ヤマ発がアルミ鋳造に水素活用の実証、2027年以降の導入目指す
ヤマハ発動機は2024年7月10日、水素ガスに対応した溶解炉と熱処理炉を備えた実証設備を森町工場（静岡県森町）に新設すると発表した。 水素ガスによるアルミ合金溶解技術の開発や検証など、施設と設備に関わる総合的な実証実験を2025年から始める。2026年末には水素ガスによるアルミ合金の溶解や鋳造部品の熱処理に関する技術開発を完了させ、2027年以降にヤマハ発動機グループの国内外の鋳造拠点で順次導入していく。 二輪車や船外機などの鋳造部品の製造では、アルミ合金を溶解する熱エネルギーとして都市ガスなどの化石燃料を使用している。CO2排出を削減するに当たって、大きな熱量を必要とする溶解工程はエネルギー効率の面で電化が不向きだと判断し、水素に着目した。 実証実験では水素ガスを用いた場合の品質への影響を検証する他、水素バーナーによる温度制御などの開発を進める。また、グリーン水素を製造する装置や、外部か
水素ガスによる高効率なアルミ合金溶解技術開発へ ヤマハ発動機が実証施設を新設
ヤマハ発動機は2024年7月10日、オンラインで記者会見を開き、水素ガスに対応する溶解炉と熱処理炉を備えた実証施設を、オートバイクや船外機の小型部品を製造する森町工場（静岡県周智郡森町）に新設すると発表した。 ヤマハ発動機が採用している重力鋳造工程とは？ ヤマハ発動機は2021年7月に「ヤマハ発動機グループ環境計画2050」を策定し、目標として2050年までにカーボンニュートラルの達成を掲げている。その後、2022年6月には「Scope1（燃料の使用や工業プロセスでの直接排出の温室効果ガス排出量）」と「Scope2（他社から供給された電気、熱、蒸気の使用に伴う温室効果ガスの間接排出量）」のカーボンニュートラル達成時期を15年前倒しし2035年とした。
Nittoグループ初のCO2ゼロエミッション工場が完成、蒸気の生成で水素ボイラーを活用
日東電工（Nitto）は、東北事業所（宮城県大崎市）で完成した、Nittoグループ初となるCO2排出量ゼロを達成する工場の生産稼働を2024年度下期から開始する。 日東電工（Nitto）は2024年7月8日、自家再生エネルギーを利用し、Nittoグループ初となるCO2排出量ゼロを達成する工場が東北事業所（宮城県大崎市）で完成し、2024年度下期から生産稼働を開始すると発表した。 この工場では、太陽光発電で得られた電力の余剰電力を使用しグリーン水素の製造／蓄エネを実施する。加えて、液化水素から水素ガスを製造し、この水素ガスのみから蒸気を生成するボイラーを用いた国内初のシステムの構築（同社調べ）を通じて、Nittoグループ全体でのCO2排出量実質ゼロの実現を目指す。 2025年度以降は、水素ボイラー増設により、東北事業所全体の蒸気を水素ボイラーだけで賄えるように拡張し、東北事業所全体における脱
街全体で水素の活用を、知多市でトヨタなど12社が参加して調査
事業化可能性調査の取り組み 街中での水素利用を実現するに当たって、FCV向けの水素供給インフラとして構築されてきた水素ステーションを地域の水素供給拠点として活用する。まずは知多市の水素ステーション周辺エリアをモデルケースとし、商用車を中心とした運輸部門に加えて、地域の業務部門や家庭部門における燃料電池、給湯器、ボイラーなどの新たな水素需要を創出できるか調査する。 知多市の水素ステーションではFCV以外への水素の出荷や太陽光発電による水素の製造などを検討している。また、知多市沿岸部に大規模な水素製造拠点が設置され、輸入した水素を受け入れる拠点の整備も計画されており、街での水素利用に向けた供給網を構築する調査検討フィールドとして選ばれた。 地域に低炭素な水素を合理的に供給するため、オンサイトで太陽光発電を用いたSOEC型（固体酸化物形）水電解装置により製造する水素や、塩電解水素など周辺エリアの
グリーン水素の製造装置に使える、チタン多孔質体薄板の生産工場を新設
関連記事 三菱商事らが北海道千歳エリアにおけるグリーン水素供給に向けた検討をスタート 三菱商事、高砂熱学工業、北海道電力、エア・ウォーター北海道の4社は、北海道千歳エリアにおけるグリーン水素供給に向けた共同検討に関する協定を締結した。 グリーン水素とCO2によるPP製造事業の共同調査契約を締結 三菱ケミカルグループは、INPEX、Abu Dhabi Future Energy Company PJSC - Masdarと、カーボンリサイクルケミカル製造事業の共同調査に関する契約を締結した。グリーン水素とCO2を原料としたポリプロピレンの商業生産を検討する。 グリーンアンモニアを安定製造可能な技術を検証、チリで年産1.8万tの製造設備建設 東洋エンジニアリングと三井物産は、チリで再生可能エネルギー電源からグリーンアンモニアを製造する技術の実証前調査を新エネルギー・産業技術総合開発機構に申請し
