これは2019年11月12日の動画で、その時点では新型コロナウィルスはまだ流行していない。 そんな時期の動画を持ち出して、「左翼がクラスターを発生させている」と印象操作するネット右翼のやり方に反吐が出る。 https://t.co/RyLG6Zjwgr
![大神 on Twitter: "これは2019年11月12日の動画で、その時点では新型コロナウィルスはまだ流行していない。 そんな時期の動画を持ち出して、「左翼がクラスターを発生させている」と印象操作するネット右翼のやり方に反吐が出る。 https://t.co/RyLG6Zjwgr"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/a8ab96153d7d6a4339d969ea098bb4cf5a14b66c/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fprofile_images%2F1589523371683123200%2F1ezERcc9.jpg)
私はオタクである。 SNSは苦手だがTwitterは細々と10年ぐらいやっている。 昔は良かったなんて言うつもりはないが、最近はより村社会的なノリになっている様に感じる。 オタク界隈は特に。 オタクの村社会が苦手だ。 わー!とか、きゃー!みたいな盛り上がり。 マジ無理、とか、しんどい、尊い、とか。そのものズバリ、〇〇村が燃えた!なんてのもあるよね。 オタクのホームグラウンドが2ちゃんねるであった時代、余程のことがない限りスレ内のノリはスレ内で完結していた。まとめサイトが出来てくると、そういったノリは一気に拡散される様になった。 ニコニコ動画が隆盛を誇った時代、その拡散はより顕著となった。 アニメや特撮が公式配信される様になっても、映像は二の次。画面は内輪ノリのコメントで埋め尽くされ、2ちゃんねる発、或いはニコニコ動画発のネットミームが座を席巻し、作品がネタとして消費されるようになった。 そ
オンライン会議など、双方向コミュニケーションを密にしなければならないとき、顔を出すことが期待されます。人によっては、これがかなりのストレスになり、最大限の能力発揮ができなくなります。心身ともに安全な場で安心して働ける環境づくりです。わたしが意思決定できるオンライン研修の場合は、画像、音声、チャットは理由を問わず任意にしていまして、無言の圧力がかからないように注意もしています。場によって異なりますが、カメラONが多いときと、そうでないときと分かれてますね。 相手の反応を見たいと思う人が多いのも事実です。良質な結果を求めるためでしょう。一方的に話さず、相手の表情から状況を察知しながら、伝え方と情報をアレンジするわけです。対面でできていたことをオンラインでも実現できます。冒頭で「カメラをONにしましょう」の声掛けひとつで、ここは双方向なのだと意識できます。 心身とも安全に働くこと VS 良質な結
5月14日、39県で緊急事態宣言を解除することを記者会見で発表する安倍晋三首相(写真:代表撮影/ロイター/アフロ) (黒木 亮:作家) 日本の大手メディア(新聞、テレビ)が政治家の疑惑追及に消極的なのは、国民が常々不満に思っていることである。政府・安倍首相の森友・加計問題、桜を見る会疑惑、小池都知事の学歴詐称疑惑などが、メディアのこうした姿勢のために、今も野放し状態だ。メディアの機能不全は、民主主義の根幹にもかかわる重大な問題である。 筆者は英国に住んで32年になるが、欧米メディアの政治家に対する妥協のない報道姿勢を見るにつけ、日本のメディアの根本的改革の必要性を痛感させられる。 7月24日の英国の公共メディアBBCによるボリス・ジョンソン首相の単独インタビュー(https://www.youtube.com/watch?v=3rm45jiPrdw)もそうした思いをあらためて強くするものだ
Sports Analyst Meetupは、現役スポーツアナリストとスポーツ分析に興味のある方の情報共有イベント。ここでは認知科学研究者のなういず氏が、時間割引の視点からどうしてバントは減らないのか、心理学的アプローチから解説しました。 どうして送りバントは減らないのか? なういず氏(以下、なういず):『どうして送りバントをやめられないのか』というタイトルで発表いたします。なういずと申します。よろしくお願いします。 初めましての方もいると思いますので、最初に簡単に自己紹介させてください。私、なういずというハンドルネームで活動しています。Twitterは@nowism_sportsでやっていますのでフォローしてもらえると嬉しいです。サッカーは柏レイソルを、野球は巨人を応援しています。 普段は東京大学の大学院で認知科学を研究しています。研究の中では人間の非合理的な意思決定というものに興味があ
