日本で使用されている算数・数学の教科書から変数「ｘ」が消えることが２８日、わかった。ツイッターを所有する米起業家のイーロン・マスク氏がXの独占使用権を獲得したため。突然の通告に出版社も対応に苦慮している。 数学の教科書を手がける複数の出版社が２７日、全国の教育委員会と書店に「弊社算数及び数学教科書の回収・交換に関するご案内」という文書を相次いで送付した。いずれも教科書に登場する変数「ｘ」が買収によって使用できなくなったため、８月下旬までに改訂版と交換するという内容だった。 中高生向け数学教科書を出版する鱒出版によると２５日、マスク氏の代理人を名乗る人物から、数学に関する出版物におけるＸの独占使用権を氏が獲得したため、今後教科書内でｘの使用を禁じる内容の通告があったという。担当者は「ｘは数学で最も重要な概念。かなり厳しいところを突かれてしまった」と戸惑いを隠せない。 Ｘに対するマスク氏の執着

桃太郎は５日、鬼退治の効率化を図るために、全お供の約６７％に当たる犬とキジを解雇したことを発表した。両名に対して「感謝の意を表する」としながらも、「時代の変化に対応するためには、人員の見直しが必要だった。今後はＡＩを効果的に活用していく」と説明した。 桃太郎は、鬼退治の業界でトップの地位にあるが、近年は競合他社の台頭や消費者のニーズの多様化により、業績が低迷。これまで犬とキジと共に鬼ヶ島に渡り、鬼たちと戦ってきたが、「時代遅れで非効率的だ」と、従来の方法を自己批判した。 今後について「最新の技術や戦略を取り入れて、鬼退治の品質とスピードを向上させる」と宣言。ドローンやＡＩなどを活用して、鬼ヶ島への移動や鬼たちの位置把握などを効率化するという。また、鬼退治の対象も「単に暴れるだけの鬼ではなく、社会的な問題を引き起こす鬼や、人間に擬態した鬼など、より高度な鬼にも対応する」と述べた。 一方、解雇

２０２０年３月、江戸時代後期の椿井政隆という人物が作った偽の家系図や絵図など「椿井文書」と呼ばれる一連の偽文書（ぎもんじょ）についてまとめた『椿井文書――日本最大級の偽文書』（中公新書）が出版され、話題を集めました。椿井文書の実体と、それを根拠に町おこしが行われている実態を明るみにした同書は「新書大賞２０２１」３位にも選出。歴史の嘘が真実へと置き換わっていくことについて、著者の大阪大谷大学・馬部隆弘准教授に話を聞きました。 「椿井文書」は山城国相楽郡椿井村（現在の京都府木津川市）出身の椿井政隆（１７７０～１８３７年）が、中世の地図や絵図、家系図と称して偽作した文書の総称。現在の滋賀県北部から京都南部、大阪まで数百点が広く流布した。代表的なものとして、興福寺（奈良県）の末寺をリストにまとめた「興福寺官務牒疏（こうふくじかんむちょうそ）」がある。 ＜名前を見ただけでむず痒くなりますね＞ ――「

東京以外を温めろ――。開催期間中の酷暑が懸念される東京五輪・パラリンピックの暑さ対策として１３日、競技会場となる東京周辺を除く世界の主要都市上空に温室効果ガスを散布して人工的に気温を上げる実験が行われた。 リオデジャネイロやロンドンなど、過去の夏季五輪開催地を含む世界の主要３００都市上空で、二酸化炭素やメタン、代替フロンなど温室効果ガス約４００キロをドローンを使って空中散布した。 大会期間中、東京以外の都市に温室効果ガスを散布することで、各地の気温を上昇させ、相対的に東京周辺を涼しく感じさせるのが目的。仮に東京の気温が４０度近くに達しても、世界の各都市がそれを上回って暑くなっていれば、相対的に競技会場周辺の方がアスリートにとって最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候になるという考えだ。 散布した後、気温を測定したが、ガスの量が少なかったためか、この日は全ての都市で顕著な気温上昇

