住友ゴム白河工場で水素製造装置が稼働 「つくる」「つかう」二刀流の効果とは？
住友ゴム白河工場で水素製造装置が稼働 「つくる」「つかう」二刀流の効果とは？：脱炭素（1/2 ページ） 住友ゴム工業は、白河工場（福島県白河市）で2025年4月に稼働を開始した水素製造装置「やまなしモデルP2Gシステム（500kWワンパッケージモデル）」の見学会を行った。 住友ゴム工業（以下、住友ゴム）は2025年4月15日、白河工場（福島県白河市）で「タイヤ工場における水素製造装置のお披露目会」を開催した。当日は同工場で同月に稼働を開始した水素製造装置「やまなしモデルP2Gシステム（500kWワンパッケージモデル）」を紹介した後、同システムの見学会を行った。 年間約1000トンのCO2排出量削減 やまなしモデルP2Gシステムは、山梨県が中心となって開発を進めてきたエネルギーシステムで、1時間当たり120m3の水素を製造できる。同システムは、太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用して水を
産総研の最新スパコン「ABCI 3.0」が生成AIの研究開発と社会実装を加速する
産総研の最新スパコン「ABCI 3.0」が生成AIの研究開発と社会実装を加速する：AIとの融合で進化するスパコンの現在地（5）（1/4 ページ） 急速に進化するAI技術との融合により変わりつつあるスーパーコンピュータの現在地を、大学などの公的機関を中心とした最先端のシステムから探る本連載。第5回は、2025年1月に一般提供を開始した産総研の「ABCI 3.0」を取り上げる。 いわゆるスーパーコンピュータ（スパコン）をはじめとするHPC（高性能コンピューティング）インフラは、高度なシミュレーションや創薬、ビッグデータ解析など、企業のモノづくりや事業創出に欠かせない存在となっている。さらに、生成AI（人工知能）をはじめとするAI技術の急速な進化により、これらのHPCインフラでAIをどのように活用できるようにするかも大きな課題となっている。 本連載では、日本国内のスパコン環境の一端を探るべく、大
「自動車産業のノウハウが生きた」ボッシュが水素製造で全力
Robert Bosch（以下、ボッシュ）は、世界最大級の産業見本市「ハノーバーメッセ（HANNOVER MESSE） 2025」において、水素製造のためのプロトン交換膜（PEM）電解槽スタック「Hybrion」および、Hybrionを搭載したモジュラーコンテナソリューションを初公開。水素製造の心臓部である電解装置に本格参入する姿勢を示した。 エネルギー源としての水素は、特に再生可能エネルギーから製造される場合に、さまざまな分野での脱炭素化のために期待されていて、電解分野は2030年までに世界で100～170ギガワット（GW）の生産能力が見込まれるという。こうした背景からボッシュは、戦略的成長分野と設定。2030年までに水素分野の売上高が数十億ユーロ規模に達すると予想している。 トラック用の燃料電池技術から生まれたHybrion ボッシュが開発したHybrionは100層を超える電解セルを
低コストで高性能な水素吸蔵合金タンク 汎用熱交換器を転用
産業技術総合研究所（産総研）は2025年3月17日、汎用の熱交換器で水素の吸蔵、放出時の熱管理ができる、水素吸蔵合金タンクを開発したと発表した。清水建設と共同開発したもので、従来よりも低コストの水素吸蔵合金タンクが設計可能になる。 水素はCO2を排出しないクリーンで持続可能なエネルギーとして期待されているが、製造と貯蔵にかかるコストが課題となっている。貯蔵については、安全性の高い水素吸蔵合金タンクの社会実装が進んでいる。 今回の研究では、都市部での導入拡大に向けて、空調機器などで用いる汎用の熱交換器を水素吸蔵合金タンクに転用。熱媒シミュレーションを活用して熱媒流路を制御することで、一般使用上の性能の下限値よりも遅い流速でも、水素吸蔵合金タンクの要求スペックを満たすことができた。 また、従来は水素吸蔵合金タンクへ水素を導入する際、専用のフィルター管を使用していたが、面的に水素を導入する拡散板
高効率で実用的な光触媒反応システムを開発 水素と酸素の発生セルを独立
名古屋大学は2025年3月11日、信州大学や東京大学、山東大学との共同研究で、高効率かつ実用的な水分解光触媒反応システムを開発したと発表した。同研究は、名古屋大学大学院工学研究科 准教授の王謙（オウケン）氏、特任助教の呉亜強（ウヤジャン）氏、博士前期課程学生の櫻井拓弥氏らの研究グループや、信州大学/東京大学 教授の堂免一成氏、山東大学 教授の王 朋（オウポン）氏らの研究グループが務めた。 同研究の概要 太陽光と光触媒を利用した水分解反応は、持続可能なグリーン水素製造技術として期待されている。しかし、従来の技術では、「光触媒の反応効率の低さ」「水素と酸素が混在することによる逆反応」「生成ガスの分離の必要性」といった課題があり、実用化の大きな障壁となっていた。 この解決策として、今回の研究グループは、水素発生セルと酸素発生セルを独立させた設計により、水から水素と酸素を分離して生成する光触媒シス
