ経済への悪影響が懸念され、市場全体のリスク要因にもなりかねない。 2024年6月3日トヨタなど5社が認証不正、対象車の出荷停止 国交省立ち入り検査へ国交省、トヨタ本社にきょう立ち入り検査 型式指定の不正で
中国がＮＺの粉ミルク検査強化、乳業大手への脅迫で
３月１１日、中国政府は１０日遅く、ニュージーランド製の粉ミルクについて、輸入検査を強化する方針を示した。写真は、ニュージーランドの乳製品大手フォンテラのロゴ、２０１３年撮影（２０１５年 ロイター／Nigel Marple） ［上海 １１日 ロイター］ - 中国政府は１０日遅く、ニュージーランド製の粉ミルクについて、輸入検査を強化する方針を示した。ニュージーランドの乳製品大手フォンテラが、粉ミルクに毒物を混入させるとの脅迫を受けたことが理由。 同国の警察当局によると、脅迫状は昨年１１月、農業団体やフォンテラに届いた。害虫駆除に用いられる「１０８０」と呼ばれる毒物を混入した粉ミルクの包みも届いたという。 中国国家品質監督検査検疫総局は「中国はすでに対策を講じており、ニュージーランドから輸入する粉ミルクについては、１０８０が混入していないことを示すニュージーランド政府の証明書を求める」と表明。輸
中国軍の脅威、目の前の危機と受け止めているのは日本よりも米国 ワシントンの討論会で日米の認識ギャップが浮き彫りに | JBpress (ジェイビープレス)
中国は近年、防衛費を大幅に増額している。中国東北部・遼寧省大連港に係留された同国初の空母「遼寧」（2014年7月6日撮影）。すでに第2の空母建造に取りかかっているとの情報もある〔AFPBB News〕 中国の軍拡による直接的な脅威は、どう見ても米国よりも日本にとってのほうが深刻なはずだ。地理的な距離を見ても、尖閣諸島奪取に意気込む様子を見ても、激しい反日言動を見ても、中国の軍事力の増強は日本を威圧している。 だが日米両国の受け止め方を比べてみると、日本よりも米国側の方が、中国の軍拡を脅威と受け止める度合いがずっと高いのである。ワシントンのある討論会でそのことが印象づけられた。日本側の中国の軍拡への認識は鈍いと言わざるを得ないのだ。 いまに始まった話ではない中国軍の日本本土攻撃能力 この日米ギャップが露呈したのは、2月27日、ワシントンのリベラル系の大手研究機関「ブルッキングス研究所」が開催
ドイツは資産バブルへ向かうか 「ゼロ金利」が巻き起こす格差論
先日訪問させてもらったが、周辺に大きなビルがないこともあり、高さ185メートルの新タワーが圧倒的な威容を誇っていた。その足元には、1920年代に建造された旧青果市場の外観が残され、横に長大なビルが融合されている。ここはナチス時代にユダヤ人を収容所へ搬送する前の基地として使われていたため、ホロコースト記念館も開設される予定だ。 高層ビル上階の展望フロアからは遠くの山並みも含め、フランクフルト周辺の壮大な景色が一望できる。このＥＣＢ本部の建設費は当初予算を大幅に上回る11.5億～12億ユーロといわれている。「ギリシャに緊縮財政を要求しながらこんな豪華な設備を造っていいのか」との声もちまたにはあるようだ。 しかし、（1）従来の本部は賃貸だったので自前のビルに移る方がコストは下がる、（2）建築計画が始まったのはユーロ危機が勃発するはるか前、ユーロの前途は洋々と思われていた2002年だった、（3）ホ
いつまで小規模のネット通販をやるつもり？リスティング広告とアフィリエイト広告はしょせん“釣堀”だ！
1975年サンパウロ生まれ。ロサンゼルス育ち。 西南学院大学経済学部卒業後、三菱商事入社。 その後Havas Worldwide Tokyo、アサツーディ・ケイ（ADK）で一貫してネットビジネスを軸としたダイレクトマーケティングに従事。担当した全広告主のネット広告が大成功。「レスポンスの魔術師」と呼ばれる。 2010年、株式会社 売れるネット広告社を創業。 やずや、味の素、エーザイ、オークローンマーケティング、花王、興和、サンスター、JIMOS、日清食品、ハウス食品、はぴねすくらぶ、森永乳業、山田養蜂場、ライオン、ロート製薬、アサヒフードアンドヘルスケアなどの大手通販から中小通販まで、企業数を絞り限定コンサルティング。 広告・マーケティング業界のオリンピックと称される「アドテック」で3年連続日本一になる。 アドテック東京2012 公式カンファレンス 人気スピーカー1位。 アドテック九州20
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中国人男性の幹細胞を英少年に 奇跡的な適合 | JBpress | kinora（キノーラ）
「人は簡単に『忘れてはいけない』という。でもね......」外国人歴史家が体験した3.11 | ハフポスト
ソニー、20日から中国でＰＳ４発売
中国新疆ウイグルの独立派が「イスラム国」参加か、党委書記が指摘