「Windows 10」は本当に最後のWindowsになるのか？
関連キーワード Windows 10 | Windows 前編「『Windows 10』は昔のOSと何が違う？ Windowsの歴史を振り返る」と中編「『Windows 10』の本当のメリットとは もう移行は必要ない？」に続き、更新プログラムの新たな配布方法によって「Windows 10」がそれ以前の「Windows」から変わった点を紹介する。この方法は将来的にも継続するのだろうか。 併せて読みたいお薦め記事 「Windows Update」の運用ノウハウ Windows 10の「Windows Update」が動かない場合の“奥の手”とは？ Windows 10で「Windows Update」が失敗したらまずやることは？ 「Windows 10」の2大更新プログラムとは？ 過去のWindowsとの違いは 「Windows 10」を賢く使うTIPS 「“遅いWindows 10”をレジス
「Chromeをアップデートしないで」――Salesforce“異例のお願い”の真相
関連キーワード Google Chrome | Salesforce.com（セールスフォースドットコム） | セキュリティリスク | Webセキュリティ Salesforce（salesforce.com）は「混合コンテンツ」（mixed content、「混在コンテンツ」とも）の問題に関する情報発信で迷走している。混合コンテンツとは、エンドユーザーとWebサーバ間の通信が「HTTPS」で暗号化されているWebサイトにおいて、平文の「HTTP」通信でやりとりされているコンテンツを指す。 GoogleのWebブラウザ「Chrome」が混合コンテンツをブロックすることで発生する問題を受け、Salesforceは「Chromeの最新アップデートの適用を見送るか、旧バージョンにロールバックすること」を推奨した。 併せて読みたいお薦め記事 Webブラウザのリスクとセキュリティ ChromeやFir
Microsoftが「Teams」へのメール機能の実装に二の足を踏む理由
関連キーワード Microsoft（マイクロソフト） | Outlook | Slack | コミュニケーション | 電子メール Microsoftが提供するビジネスチャットツール「Microsoft Teams」に対して、メールへのアクセス機能の追加を求めるエンドユーザーの数は6000人を超える。しかしMicrosoftはこの案を2018年から2年にわたって棚上げにしている。 Teamsからメールを送受信できないことが、ユーザー企業内のTeams利用拡大の妨げになっている場合もある。保険会社Everest Reinsuranceでデジタルワークプレイス部門長を務めるダン・マリガン氏は「Teamsを使ってメールの送受信ができれば理想的だ」と語る。 メール機能があればアプリケーション間を行き来する必要がなくなり、1つのインタフェースで全ての作業ができるようになるため「社内でのTeams利用も
Slackで本当に大丈夫？ 大規模障害で高まる信頼性への懸念
関連キーワード Slack | ユニファイドコミュニケーション 大規模障害に見舞われたSlack（画像はiPhone版）《クリックで拡大》 Slackが運営するコラボレーションツール「Slack」で2018年6月に3時間以上の障害が発生した。これまでの一連の障害を受け、同サイトの稼働率に関する問題を不安視する企業顧客がSlackから離れるのではないかと懸念するアナリストもいる。 アナリストは、Slackの障害が続くと、ライバル企業であるMicrosoftやCisco Systemsらが、この急成長スタートアップ企業から顧客を遠ざけるために、これを利用する可能性があると警告する。 併せて読みたいお薦め記事 躍進するSlack Slackなどチームコラボツールをより良く管理、IT担当者が考えるべき5ステップ Slack新機能「Actions」は外部アプリケーションを直接操作できる、その実力とは
「Office 2019」がWindows 10“だけ”サポートする理由
関連キーワード Windows 10 | Office 365 | Microsoft Office | Microsoft（マイクロソフト） 短期化するサポート期間、追従は可能なのか？ Microsoftによると2018年に登場予定の「Office 2019」では、Windows 10のみがサポート対象となるという。Windows 10への移行をためらっていたIT部門も、いよいよ今後を見据えた決断を迫られる。 米TMurgent Technologiesの創業者、ティム・マンガン氏は言う。「Microsoftは間違いなく顧客の近代化を望んでいる。それは悪い目標ではない。だがMicrosoftは全顧客に対し、大きな問題が生じないことを証明しなければならない」 併せて読みたいお勧め記事 優遇されるWindows 10 「Office 2019」の試したくなる新機能 2018年後半登場の新バー
「Windows 7」をあえて使い続ける人が知るべき「Windows 10」の光と影