トヨタの第3世代燃料電池システムは同体格で出力2倍に、大型商用車向けも用意
トヨタ自動車は、「第25回 SMART ENERGY WEEK【春】」（2025年2月19～21日、東京ビッグサイト）内の「H2 & FC EXPO【春】～第23回 水素・燃料電池展～」において、2026年内に市場投入を予定している第3世代の燃料電池（FC）システムを披露した。 第3世代FCシステムは、これまで燃料電池車（FCV）の「MIRAI」などで展開してきた乗用車向けと、2019年からバスや鉄道、定置式発電機などに向けて外販してきた汎用向けに加えて、大型商用車向けという3つのカテゴリーで展開する。 第3世代FCシステムは、材料などを含めて燃料電池セルの大幅な改良を施している。2020年12月発表の2代目MIRAIで採用した第2世代の燃料電池システムと比べて耐久性能が2倍となり、ディーゼルエンジンと同等、メンテナンスフリーを実現したとする。燃費性能も従来比で20％向上しているという。こ
ホンダの次世代燃料電池モジュールはどうやって容積出力密度3倍を実現したのか
ホンダの次世代燃料電池モジュールはどうやって容積出力密度3倍を実現したのか：第23回 SMART ENERGY WEEK【春】 ホンダは、「H2＆FC EXPO【春】～第23回 水素・燃料電池展～」において、2027年度に量産開始予定の次世代燃料電池モジュールを披露した。現行モデルと比べて製造コスト半減、耐久性2倍以上、容積出力密度3倍以上となるなど、大幅な性能向上を果たしている。
連続で長時間の運転が可能な水素燃料電池発電装置を開発
デンヨーと帝人は2025年2月17日、帝人が展開するIntelligent Energy Limited（IE）製の燃料電池モジュールをデンヨーが用いて3kVA級の水素燃料電池発電装置を開発したと発表した。同装置への水素の供給に、帝人グループの帝人エンジニアリングが展開する大型可搬式複合材料容器を使用することで、連続で長時間の運転が可能だ。 左から、デンヨーが開発した水素燃料電池発電装置、帝人が展開するIE製の燃料電池モジュール「IE-LIFT804」、帝人エンジニアリングが展開する大型可搬式水素用複合材料容器［クリックで拡大］ 出所：帝人 開発品の概要 開発品は、IE製の燃料電池モジュール「IE-LIFT 804」を搭載した水素燃料電池発電装置だ。水素燃料電池発電装置に関するデンヨーの技術や知見に、IE製の燃料電池モジュールに関する帝人の運転ノウハウや実証実験で得た知見などを組み合わせて
水素とアンモニアの製造用触媒を希少金属の代わりにパン酵母で作製
大阪公立大学は、次世代エネルギーとして注目される水素やアンモニアの製造に用いる触媒を、パン酵母で作製することに成功した。低コストで安全な代替触媒の作製方法として期待される。 大阪公立大学は2025年2月7日、次世代エネルギーとして注目される水素やアンモニアの製造に用いる触媒を、パン酵母で作製することに成功したと発表した。 研究グループは、パン酵母と遷移金属の中でも高活性触媒であるコバルト（Co）の炭化により、遷移金属リン化物（TMP）の炭素複合体（Co2P-C）を作製する手法に着目した。 これまでのパン酵母を用いたTMP合成では、コバルト：リン＝2：1であるCo2Pが知られていた。今回の研究では、パン酵母細胞内で通常は約1～2％程度のリン蓄積量を、遺伝子変異により約8％まで増やすことで、コバルト：リン＝1：1のCoPを炭素支持体内（C）に合成可能であることを示した。 水素発生反応では通常、
タイにて地産地消の水素利活用モデル構築に向けた調査事業を開始
タイでは、2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、水素利用も含めた具体的なエネルギー政策の準備が進んでいる。日鉄物産が持つ工業団地事業および再生可能エネルギー事業開発のノウハウと、HondaのFC技術を組み合わせることで、水素の生産から活用までのエコシステムを形成し、環境に配慮した社会づくりに寄与することを目指す。 →その他の「脱炭素」関連記事 関連記事 ソニー・ホンダモビリティ「AFEELA 1」をCESで発表、米国オハイオ州で生産 ソニーグループは2025年1月6日（現地時間）、エレクトロニクスを中心とした最先端テクノロジーの展示会である「CES 2025」に先立ちプレスカンファレンスを行い、「AFEELA」ブランドの最初のモデルとして「AFEELA 1」を発表した。 「革新者集まれ！」トヨタがCESで実証都市「Woven City」への参加を呼びかけ トヨタ自動車は、エレクトロ