CO2を原料とするSAF合成技術の開発に向け小型の製造試験装置を設置
IHIは、シンガポールの研究機関であるISCEとともに、水素とCO2からSAFの原料となる液体炭化水素を合成する一連のプロセスを検証するための小型製造試験装置を設置し、両者が開発した触媒の性能を検証する。 IHIは2024年6月24日、持続可能な航空燃料（SAF）の合成技術の開発に共同で取り組むシンガポール科学技術研究庁傘下の研究機関であるInstitute of Sustainability for Chemicals、Energy and Environment（ISCE）とともに、水素とCO2からSAFの原料となる液体炭化水素を合成する一連のプロセスを検証するための小型製造試験装置を設置すると発表した。同年9月までにISCE敷地内に幅5.7×奥行き3.5×高さ4.4mの小型製造試験装置を設置し、1日当たり100kgのCO2を注入する小型スケールでの試験を年内に開始する予定だ。 SAF
水素エネルギー活用機器およびシステム市場に関する調査結果を発表
矢野経済研究所は、水素エネルギー活用機器およびシステム市場に関する調査結果を発表した。同市場は2025年度に1123億円、2030年度には6633億円の規模に到達する予測となっている。 矢野経済研究所は2024年6月10日、水素エネルギー活用機器およびシステム市場に関する調査結果を発表した。 同調査によると、水素エネルギー活用機器およびシステムの市場規模は、2025年度に1123億円に達する予測となった。さらに、2030年度には6633億円に到達するとしている。 特に、物流分野において水素エネルギー利用が進むとした。荷主に対してCO2排出量削減の需要が高まっていることや、地方自治体がカーボンニュートラルに向けた政策を打ち出していることを理由に挙げている。 物流分野では、燃料電池トラックや燃料電池クレーン、燃料電池フォークリフトなどの開発が進んでいる。燃料電池トラックを用いた実証実験が実施さ
北九州市響灘臨海エリアで水素／アンモニアのサプライチェーン構築が可能かを調査
伊藤忠商事は、福岡県水素拠点化推進協議会の参画メンバーとして、北九州市響灘臨海エリアを中心とした水素／アンモニアのサプライチェーン構築に関する実現可能性調査をスタートした。 伊藤忠商事は2024年6月3日、福岡県水素拠点化推進協議会の参画メンバーとして、北九州市響灘臨海エリアを中心とした水素／アンモニアのサプライチェーン構築に関する実現可能性調査を開始したと発表した。 水素とアンモニアは、燃焼時にCO2を排出しないため、カーボンニュートラルの実現で役立つエネルギーとして注目されている。水素は、発電や船舶／自動車などの燃料、合成メタン（e-methane）製造に使用可能な一方、密度が低く体積が大きいため、長距離の大容量輸送には適しておらず、地産地消が効率的だ。アンモニアは、発電や船舶燃料などに使える他、分解することで水素を製造（アンモニアクラッキング）できる。 調査における伊藤忠商事の役割
長距離物資輸送に向けた無人航空機技術の開発、実証に着手
NEDOは、長距離物資輸送に向けた無人航空機技術の開発および実証に着手する。水素やSAFなどで運用できるハイブリッド動力システムや軽量構造技術、高出力モーターなどの要素技術開発を進める。 NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）は2024年5月22日、長距離物資輸送に向けた無人航空機技術の開発および実証に着手すると発表した。 同事業は、30～50kg程度の物資を最長1000km程度輸送できる、垂直離着陸可能な無人航空機の開発を目指す。水素やSAF（持続可能な航空燃料）といった代替燃料で運用できるハイブリッド動力システムや軽量構造技術、高出力モーターなどの要素技術を開発。試験機で評価試験を実施し、長距離物資輸送に向けた無人航空機技術を確立する。 離島間や洋上インフラへの物資輸送、山岳地域や海上での要救助者の捜索、送電線やパイプラインなどの広域インフラ設備の点検、災害時の被害状況調査など
住友ゴムと山梨県がタイヤ製造の脱炭素化で協業、水素製造装置を白河工場に導入
山梨県と住友ゴム工業は、カーボンニュートラルの実現に向け、水素製造システム「やまなしモデルP2Gシステム」で生産したグリーン水素を利用して、タイヤ製造の脱炭素化や水素エネルギー社会の構築に共同で取り組むことで基本合意した。 山梨県と住友ゴム工業（以下、住友ゴム）は2024年5月27日、東京都内で「グリーン水素による脱炭素化等に係る基本合意書締結式」を開き、カーボンニュートラルの実現に向け、水素製造システム「やまなしモデルP2Gシステム」で生産したグリーン水素を利用して、タイヤ製造の脱炭素化や水素エネルギー社会の構築に共同で取り組むことで基本合意したと発表した。 やまなしモデルP2Gシステムは、再生可能エネルギー由来の電力からグリーン水素を製造し、水素を燃料として利用することで脱炭素化を実現する技術で、山梨県、東レ、東京電力ホールディングス、東光高岳が開発を進めている。グリーン水素は、再生可
