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旅情をあじわいたい。濃厚な旅情を、たっぷりあじわいたい。 旅情をあじわうためには、いったいどうすればよいのか? そう、寝台列車に乗って旅をすればよい。なぜなら寝台列車イコール旅情だから。 と、思い立ったので、中国の麗江という町から、ベトナムのダナンという町まで、約1800キロほどを、寝台列車を乗り継いで移動してきた。 日本の寝台列車がなければ外国に行けばいいじゃない 日本の寝台列車は軒並み廃止されつづけ、いまや「サンライズ瀬戸・出雲」ぐらいしか残ってない。 しかし、日本以外に目を向けると、まだまだ寝台列車が現役で走っている国はたくさんある。寝台列車に乗りたければ、いっそのこと、そっちに乗ってしまう……という手もあるのではないか。 そんなことを考え、今回、中国の麗江から昆明を経由し、中越国境の河口北、国境を超え、ベトナムのラオカイという町に入り、ラオカイからハノイ経由でダナンまでを、寝台列車
あまり知られていない、雅子皇后の意外な人柄使命感なのだろうか、それとも解放感なのだろうか、きっと誰もが気づいたはず。雅子妃が、皇后になられるやいなや、見事に輝きを増したこと。マスコミは「輝くばかりの笑顔!」を連発した。存在感が増すのは当然としても、まるで別人のように生き生きとした表情を見せてくれたのは一体なぜなのか? 単純に考えれば、輝きを増した理由はやはり劇的なまでの環境変化。いわゆる適応障害の原因は、一般的に“環境の変化”にあると言われるが、じつはその解決策もまた、基本的には環境の変化が決めてになるというのが、大方の見方。 言うまでもなく、一般女性が皇室に入るほどのドラスティックな環境変化は他にない。でも、皇太子妃が皇后になることもまた、ひょっとすると同じ規模の激変なのかもしれない。つまり今、私たちの想像が全く及ばないほどの圧倒的な変化が、雅子妃に訪れているということなのだ。 ちなみに
「村の会合レベル」 「日本の大阪の会議はあまりにも貧相だ。我が王朝の村の集まりのレベルにも及ばない!」 このほど大阪で開かれたG20サミット(20カ国・地域首脳会議)では米中首脳会談などがメディアの焦点となったが、中国のネット市民らが特に注目したのは、会議が中国の同様の会議とは違って、全く豪華でなかったということだった。 だがこれは日本をディスるというよりは、むしろ中国政府への批判として受け止められた。中国ネット市民の間で何が関心を呼んだのだろうか。 この問題について、微信で文章を発表したのが筆者の友人、和気猫さんだ。 彼女は日本社会や歴史について、微信のアカウントで頻繁に文章を発表しているが、今回G20サミットについての文章は、アクセスが2万を超えたところで管理者から削除され、2度目に発表すると3万を超えたところでまた削除、それでもめげずにもう1度発表し、アクセスは8万近くに達した。
昨年11月、韓国の外交部と産業通商資源部の高位関係者の元に1本の電話がかかってきた。電話をかけた人物は2部署で業務経験のある元高位官僚だった。彼は「強制徴用被害者に対する日本企業の賠償責任を認めた大法院判決以降、日本政府が韓国に対する経済報復に出る可能性がある」と警告した。両部署は「分かった」とだけ答えた。 この元高位官僚は2日、中央日報の電話取材に対して「さまざまなチャネルを通じて日本政府の報復兆候が確認され、これを知らせた」と話した。彼は「民間・政府部門の知韓派要人がそっと教えてくれて、これを伝達した」とし「政府がコンティンジェンシープラン(contingency plan、非常計画)を用意しなければなければならないと助言した」と話した。 彼は「問題は、日本政府が準備した100件余りの報復カードのうち、いまやっとその1つが出てきたばかりだということ」と警告した。半導体核心素材に対する輸
