ペンタックス、デジカメ事業再建の「本気度」、超高スペック機種を１３万円で投入！(1) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
ペンタックス、デジカメ事業再建の「本気度」、超高スペック機種を１３万円で投入！(1) - 09/06/23 | 19:20 ＨＯＹＡは６月２７日、ペンタックスブランドの中級一眼レフカメラ「Ｋ−７」を発売する（→拡大写真）。ボディ想定価格は１３万円。視野率１００％の光学ファインダーやマグネシウム合金外装といった要素をこれでもかと盛り込み、業界内では早くも「（０６年に発売され、欧州の権威ある賞などを受賞した）Ｋ１０Ｄ以来の名機だ」との声も出ている。事業赤字が続くデジカメ事業の立て直しに向けて、背水の陣で臨む。 ５月の２３、２４日の２日間、東京・秋葉原のイベント会場にはおなじみのアイドルイベントとはまた違う熱気が充満していた。「Ｋ−７」発売を１カ月前に控え、「名機」のうわさを聞きつけたペンタックスファン合計４０００人がこの会場に押しかけた。入場まで１時間、さらに実機を触るための行列に１時
ニコン製カメラを支えるタイ工場、現地社員も共有する品質重視のベクトル(1) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
ニコン製カメラを支えるタイ工場、現地社員も共有する品質重視のベクトル(1) - 09/05/19 | 17:10 タイの古都アユタヤ市の中心部から車で１０分ほど離れた郊外に、タイを代表する輸出基地の一つ、ロジャナ工業団地がある。ホンダ、日立、パナソニックなど７０社以上の日系企業が工場を構えるこの工業団地の一角に、ニコンのカメラ事業を担う製造子会社、ニコンタイランドがある。 同工場ではカメラ事業の主力製品である一眼レフ、交換レンズについては、９割方の製品を製造している。フラッグシップであるプロ向け一眼レフ「Ｄ３」などは、今でも仙台ニコンが製造しているものの、もはやそれは例外。いわばアユタヤこそがニコンの一眼レフの主力工場だ。 工場内で最も大きな面積を占めるのが、カメラの組み立て工程。この作業所に入るには、全身をすっぽりと覆う作業着（スモック）に着替え、帽子とマスクを装着する必要がある。
キヤノンの一眼レフで不良事故が多発する理由、製造請負依存の死角（上）(1) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
キヤノンの一眼レフで不良事故が多発する理由、製造請負依存の死角（上）(1) - 09/05/14 | 12:20 「あれ？ なんで何も見えないんだ？」。都内に住む３０代のプロカメラマンＡさんが血の気の引く“恐怖体験”をしたのは昨年夏のことだ。愛用するキヤノン「ＥＯＳ ５Ｄ」のシャッターを切っていると、前触れもなく急にファインダーの視界が真っ暗になったのだ。 「何だ？」。もう１回シャッターを押すと、今度は「カラカラ」という軽い音。突然の異変にレンズを外してカメラの内部をのぞき見ると、基幹部品であるミラーが落ち、光を感知する画像センサーの上に覆いかぶさっていた。 「仕事中に、エライことをしてくれたなという感じですよ」。Ａさんは憤りを隠さない。同じカメラマン仲間には、今年初めに「５Ｄ」を購入し、使い始めた途端にミラーが外れてしまった例もあるという。「プロのカメラマンにとって、撮影中にカメラ
速報！ 就職人気企業ランキング１００――2010年卒業生が選んだ「就職したい会社」(1) | 就職トピックス | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
速報！ 就職人気企業ランキング１００――2010年卒業生が選んだ「就職したい会社」(1) - 08/11/19 | 10:00 米国の金融不安に端を発した急速な景気減速。それに伴い、ここ２年続いた求人倍率２倍を超えた新卒採用も、「売り手市場」からの大きな変化が出ている。そんな中、学生の企業選びにどのような影響が出ているのか。「人気企業ランキング」でその動きを探ってみた。 速報版は、投票者の男女比を均等にするための加重平均や、企業価値・仕事価値の重視度による就職誘引度を考慮しない単純得票数ベースでの集計だ。よって、投票数の多かった女子学生や文系学生の志向が、ランキングに多分に影響を与えていることをお断りしておく（男女の加重平均や就職誘引度を掛け合わせた最終結果は１月ごろ発表予定）。 マスコミ人気が復活 メガバンクはダウン 総合第１位はフジテレビジョンとなった。昨年は４位と順位を下げたが、
マンションはどこまで下がる――値下げも不発、連鎖破綻の幕開け(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
マンションはどこまで下がる――値下げも不発、連鎖破綻の幕開け(1) - 08/10/06 | 06:00 「モデルルーム来場者にガソリン代を支給」「全員にクオカード２０００円分プレゼント」――。土日・祝日が訪れるたびに、首都圏のあちこちでマンション販売会社が競って集客合戦を繰り広げている。 昨年後半からマンションのモデルルームで見られ始めた「ひと声で１００万円単位の値引き」は今や当たり前。だが、そもそもモデルルームに足を運ぶ客自体が減ってしまった。そこで販社は客集めに知恵を絞り、冒頭に紹介したような金品の配布も増えている。もっとも、「売れてないと宣言しているようなもので、かえって逆効果。エンドユーザーの足はさらに遠のくだけ」（不動産リサーチ会社オイコスの大森広司代表）。 超郊外に駅遠 立地が悪いと売れない マンションの売れ行き不振は目も当てられない。９月１６日に不動産経済研究所が発表し
報酬カット続出 テレビ局襲う未曾有の危機 | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
テレビ局の経営陣が危機感を募らせている。 テレビ朝日の君和田正夫社長は１日の定例会見で、役員報酬を平均１２％カットすることを明らかにした。同社によれば、業績不振による役員報酬カットは近年例がないという。異例の事態は他局にも飛び火した。テレビ東京は最大１５％、ＴＢＳも１年間にわたり最大１５％の、それぞれ役員報酬カットを断行することを決めたのである。 テレビ局経営において現在、特に深刻なのは番組と番組との間に放送されるスポットＣＭ収入の落ち込み。大手キー局（フジテレビジョン、日本テレビ放送網、ＴＢＳ、テレ朝）では放送収入のうち４割超を占める大黒柱が不振に陥っているのだ。 昨年１０月から低迷が始まり、新年度に入って状況はさらに悪化した。特に５月の東京地区のスポット出稿額は前年同期比８０％台前半で、「過去１０年で最低レベル」（君和田テレビ朝日社長）にまで減少している。６月も前年同期比９０％前
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