--- 補足 ①についてYesじゃないかという声があったけれど,元ツイートは「ナンおかわりたべれえる?」となっており,ネパールの方が発したものなので「たべる?」「たべられる?」が混ざったようなものであることを記しておきます。余計ややこしくなりますね。 --- 某カレー屋さんのtwitterで日本人が使う「大丈夫」が難しいということが書かれていた 具体的に言うと ① A「カレーおかわり食べられる?」 B「大丈夫」 この場合「No」の意味となる ② A「辛口カレー食べられる?」 B「大丈夫」 この場合「Yes」の意味となる ③ A「大きいナン食べられる?」 B「大丈夫」 この場合「Yes」の意味となる ④ A「うちのナン大きいけどおかわり食べられる?」 B「大丈夫」 この場合「Yes」の意味となる 見た感じ、可能不可能を問われたときの「大丈夫」は可能(Yes)を意味するのに対し、必要不必要を問
やまだ えれき @yamada_electric スプラトゥーンばかりプレイしてるおじさん。ときどき動画配信と投稿をしている。麻雀とテトリスも好き。なおこのアカウントは勤め先に特定されている。チャンネルはこちら https://t.co/wDr8luKrf4 やまだ えれき @yamada_electric Switchの在庫問い合わせが増えてきたので現状をお伝えします。ぶっちゃけ在庫はあります。でも店頭に並べることができません。転売ヤーが店に押しかけて買い占めるからです。店としてもそうされないように工夫してきましたが万策尽きました。 2020-07-27 23:26:45 やまだ えれき @yamada_electric 本来であれば入荷すれば入った分だけダミーカード(こちらの札をレジまでお持ちください。商品をご用意致します的なカード)を売り場に展開して希望されるお客さんが買えるようにな
アップロードの楽しさを教えるブラジルの教育 尾原 和啓(以下、尾原):実は、ネットの黎明期を知っている人ほど、インターネットのいちばんの不幸は、ダウンロードするほうが楽すぎたことだと言うんです。インターネット以前のパソコン通信時代からやっている人間は、ダウンロードしたくても、そもそも情報がなかったので、まず自分からアップロードする必要があった。 それに、いまみたいに簡単に検索できるグーグルのようなものもなかったから、自分で発信する人には、「おもろいこと発信しているやん、たぶんこれも好きやで」と教えてくれる人がいた。つまり、発信する人の熱量によって情報が集まってくる経験を、古くからネットに入り浸っていた人ほどしているんです。 ところが、インターネットが普及してから入ってきた人たちは、すでにネット中にあふれていた情報をダウンロードするだけで楽しめた。あまりにダウンロードが楽になってしまったので
米国の有力政策研究機関「戦略国際問題研究所」(CSIS)が米国務省の支援で7月下旬に作成した報告書に安倍晋三首相の対中政策を大きく動かす人物として今井尚哉首相補佐官の名前が明記されていることが明らかになった。報告書は、今井氏が長年の親中派とされる自民党の二階俊博幹事長と連携し、「二階・今井派」として首相に中国への姿勢を融和的にするよう説得してきたと指摘。米側の日本の対中政策への認識として注視される。 報告書は「日本における中国の影響力」と題され、CSISが国務省の「グローバル関与センター」の支援を得て作成され、公表された。中国の統一戦線工作部などの諸機関が日本に対し、どのように影響力を行使し、どのような結果を得ているかについての広範な調査に基づいている。 約50ページの報告書は、CSIS研究員やコロンビア大学教授を歴任した国際政治学者のデビン・スチュワート氏が主体となり、日米中3カ国などの
ゲーミングお嬢様 大@nani/吉緒もこもこ丸まさお <完結済み>日本中のあらゆるお嬢様ゲーマーが憧れる超有名校・聖閣東芸夢学園。その学園の全一にして頂点・祥龍院隆子をはじめとする“eお嬢様”たちの熱き戦いの物語。 [JC全7巻発売中]
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見かけなくなったキャンペーンガール 日本では水着のグラビアやヌード写真などが掲載された男性誌やスポーツ新聞を、駅の売店でふつうに購入することができます。ですがこれが許容されるのは、世界的に珍しいことだと考えるべきだと思います。アメリカなら怪しげな特別な店に行かないと手に入れることはできません。2020年に予定されていた東京オリンピック・パラリンピックを前に、大手コンビニチェーンは成人向け雑誌の販売を原則中止しましたが、今後こうした流れは広がっていくでしょう。 かつては化粧品メーカー、飲料メーカーなどさまざまな企業が、水着キャンペーンガールを自社の宣伝やPRに起用していました。大手繊維メーカーのキャンペーンガールは、モデルや女優の登竜門ともいわれ、毎年話題になってきました。しかしある時期から、キャンペーンガールという宣伝方法そのものをやめる企業や、水着の着用をことさらアピールしない企業も多く
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