関連キーワード Windows 10 | Windows 7 | Microsoft（マイクロソフト） | セキュリティ 企業がWindows 10への移行を先送りにしている理由とは（画面はWindows 10の製品紹介ページ）《クリックで拡大》 リリースから2年がたつ「Windows 10」だが、企業での採用率はいまだ「Windows 7」に遠く及ばない。 多くの企業がWindows 10の導入を先送りにしている一般的な理由は、使用中のレガシーアプリケーションがまだWindows 10に対応していないからというものだ。現行のシステムが十分に機能しているとの理由で、移行に抵抗している企業もある。 United Bankは顧客の銀行口座や住宅ローン、融資の管理にサードパーティー製のアプリケーションを使用しているが、これらのアプリケーションがまだWindows 10に対応していないため、Win
Chromeで発生した「Adobe Acrobat」自動インストール問題の真相
関連キーワード Google Chrome | Acrobat | XSS（クロスサイトスクリプティング） | セキュリティ | セキュリティアップデート 2017年1月「Adobe Acrobat Reader DC」のパッチ適用時、Windowsユーザーの「Google Chrome」に、WebページをPDFに変換する拡張機能「Adobe Acrobat」が自動的にインストールされ、多くの技術専門家やプライバシー専門家から批判を浴びた。どこに問題があったのか。ユーザーはどう対処すべきなのか。 タイムリーなパッチ適用によってソフトウェアを常に最新の状態に保つことは、重要なITセキュリティ対策だ。だが多くのユーザーにとって、最新のセキュリティパッチをきちんとインストールしていくのは大変だ。そのため、今ではほとんどのソフトウェアベンダーが、ユーザーのマシンにパッチを自動的にプッシュするように
「Edge」「IE」離れを本気で狙うGoogleの「Chrome Enterprise Bundle」とは？ (1/2)
関連キーワード Google Chrome | Microsoft Edge | Microsoft（マイクロソフト） | Google | Webアプリケーション | Internet Explorer（IE） Chrome Enterprise Bundleで「組織向けWebブラウザ」としてのChromeの利用は広がるか Googleの組織向けツール群「Chrome Enterprise Bundle」は、組織が選択できる安全性の高いWebブラウザの候補として、同社のWebブラウザ「Chrome」を位置付ける。エンドユーザーには歓迎され、IT部門にとっては管理が容易になる。 2017年5月にGoogleがリリースしたChrome Enterprise Bundleは、Chrome本体と、Chromeのビジネス用途向けツールをダウンロード可能にするパッケージだ。IT管理者はChrome
「Office 365」移行は“無邪気”ではいられない、意外に多いコスト要素を分析する
関連キーワード Office 365 | Microsoft Office | Excel | Outlook | PowerPoint | Windows | Word Microsoftがクラウドファースト戦略を進める中、「Office 365」も快調にユーザー数を拡大している。クラウドアクセスセキュリティブローカーのSkyhigh Networksの推計によると、Office 365を利用する企業従業員の割合は2015年には7％未満だったが、2016年には22％以上に急増したという。 今後もますます拡大していくことが予想されるが、現時点ではまだ、大半のビジネスユーザーは従来型のオンプレミスアプリを利用している。Microsoftとしては大多数のユーザーがサブスクリプションライセンスに移行することを目指しているのだろうが、多くの企業にとって移行への道のりはまだ遠い。 Office 36
サイバーエージェント経理部門が本気で進めた“脱Excel”、「kintone」は代替できたか
関連キーワード サイボウズ 《クリックで拡大》 サイボウズの「kintone on cybozu.com」（以下、kintone）は、営業支援、顧客サポート、業務ワークフローなど、企業の業務アプリケーションを手軽に開発・運用できるクラウド型業務アプリケーション開発プラットフォームである。2011年11月にサービスを開始し、2015年4月には国内での有償契約社数が2500社を突破、前年比186％と成長が著しい。 サイボウズ 伊佐政隆氏 サイボウズ kintone プロダクトマネージャー 伊佐政隆氏によれば、kintone対応アプリケーションの数は15万件に上り、1日当たり500個ものアプリが生まれているという。開発者向けの有志勉強会「kintone Café」の開催は既に15回となり、パートナー企業や開発者のための土壌が出来上がりつつある。一方で、ユーザー同士の情報共有はこれからだ。2015