堀場製作所がインドに水素エンジン試験施設を開設
堀場製作所グループのホリバ・インドは研究開発拠点のテクニカルセンターに水素エンジン試験施設「H2-ICE」を開設した。 堀場製作所グループのホリバ・インドは2024年12月26日、研究開発拠点のテクニカルセンターに水素エンジン試験施設「H2-ICE（エイチツー アイス）」を開設したと発表した。堀場製作所グループとしては初の水素エンジン専用施設となる。 H2-ICEには、水素ガス測定装置「HyEVO（ハイエボ）」をはじめとする水素測定技術を集めた。出力50k～380kWの水素エンジンの試験に対応しており、乗用車向けから大型トラック向けまで幅広い出力をカバーする。 ホリバ・インドは2006年に設立。インド西部にあるマハーラーシュトラ州プネ市にテクニカルセンターを開設したのが2016年だ。受託試験やデモンストレーション、現地仕様に最適化した製品カスタマイズなどに対応してきた。インドのモビリティ市
高炉水素還元でCO2の排出量を43％削減
日本製鉄は、高炉水素還元の試験で、試験炉において石炭を用いた従来手法と比べCO2の排出量を43％削減した。 日本製鉄は2024年12月20日、高炉における鉄鉱石の還元で石炭の代わりに水素を用いることでCO2排出量を削減する技術「高炉水素還元」の試験を行い、試験炉において石炭を用いた従来手法と比べCO2の排出量を43％（実績値）削減し、試験炉での開発目標を前倒しで達成したと発表した。同社調べでは高炉水素還元によるこの排出量の削減は世界初だ。 同試験の概要 高炉水素還元の技術開発に関して、同社は東日本製鉄所君津地区（千葉県君津市）の水素還元試験炉（内容積12m3）で、加熱した水素を使用してCO2を削減する技術「Super COURSE50技術」の試験を2022年5月にスタートした。 これまでにSuper COURSE50技術により従来手法と比較し、2022年に22％、2023年に33％のCO2
水素エンジンハイブリッドシステムを搭載した水素動力車両の試作機が完成
水素エンジンハイブリッドシステムの試作機は、産業用のディーゼルエンジンをベースとし、i Laboが開発した水素エンジンとJR東海HC85系で使っている発電機、車両制御装置、蓄電池を組み合せたシステムを搭載する。水素エンジンは、耐久性と出力密度の高さや高負荷域における高効率性が期待でき、また、燃料電池と比べて低い水素純度でも運転可能という長所を持つ。 同試作機の開発に当たっては、鉄道車両に水素エンジンを適合させるため、エンジンが一定の回転数で動くように水素エンジンを改良し、また、加速時や勾配区間走行時などの負荷状況に対応して水素エンジンと蓄電池の出力を最適制御する装置を実装した。 政府の「2050年カーボンニュートラル」政策を踏まえ、JR東海では、鉄道車両から排出されるCO2を実質ゼロとする技術開発を進めている。その手法の1つとして、軽油を燃料に使う従来の気動車に代替する水素を燃料とした水素
極低濃度の水素を検出可能なナノワイヤナノギャップガスセンサーを開発
東京科学大学は、極低濃度の水素を検出可能な水素ガスセンサーを開発した。金属酸化物半導体型ガスセンサーのガス検出材料に、空隙構造の酸化銅ナノワイヤを用いて、従来よりも大幅に高感度化した。 東京科学大学は2024年11月5日、極低濃度の水素を検出可能な水素ガスセンサーを開発したと発表した。金属酸化物半導体型ガスセンサーのガス検出材料に空隙構造の酸化銅（CuO）ナノワイヤを用いて、従来のガスセンサーよりも大幅に高感度化した。 研究グループはこれまでに、ギャップ長が33nmの白金ナノギャップ電極を電子線リソグラフィ（EBL）で作製している。今回の研究では、その電極間に銅ナノワイヤを配置し、2段階のアニール処理を経て空隙を含むCuOナノワイヤとすることで、CuOナノワイヤナノギャップガスセンサーを開発した。 空隙を含むCuOナノワイヤナノギャップガスセンサーの（a）構成要素、（b）構造、（c）大気中
低温高圧水素ガス環境下での材料特性評価が可能な試験設備が完成