ベルサイユ条約締結から100年 大阪G20が終わった。直後にトランプ・金正恩会談が板門店でサプライズ開催された。 大阪から板門店に至るまで、主役はトランプ大統領だった。日本はホスト役として手堅くまとめたとは言える。 しかし、朝鮮半島情勢も、日米安保条約も、トランプ大統領の様子を見ていると、今後どう展開していくか、わからない。 G20開幕日の6月28日は、たまたまベルサイユ条約締結100周年の日であった。日本と「ベルサイユ体制」の関係は、苦い。 ベルサイユ条約とあわせて調印された国際連盟規約で、日本は連盟の常任理事国となり、英・仏・伊と並ぶ大国の地位を得た。 しかしやがて満州事変以降の一連の対外行動が原因で連盟を脱退した。そして第二次世界大戦では、国際連盟を崩壊させる「敵国」となった。 その日本が2019年にホスト国としてG20を成功させたことは、まずは喜びたい。ベルサイユ条約から100年経
ケニアからイギリスに向かう旅客機の車輪の格納スペースに隠れて密航を試みた男性が着陸の直前にロンドンの住宅の庭に落下して死亡しました。警察が男性の身元や詳しい状況を調べています。 その後の警察の調べで、男性はケニアの首都ナイロビからロンドンのヒースロー空港に向かう旅客機の車輪の格納スペースに隠れて密航を試みたものの着陸の直前に落下したことが分かりました。 イギリスの公共放送BBCによりますと、男性が落下した際には「ドン」という大きな音がして、住宅の住民の中には、わずか数メートル離れた場所で日光浴をしていた人もいたということですが、住民にはけがはありませんでした。 ナイロビからヒースロー空港までのフライトは8時間50分で、飛行中の外の気温は氷点下数十度まで下がります。 BBCは近所の人の話として男性の体は凍っていたとも伝えています。 男性の身元は分かっていませんが、旅客機の格納スペースには男性
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コンビニ最大手のセブン‐イレブン・ジャパンのスマホ決済サービス、「7pay」で利用者から身に覚えのないクレジットカードの決済が行われているという連絡が相次いでいます。会社は、機能の一部を停止し、利用者に注意を呼びかけています。 会社によりますと3日になって、利用者から「7pay」で身に覚えのないクレジットカードの決済が行われているという連絡が相次いでいるということです。 このため会社は、3日午後4時以降、クレジットカードやデビットカードから専用アプリに入金する機能を一時的に停止し、詳しい状況を確認しています。 また、会社は、利用者に対して「7pay」の利用履歴を確認し身に覚えのない取り引きがあれば連絡するよう呼びかけるとともに、パスワードを使い回している人は変更するよう呼びかけています。 問い合わせ先は「7payお客様サポートセンター緊急ダイヤル」の0570-012-113で24時間対応す
安倍総理大臣は、日本記者クラブ主催の各党の党首らによる討論会で、消費税率の10%への引き上げに関連し、安倍政権ではこれ以上の引き上げは考えていないとしたうえで、今後10年ほどはさらなる税率の引き上げは必要ないという認識を示しました。 この中で安倍総理大臣は、ことし10月の消費税率の10%への引き上げに関連し、「安倍政権において消費税をこれ以上引き上げることは全く考えていない」と述べたうえで、「今後10年間ぐらいは上げる必要はないと思っている」と述べ、今後10年ほどはさらなる税率の引き上げは必要ないという認識を示しました。 またハンセン病の患者に対する隔離政策をめぐる集団訴訟で、先に熊本地方裁判所が家族が受けた損害についても国の責任を認める判決を言い渡したことに関して、安倍総理大臣は「精査が必要だが、われわれは責任を感じなければならず、どういう対応を取っていくか真剣に検討して判断したい」と述
安倍晋三首相(64)が6月30日のネット党首討論で、選択的夫婦別姓制度について「経済成長とは関わりがない」と発言したことが物議を醸している。 ネット党首討論で立憲民主党の枝野幸男代表(55)は「選択的夫婦別姓は女性の社会参画のために不可欠」と主張し、首相に見解を求めた。すると安倍首相は「いわば夫婦別姓の問題ではなくて、しっかりと経済を成長させ、みんなが活躍できる社会を作っていくことではないか」と返答。選択的夫婦別姓制度の是非については明言を避け続けた。 安倍首相の一連の発言にTwitter上では《女性の権利はどうでもいいと思ってるわけ》《「経済成長」至上主義》《もはや支離滅裂》などと批判の声が殺到。 一方で《反対なら、はっきりそう答えればいい》という意見も見られた。 そこで自民党のホームページにある「総合政策集2019 J-ファイル」をみると、やはり選択的夫婦別姓制度についての直接的な記述