「Windows 8.1」で真っ先に設定したいオススメ項目5選
関連キーワード Windows 8 | Windows | Windows 7 | Windows XP 「Windows 8」だという理由で新しいPCを敬遠してはいないだろうか。本稿では、従来のWindows OSユーザーが便利に使用できるように「Windows 8.1」をカスタマイズする方法を紹介したい。 この記事で紹介するテクニックのほとんどはWindows 8.1以外では使用できない。Windows 8を使用している場合は、スタート画面の［ストア］アプリからWindows 8.1に更新できる。 関連記事 「Windows 9」で今度こそ“真のスタートボタン”が復活？ Windows 8にスタートボタンを取り戻す一押しツール 徹底レビュー：知らないWindows 7ユーザーは損をする「Windows 8.1」の底力 徹底レビュー：異彩タブレット「Surface Pro 2」の斜め上へ
業務を改善するノンプログラミングPaaS「kintone」を解剖する
「kintone on cybozu.com」（以下、kintone）はサイボウズが提供するクラウド型の業務アプリケーション開発プラットフォームだ。用途に合わせたWebデータベース型の業務アプリケーションをノンプログラミングで開発できる。2011年11月にリリースして以来、有料契約社数は700社を超える。 主な用途は、営業の案件管理、顧客からの問い合わせやクレームの管理、プロジェクトの進捗やタスク管理、業務日報の提出や管理など。最近では、このような汎用的なWebアプリケーションだけでなく、カスタマイズ機能や基幹システムとの連携機能を搭載するなど、業務の適用範囲を拡大。大企業での導入事例も増えている。 これまでの連載 第1回：Salesforceを快適に、マウス操作だけの画面開発ツール「SkyVisualEditor」 第2回：オンプレミスや異種クラウド間でも稼働、アプリ開発基盤「Web A
会計のプロが見た、クラウド会計ソフト「freee」の評価と課題
関連キーワード クラウドコンピューティング | ERP | UI（ユーザーインタフェース） | データ | ワークフロー | 比較 | ブラウザ | コンサルタント | 製品の選び方 | 経営 これまでパッケージソフトでの提供が多かった会計ソフト。しかし、「freee」はクラウド上にプログラムを置き、Webブラウザから利用する新しい会計ソフトだ。しかも銀行口座の入出金情報やクレジットカードの取引情報を自動で取得し、複式簿記を知らなくても経理処理を行うことができる（詳しい機能については以下の記事を参照「Macでも使える「freee」は「会計ソフト難民」を救うか」）。会計のプロはこのfreeeをどう見るのか。以下の3人が集まり、freeeを開発したCFOの代表取締役 佐々木 大輔氏の話を聞いた。 レビュワー 公認会計士A。個人の会計事務所を持ち、多くの中小企業を顧問先として持つ。ITベンダーや
SNSやコラボレーションツールの企業導入、成功の秘訣
社員が個人的にソーシャルコラボレーションを利用することは一般的になっているが、会社を挙げてソーシャルネットワーキングやコラボレーションのプラットフォームを導入することは少ない。ましてや、実際にプラットフォームが業務に役立っているケースはめったにない。これが、Webコンテンツとソーシャルソフトウェアを専門とする米独立系調査サービス会社Real Story Groupのトニー・バーン代表が知る実情だ。ビジネスプロセスにソーシャルコラボレーションを取り入れる場合も、単なるテクノロジーの実装ではなく、ユーザーのニーズを把握することがツール運用の成否を左右する。 米TechTargetでは、企業内ソーシャルネットワーキングおよびコラボレーションの利用について、バーン氏に話を聞いた。同氏は特定のビジネスアプリケーションに的を絞ること、導入プロセスにIT担当者を巻き込むことの重要性を説いている。また、ソ
社内SNS導入で「メールゼロ化」は実現できるか
社内SNSでどうメールゼロ化を実現できるか 米調査会社Current Analysisのエンタープライズコミュニケーション担当調査ディレクター、ブライアン・リッグス氏によれば、前編「社内SNSとメールを使い分ける海外企業」で紹介した仏Atos Originがメールの代替手段として使用している企業向けソーシャルソフトウェアは、部分的には自家製のソリューションだという。つまり、今日市場で入手できる企業向けSNSソリューションとは若干異なるということだ。「メールゼロポリシーを成功させるためには、社内コラボレーションの場を1つに集約し、インスタントメッセージング（IM）やメールなど各種のアプリケーション間の切り替えが不要なオールインワンのメッセージングインタフェースを用意することが鍵になるだろう」とリッグス氏は指摘している。 関連記事 企業で使ってこそ分かるIMの本当の価値 モバイル対応、使い勝手
社内SNSとメールを使い分ける海外企業