物質・材料研究機構（NIMS）は2024年10月28日、液化水素を含む低温水素ガス環境下での材料特性評価が可能な試験設備が完成したと発表した。2025年度末までにデータの信頼性などを検証し、2026年度からの本格稼働を目指している。 完成した実験棟は水素防爆構造で、4つの試験設備と容量が2万4000リットル（l）の液化水素貯水槽を設けている。20～200Kの温度域と常圧～10MPaの圧力域で、幅広い材料について引張試験、疲労試験、破壊靭性試験などの機械的特性に関するデータを取得可能だ。さらに、中空試験片を用いることにより、20～353Kの温度域かつ100MPa程度の高圧水素ガス環境での試験にも対応する。 水素の社会実装に向け、鍵となるのは供給コストの削減だ。そのためには、安全性を確保しつつ安価な材料を用いて水素サプライチェーンを構築する必要がある。しかし、既存の試験設備では、200K以下の
水電解デバイスの能力向上につながる新たなアニオン膜を開発
山梨大学は、電気エネルギーで水素と酸素を得る、水電解デバイスの性能を向上させるアニオン膜を開発した。再生可能エネルギー電力などを使った、グリーン水素製造デバイスへの応用が期待される。 山梨大学は2024年10月28日、電気エネルギーで水素と酸素を得る、水電解デバイスの性能を向上させるアニオン膜（Quaternized Terphenylene Alkyl Fluorene、QTAF膜）を開発したと発表した。早稲田大学との共同研究による成果で、再生可能エネルギー電力などを使った、グリーン水素製造デバイスへの応用が期待される。 QTAF膜は、安定性が高いポリフェニレン型高分子を主骨格に用いて、側鎖にアンモニウム基、部分フッ素基を組み合わせる構造とした。ポリフェニレンの構成成分を疎水部と親水部に分割し、疎水部はベンゼン環が3つ連結したターフェニル構造として分子の剛直性を高めた。中央のベンゼン環に
米国のバス会社向けに液化水素ステーションが完成
日機装の子会社であるClean Energy & Industrial Gasesグループは、米国バス会社向けに液化水素ステーションを新たに米カリフォルニア州に完成、開所した。 日機装は2024年10月28日、同社子会社のClean Energy & Industrial Gases（CE＆IG）グループが米国バス会社SunLine Transit Agency（サンライン）向けに液化水素ステーションを新たに米カリフォルニア州に完成および開所したと発表した。CE＆IGグループは、米国と韓国で安定運行が可能な商用車向けを中心に水素ステーションの受注を得ている。今回の開所により、全世界における納入件数は2025年に35カ所を超える見込みだ。 新たに開所した液化水素ステーションは、サンラインのバス32台に水素燃料を供給する。35MPa対応車両と70MPa対応車両のどちらの充填方式（H35、H70
ヤンマーがゼロエミッション船向け水素エンジンの陸上実証に成功、定格出力500kW
ヤンマーパワーテクノロジーは2024年10月2日、日本財団の「ゼロエミッション船の実証実験にかかる技術開発助成プログラム」において、内航船舶向け「発電用パイロット着火式水素4ストローク高速エンジン」の陸上実証試験を進め、定格出力約500kWでの運転に成功したと発表した。 今回実証したパイロット着火式水素エンジンは、少量のディーゼル油を点火源（パイロット燃料）として、水素燃料と空気の予混合気を燃焼させる方式となる。この運転により、同方式の水素エンジンとしては、世界最高レベルの水素燃料比率と約500kWの出力を業界に先駆けて実現したとする。 今後は、パイロット燃料としてバイオ燃料を用いることによるゼロエミッション化試験を引き続き実施する一方で、2026年の実証運航に向け船級認証の取得を目指すという。 日本財団のゼロエミッション船プロジェクトでは、2050年に内航分野におけるカーボンニュートラル
太陽光と海水から水素を生成する酸化チタン光触媒を開発
東京都立産業技術研究センターは、太陽光と海水から水素を生成する光触媒の酸化チタンにおいて、その格子内に安定してTi3＋を増加させる技術を開発した。紫外光－可視光の照射から30分で、安定的にTi3＋を固定できた。 東京都立産業技術研究センターは2024年9月6日、太陽光と海水から水素を生成する光触媒の酸化チタンにおいて、その格子内に安定してTi3＋を増加させる技術を開発したと発表した。慶應義塾大学、フォトジェンとの共同研究による成果だ。 海水を太陽光で分解して取り出すグリーン水素は、クリーンエネルギーとして期待されている。今回の研究では、安定かつ安価な光触媒材料として注目される酸化チタンの格子内に、還元種のTi3＋を固定させる手法を開発した。 まず、エタノール溶媒中で直径0.3mm程度のビーズを使って酸素欠損酸化チタンを粉砕処理すると、粉砕に続いて凝集が発生した。この作用を活用し、高い比表面
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JR東日本、TAKANAWA GATEWAY CITYでオフサイト型水素サプライチェーンを運用