「半導体素材の韓国への輸出規制」については誤解だらけ。写真は韓国半導体製造大手のSKハイニックス(写真:ロイター/アフロ) なぜ、相手が韓国になると日本の報道は歪んでしまうのだろう。もっと冷静に事実を報道して欲しいものだ。 今回の「韓国に対する輸出規制」に関しては、メディアは『半導体材料を“事実上の禁輸”』『対韓輸出規制を発動』などと、勇ましく報道している。それと同時に、記事では、『自由貿易を掲げてきた日本へ各国から批判が集まる懸念もある』『各国に恣意的なルール変更ともとられかねない』といった指摘もしている。 果たしてそうだろうか。 私は以前、経済産業省で貿易管理の責任者だった。その経験を踏まえれば、こうした誤解に基づく報道には首をかしげてしまう。こう指摘すると、経産省の代弁、もしくは擁護ととられるかもしれないが、それを恐れずに、正確な理解の一助になることを願ってあえてコメントしたい。 以
「放射線副読本」はなぜ回収されたのか 放射線誤情報に翻弄されるメディア・政治・行政 大石雅寿 国立天文台特任教授(天文学) 読者のみな様へのお詫びと背景の説明:7月2日に公開した本記事は7月10日に一部を削除しました。削除した時点でお知らせするべきでしたが、読者のみな様に説明することなく削除したことをお詫びいたします。本記事については、参院選の候補者であったおしどりマコ氏から、選挙の公示日(7月4日)の翌5日付けで、名誉毀損にあたるのではないかとの申し入れを受けました。朝日新聞社で検討した結果、記事に名誉毀損に当たる記載はないと判断しました。ただ、選挙の公正さを守る見地から記事の一部を削除することを決め、著者に提案して了承を得たうえで削除しました。論座としては、今回の件を踏まえ、今後ともネット報道と選挙の関係について考えてまいります。 人工放射性物質だからダメ? 2019年4月25日の朝日
●Alex Tabarrok, “What is the Probability of a Nuclear War?”(Marginal Revolution, July 1, 2019) 「核戦争のリスクは、相変わらず世界が直面している一番大きな問題だ。いつか近いうちにやって来るかもしれない差し迫ったリスクであるようには見えないとしても」とはコーエンの言だが、私も同意見だ。 核戦争が起こる確率を予測するというのは難題も難題だが、その難題に乗り出している各種の試みについて、ルイーザ・ロドリゲス(Luisa Rodriguez)がEffective Altruism Forumで念入りに概観している。その道の専門家にしても、超予測者(superforecaster) [1]訳注;「超予測者」についての詳細は、次の本を参照されたい。 ●フィリップ・E・テトロック &ダン・ガードナー(著)/土方
老後のためにコツコツ2000万円貯めていても、リストラされたり、転職に失敗したり、病気をしたりして、貯金がみるみる減っていき、ろくな貯金がないまま老後を迎えることになるかもしれない。 これに対し、「カネを使わずに人生を楽しむスキル」という資産は、たとえ不運が重なって生活保護で暮らすようになったとしても、がっつり残る。 「カネを使わずに人生を楽しむスキル」は、これ以上ないくらい、安全で確実な資産なのだ。 しかも、2000万円貯めるために毎月10万円貯金すると、毎月10万円生活費を削る必要があるので、現在の生活が貧しくなってしまう。 これに対し、「カネを使わずに人生を楽しむスキル」を蓄積するために毎月40時間を使ったとしても、現在の生活は貧しくなるどころか、逆に豊かになる。 なぜなら、「カネを使わずに人生を楽しむスキル」は、それを身につけるプロセス自体が、とても楽しいことだからだ。 あなたは、
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