千葉電波大学は９日、人工知能（ＡＩ）を使って抽象絵画を描くことに成功したと発表した。抽象絵画の本格的なＡＩ描画は世界でも初めて。美術評論家にも見分けがつかないほどの完成度に達したという。 同大工学部と心理学部の合同研究チームは、抽象表現主義で知られるアメリカの現代画家マーク・ロスコ（１９０３～７０）の全作品を詳細に分析し、使用されている色や構図、図形などのパターンをＡＩに学習させた。 学習後、ＡＩを使って絵を出力させたところ、暖色の長方形を中心に構成した「新作」を描き上げた。全体的に「Ｏｒａｎｇｅ　ａｎｄ　Ｙｅｌｌｏｗ」（１９５６）に似た雰囲気を持つ作品だ。 完成度を確かめるため、この「新作」をロスコの未公開絵画と偽って、国内の著名な美術評論家３人に鑑定を依頼したところ、全員が本物と認めた。評論家の名誉に配慮して、鑑定の様子はモザイク処理で公開されたが、１人は「まさに国宝級の大発見」と絶賛

２０１５年２月１７日付の掲載記事「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」につきまして、経済産業省が１６年７月からクールジャパン戦略「世界が驚く日本」として、類似の政策を行っていることがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 「産経新聞」４月２日付記事「経産省の「日本のすごさ」まとめた冊子「世界が驚くニッポン！」が炎上」によると、経産省「世界が驚く日本」研究会が３月８日に公表したコンセプトブック「世界が驚くニッポン！」に「自然との同化感覚が、自然の恵みに感謝し、謙虚であろうとする道徳、倫理観にもつながっている」という日本人の謙虚を海外に大きく発信する内容が含まれていました。また、同紙ではこの冊子について「ウェブ上では「謙虚さを世界に知らしめるってもはや謙虚じゃない」などとい

アリのコロニー（集団）に２割程度いる働かない働きアリ（怠けアリ）の選別を繰り返して残った最後の個体は、働くよりも死を選ぶという研究結果を１１日、千葉電波大学の研究チームが発表した。論文は英科学誌「フェノメノン」５月特大号に掲載される。 先行研究では、勤勉な働きアリだけでグループを作っても、必ず一定の割合で働かない怠けアリが現れることが明らかになっている。この怠けアリは、働きアリが疲れると、交代要因として働きはじめることも分かっており、グループ全体として労働を停滞させないため、このような怠け者を許容する仕組みを作り上げたと考えられている。 千葉電波大学の研究グループでは、アリ約８千匹から８割の働きアリを取り除いて怠けアリだけを抽出し、残った怠けアリの集団から仕方なく働き出したアリを１週間ごとに取り除く実験を行った。実験では６回目の抽出で怠けアリの最後の１匹が残ったが、この個体はその後も働こう

スマートフォン向けゲーム「Ｉｎｇｒｅｓｓ（イングレス）」を運営するナイアンティック・ラボは、昨年富山県と共同で火星に向けて打ち上げたイカ型モニュメント「Ｓｑｕｉｄ（スクウィッド）」をポータルとして承認した。地球外にポータルが置かれるのは火星が初めて。 グーグルの社内企業から独立したナイアンティック・ラボが提供するイングレスは「エキゾチックマター（ＸＭ）」という謎のエネルギーが集まる「ポータル」を「青のレジスタンス」と「緑のエンライテンド」に属するユーザーがお互いに奪う（＝ハックする）ことで陣地の広さを競い合うゲーム。２０１３年のリリース以降、世界で１２００万ダウンロードを記録するなど人気を集めている。 ゲーム内に登場するポータルは実在の名所旧跡で、これをハックするには実際にその場所を訪れる必要があることから、最近ではリアルとバーチャルが交差するイングレスを観光振興の手段として活用する自治体