普通の郵便と同様、電子メールが「過去のもの」になろうとしている。フランスのある大手IT企業は先ごろ、従業員に社内SNSの使用を奨励し、メールの使用を禁止する方針を発表した。この発表を受けて、業界関係者の間では「ビジネスコミュニケーションやコラボレーションの主要な手段がメールではなくなる日が近づいているのか」が議論の的になっている。 仏Atos OriginのCEO、ティエリー・ブレントン氏が発表したのは、「1年半後をめどに社内メールを完全に廃止する」という方針だ。同氏は従業員のコミュニケーションとコラボレーションには、インスタントメッセージング（IM）やFacebookスタイルのSNSプラットフォームなどの企業向けソーシャルソフトウェアを使わせたいと考えている。「メールは時代遅れであり、もはや適切なコミュニケーションツールではない。企業はソーシャルメディアの特徴を生かした新たな動きに対応す
グループウェア移行企業が語るクラウド移行の苦労とメリット／デメリット
2012年3月7日に開催されたサイボウズの「cybozu.comカンファレンス2012」では、「クラウド移行して、わかったこと ～あの企業がクラウドに移行した理由～」と題した分科会で、中堅・大規模企業向けクラウドグループウェア「Garoon on cybozu.com」のユーザー企業2社のIT部門担当者が登壇し、クラウド移行の経緯を語った。 関連記事 急成長ベンチャー企業に聞く、グループウェアリプレース3つのポイント ニッケンが解決したNotes移行の2大課題、業務に即したワークフローと膨大なDB移行 導入企業に聞くGoogle Appsのメリットと導入時の注意点 クラウド移行の理由は何だったのか？ 登壇者 エス・エム・エス 情報システム部 SIグループ長 重松 論氏 インターネットを通じて介護・医療業界に特化した人材紹介、求人広告、資格情報事業などを展開するエス・エム・エス。サイボウズの
情報共有で在宅医療の質の向上に取り組む「睦町クリニック」
脳卒中や認知症などで通院が難しかったり、自宅でがんの緩和ケアなどを求める患者を対象とする「在宅医療」のニーズが高まっている。在宅医療には、医師や看護師の往診、作業・理学療法士の訪問リハビリテーション、歯科医師の訪問歯科診療など、さまざまな種類がある。また高齢患者の場合、訪問看護ステーションや居宅支援事業所など介護サービスを提供する施設と連携を取りながら、自宅療養を支援することも多い。 多職種、多事業所の連携が必要になる在宅医療だが、患者情報を共有する際の難しさが指摘されている。その理由は、それぞれの業務の独立性が極めて高い点にある。例えば、医師は診断や治療に専念し、その補佐役である看護師は医師の指示の下に患者を手当てする。また、在宅介護の司令塔となるケアマネジャーは介護プランを作成する役割を担い、訪問介護事業所のヘルパーはそのプランに従い訪問入浴などの各種サービスを提供する。1人の患者を包
企業の情報共有、目下の課題は「ポリシー整備」と「情報の検索・再利用」
TechTargetジャパンは2011年7月12日から21日、会員を対象に「情報共有」に関するアンケート調査を実施した。調査からは、現在情報共有のために導入しているツール、現状の情報共有環境の課題などが明らかとなった。本稿では調査の一部を抜粋して紹介する。 調査概要 目的：TechTargetジャパン会員の情報共有環境について調査するため 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2011年7月12日～21日 有効回答数：200件 ※回答の比率（％）は小数点第1位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100％にならない場合があります。 情報共有のために導入しているツールは？ 情報共有のために導入済みの製品／サービスを尋ねた結果、「電子メール」（93.5％）、「ファイルサーバ」（85.5％）、「グループウェア」（79％）などはほとんどの企業で導入
社内外コラボレーションを促進する3つのForce.comアプリケーション
CRMの枠を超えた総合業務アプリケーションへ 「Salesforce CRM」はその名前の通り、そもそもはCRM／SFAを行うツールである。しかし今やその枠組みを超えて、あらゆるビジネスアプリケーションを構築するプラットフォーム「Force.com」として多くのユーザーに利用されている。筆者が自社で請け負ったSalesforceの導入案件300件強のうち、その約半数はCRM／SFA以外のForce.comアプリケーションだ。 Salesforce CRMを導入する際には標準機能であるCRM／SFA以外の付加機能も多く求められ、その付加価値が真に業務課題を解決する鍵になるといっても過言ではない。その付加機能を汎用的に利用できるようにパッケージ化して広く流通させる仕組みとして、「AppExchange」がある。これはSalesforce組織にワンクリックでアプリケーションをインストールすること
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