２０１６年度から使われる中学校の教科書について、文部科学省は９日、数学についての検定結果を追加公表した。国民年金の収支を問う問題や工場減産に関する設問に関して、６日の社会科に続き、政府の統一見解が盛り込まれていないなどとする修正意見が８件ついた。 社会科に続き、数学でも１６点全ての教科書に竹島（島根県）、尖閣諸島（沖縄県）が日本の領土であることを明記した。領土教育に関しては、北海道の人口密度を求める計算で、図表に北方領土が記載されていなかった１社に対し修正意見がついた。 製品の生産量を昨年より減らした工場の今年の生産量を１次方程式を使って求める問題では、政府の失策を想起させるとして「天候不順のため」を加筆するよう検定意見がついたほか、文科省が提示する「生活に密着した数学」方針に則った国民年金の納付総額と受給額の収支が釣り合う年齢を連立方程式を使って求めさせる問題については「設問が不適切」と

自民党は１９日、安倍晋三首相が衆院の解散を表明したことを受け、選挙で投票する権利を市場で売買する「投票権取引制度（仮称）」の導入を選挙公約に掲げる方針を固めた。選挙制度に市場原理を導入することで票を集めたい立候補者と選挙に無関心な有権者双方の利益が見込めるという。 関係者によると、首相は消費増税の延期と衆院の年内解散を外遊前に決断。総選挙に向け党選対本部に選挙公約の検討を指示していた。 党では選挙対策として高齢者向けに肩たたき券を無料配布するなど検討してきたが、アベノミクスを加速させる経済政策の目玉として投票権を自由市場で売買する「投票権取引制度」を次の国政選挙から導入することで一致した。 投票権取引制度は有権者が持つ「１票の権利」を市場で売買。購入者は買った票数分投票することができる。公約案では「１票の価値に地域格差がある」としながらも、１票当たり３～５万円程度での取り引きを想定している

ＫＤＤＩと沖縄セルラーは、２２日の２０１４年春モデル発表会で、ａｕブランドからＬＴＥ対応の次世代炊飯器「ＩＮＦＯＪＡＲ（インフォジャー）」を発表する。国内大手３社全てがｉＰｈｏｎｅの取り扱いを開始したことから、ネット対応が遅れている炊飯器市場に参入することでａｕとしての独自色を出すのが狙いだ。 炊飯器事業への参入は、同社の田中孝司社長の指示により、子会社の「ａｕ未来研究所（Ａ．Ｕ．Ｆ．Ｌ）」（【用語解説】参照）が３年前から独自に研究開発を進めていた。 業界初のタングステン製内釜を採用した「ＩＮＦＯＪＡＲ」は、白物家電の分野で進みつつあるスマートフォン連携とは次元が異なり、炊飯器本体が３Ｇ、４ＧＬＴＥの通信サービスに対応、ＯＳにはＡｎｄｒｏｉｄ４．４（ＫｉｔＫａｔ）を採用した通信端末として機能する。 本体側面には、炊飯器としては世界最大の７インチフルＨＤタッチ液晶を搭載。ご飯を炊きながらＹｏ

３日午前１０時ごろ、東京・八王子市の保育園で園長の男性（５１）が救急車で搬送される事件があった。男性は全身を打撲して重傷だが命に別条はないという。 八王子西署によると、事件があったのはキリスト教系保育園「マキャベリガーデン」。午前１０時２０分ごろ、「園長がぐったりして動かない」との１１９番通報があったため救急が駆けつけ、近くの病院に搬送した。男性は全身に無数の斑点状のあざがあり重傷だが、命に別条はない。 保育園ではこの日、節分の豆まきをするため、園長がお面と金棒を持った上半身裸の鬼の姿で園児の前に登場。だが、多くの園児がこの日のために準備しておいたエアガンを自宅から持参しており、園長は待ち構えていた園児たちが手にするエアガンから発射された高速大豆の集中砲火により、全身に大量の豆を浴びたものとみられる。 当時豆まきの様子を眺めていた他の保育士は「豆とは思えないような乾いた発砲音が途絶えること

政府・与党は１１日、来年４月から始まる消費増税８％に伴い、増税分の還元策として商品購入時の金額に応じて一定の「国民ポイント」を付与する「国民ポイントカード（仮）」の導入を検討していることが分かった。ポイント付与には住民基本台帳カード（住基カード）を活用する。 政府関係者が明らかにした。「国民ポイントカード（仮）」は、住民基本台帳に登録されている国民全てを対象としたもので、ネットショップを含めた国内全ての店舗で使用が可能。ポイントの還元率は５％程度を想定しているが、設定は最大４０％を限度に各店舗に任せる。 今回のポイントカード発行の背景には、来年４月の消費税率引き上げがある。政府では低所得者対策として、生活必需品には軽減税率を適用するとしてきたが、実際には「２０１５年１０月の１０％引き上げ時に導入を目指す」ことで合意したのみで、いまだ対象となる商品も決まっておらず、事実上棚上げになっているの

君が代不斉唱の教諭、生徒から平手打ち　大阪 これは嘘ニュースです 今月２日、大阪府立放出（はなてん）高校で行われた２学期始業式で、国歌「君が代」を斉唱する際、起立斉唱をしなかった４６歳の男性教諭に対し、複数の生徒が詰め寄って平手打ちをしていたことが２６日分かった。生徒らは府教育委員会の聴取に対し「指導の一環だった」と話しているという。 府教委の発表によると、始業式冒頭の「国歌斉唱」で、社会科を担当する４６歳の男性教諭が起立の号令に従わずイスに座りつづけていた。またピアノの伴奏に合わせて君が代を歌う場面でも、口元が動いていなかったことを校長が確認、市教委に報告している。 国歌斉唱後、この教諭が不起立不斉唱だったことを知った生徒数人が、「教師がルールを破っていいのか」「公務員辞めろ」などと声を上げた。目撃した生徒によると、男性教諭は無視を続けたが、怒りが収まらない生徒数人が教諭に詰め寄り、計２

３連休が開けた２４日の東京クッキー市場は、取引開始直後からチョコレートクッキーをはじめ、全てのクッキー銘柄において売りが先行。先週末の時点では１枚１３円前後で取引されていたが、現在すでに１万枚で１円以下にまで下がる過去類を見ない歴史的大暴落の展開を見せている。クッキー価格の暴落は、その他の商品取引にも影響を及ぼし始めており、今後の成り行きが注視される。 ２４日午前から始まった東京クッキー市場では取引開始直後から大量の売りが殺到。連休前と比べて９９．９９％を超える異常な下落幅を見せたため、急きょ取引を停止したが、３０分後の取引再開後も流れは止まらず、現在チョコレートクッキー１枚＝０．９６毛前後（「毛」は円の１万分の１を示す単位）で取引されている。 日本におけるクッキー市場は長年カントリーマアム銘柄を筆頭に、比較的穏やかな取引が行われていただけに、歴史的に見ても異常と言えるこの日の大暴落は他の

自民党が過半数を獲得、圧勝に終わった第２３回参議院選挙。報道機関各社による事前調査の段階から自民優勢と見られていたが、ここまでの大差に至った要因の一つは最後まで足並みのそろわなかった野党各党のふがいなさだった。本紙では、対抗軸になれない野党を見限った若い有権者たちがインターネットを駆使して行った「黒票運動」に密着した。 彼らが「小さな抵抗」と呼ぶ黒票運動のきっかけは、政治に対するやり場のない不信感だった。 「確かに株価は上がった。けれど僕たちの生活は何も良くなっていない。」 黒票運動を呼びかけたインターネットサイト「ブラック・レジスタンス」管理人のエンクルマさんはそう語る。 エンクルマさんは２５歳。大学卒業後、大手飲食チェーンに就職したものの、連日の深夜労働や休日出勤、読書感想文が課される業務に耐えられず、３か月で会社を辞めた。「このままでは会社に殺される」と思った。 この過酷な体験を自ら

経済紙「日本経済新聞（日経新聞）」は１６日、記者会見を行い、同紙掲載の記事が約２年前からよく飛ぶ記事になるよう仕様を調整していたことを認めた。飛ばしやすい記事への変更は社内で秘密裏に進められたもので、変更以降今まで購読者への説明はなかった。 日経新聞は９７年、山一證券（当時）の自主廃業をスクープして日本新聞協会賞を受賞するなど、長年「経済に強い日経」として定評があり、今もなお就職活動中の学生やサラリーマンにとっては必読とされる。 だが、昨今では「ミクシィ、身売りを検討」（１２年５月１５日）、「任天堂、ＷｉｉＵにカーナビ機能」（同年６月５日）、「ガンホー、パズドラ２の開発検討」（１３年５月２６日）など、掲載記事が過去のものに比べてよく飛ぶようになったと関係者の間でささやかれていた。 中でも特に「ＮＴＴドコモからｉＰｈｏｎｅ発売」情報については、１１年１２月１日付「ドコモ、来年夏にｉＰｈｏｎｅ

少子化対策を検討する内閣府の有識者会議「少子化危機突破タスクフォース」が導入を提案している「女性手帳」（仮称）について、「女性は１７歳までに性行為を経験しておくのが望ましい」と記載される予定であることが分かった。内容がまとまりしだい、早ければ来年度中の配布を目指す。 タスクフォースでは、少子化の原因の一つとして女性の晩婚・晩産化があると指摘。３０代後半になると妊娠中毒症など、出産リスクが高くなるとされることから、２０代～３０代前半までに結婚と出産を心がけるよう手帳に記載するとともに、「いつ産むの？　今でしょ！」をスローガンに啓発活動に取り組む。 さらに手帳では、性行為について「統計的に見て１７歳までに経験しておくのが望ましい」と記載。諸々の事情があったとしても、「遅くとも２５歳までには済ませるべき」と呼びかけている。 女性手帳については、今月導入案が明らかになって以降、「女性の人生を国が『

ボードゲームの定番「人生ゲーム」（タカラトミー）のプロとコンピューターソフトが戦う「第１回人生王決定戦」が、２８日幕張メッセで開催された「ニコニコ超会議２」で行われ、日英米の共同開発ソフト「Ｒｅａ１０（リーテン）」が多崎造永世名人を破って勝利した。２０日には将棋ソフトがプロ棋士に勝利しており、あらゆるゲームの分野においてソフトによる対人包囲網が狭まってきている。 Ｒｅａ１０は東京大学、米プロンストン大、英オックスブリッジ大の３大学の研究者が共同開発。東大に設置した２８０台のＰＣを利用することで、人生ゲームにおける金銭の収支計算を１秒間に２億８千万回行う。 今回の対決に使用されたのは、人生ゲームの中で最もポピュラーな１９８３年版。初代人生ゲームから数えて３代目にあたる。 試合は序盤からＲｅａ１０の一方的な展開。あえて失業リスクの高い専門家コースを選ぶと、コース内で最も収入の高いパイロットに就

インド議会は１０日、三重県鳥羽市の鳥羽水族館で飼育している深海生物・ダイオウグソクムシの「ＮＯ１」に、最高褒章にあたる「マハトマ・ガンディー栄誉賞」を授与することを全会一致で可決した。インド人以外が同賞を受賞するのは、１９４７年に褒章制度を開始して以降初めて。 ダイオウグソクムシは中南米の海底域に生息する生物で、ダンゴムシなどと同じ仲間にあたる。普段は海底にたい積する動物の死骸を餌として食べることから「深海の掃除屋」と呼ばれることもある。 現在、鳥羽水族館で暮らしているダイオウグソクムシ「ＮＯ１」は２００９年１月以降、餌を食べておらず、今年２月１０日には絶食期間が１５００日を超えた。飼育員も「理由はよくわからない」と首をかしげるが、このことが話題を呼び、今ではジュゴンやスナメリと並ぶ水族館の人気者になっている。 今回、インド議会がＮＯ１にマハトマ・ガンディー栄誉賞を授与する理由として、会見