ジェイテクトが水素エンジン向け高圧水素減圧弁を開発
関連記事 水素エンジンニュースまとめ MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、自動車業界での水素エンジンに関するニュースをまとめた「水素エンジンニュースまとめ」をお送りします。 燃料電池車は2030年から拡販フェーズ、水素エンジンは直噴がベター？ 水素に対する自動車メーカーの関心が高まっている。過去に先行したのは乗用車のFCVだったが、現在関心を寄せられているのは商用車だ。 水素エンジンの改良続く、ハイエースに搭載した走行実証も トヨタ自動車はスーパー耐久シリーズ2023の最終戦に、液体水素で走行する「水素エンジンカローラ」と、カーボンニュートラル燃料で走行する「GR86 CNF Concept」で参戦した。 水素エンジン車がダカールラリーに、二輪4社の研究組合が参戦 技術研究組合水素小型モビリティ・エ
バイオ燃料や水素、合成燃料の市場規模は2050年に236兆円
富士経済は2024年5月9日、カーボンニュートラル燃料の市場調査結果を発表した。 化石燃料も含めた燃料の世界市場は、燃料を使う各種製品の電化、再生可能エネルギーの利用拡大などにより、縮小していくと見込む。化石燃料はカーボンニュートラル燃料への移行や、長期的なコスト低下により金額ベースでの市場規模は小さくなり、2022年の603兆円から2050年には202.1兆円に減少する。将来的な需要減少を見通して油田やガス田、炭鉱の新規開発投資が大幅に減少し、既存プロジェクトの損益分岐コストで推移することが、化石燃料のコスト低下の要因だという。 カーボンニュートラル燃料は、電化や再エネ活用が進む中でも残る燃料の需要を取り込み、市場規模は2022年の29.9兆円から、2050年には236.3兆円に成長すると見込む。 用途別の需要 自動車向けは、バイオディーゼルやバイオエタノールの需要が伸びる見通しだ。環境
アンモニア分解ガスから水素を精製する「膜分離水素精製システム」を開発
「膜分離水素精製システム」の開発背景 アンモニアは、燃焼してもCO2を排出しないゼロエミッション燃料である水素を、安全かつ大量に長距離輸送／貯蔵することが可能な水素キャリアの1つとして注目されている。 そのため、日本での「燃料アンモニアサプライチェーンの構築」プロジェクトをはじめ、欧州など海外でもさまざまな計画がアンモニアのサプライチェーンの構築を構想しており、今後の市場の伸長が期待されている。 ⇒その他の「脱炭素」の記事はこちら 関連記事 日本ガイシのNAS電池をハンガリーのエンジニアリング企業が採用 日本ガイシは、ハンガリーのエンジニアリング企業であるDuna Center Therm Uzemi Szolgaltatoを通じて、同国の変圧器メーカーGanz Transformers and Electric Rotating Machinesから電力貯蔵用NAS電池を受注したと発表し
製鉄プロセス水素還元技術の実証に用いる水素製造設備を受注
三菱化工機が納入する2系統の水素製造設備は、1時間当たり3万7500Nm3（ノルマルリューベ）の製造能力を備える。これは、水素充填量が約60Nm3の水素燃料電池車を1時間で約1200台充填できる能力に相当する。 ⇒その他の「材料技術」の記事はこちら 関連記事 水素還元技術で高炉からのCO2排出量を33％削減することに成功 日本製鉄は水素還元技術を用いた試験炉において、高炉からのCO2排出量を33％削減することに成功した。同社は2023年8月に同技術による22％削減を確認しており、今回はそれに続く成果だ。 住友ゴムの白河工場が目指す水素の地産地消モデルとは 住友ゴム工業は、福島県白河市の白河工場で、水素エネルギーを活用したタイヤ製造に成功した他、水素の地産地消モデルの構築を進めている。 HORIBAが挑戦する3つの事業領域、水素や脱炭素向けソリューションの開発を検討 堀場製作所は、「JASI
日産の燃料電池が定置用でトライアル開始、使用するバイオ燃料も確保
日産自動車はバイオエタノールから取り出した水素で発電する定置型の燃料電池システムを開発し、栃木工場でトライアル運用を開始した。使用するバイオエタノールは、スタートアップ企業のバイネックスと協業して確保する。 日産自動車は2024年3月6日、バイオエタノールから取り出した水素で発電する定置型の燃料電池システムを開発し、栃木工場（栃木県上三川町）でトライアル運用を開始したと発表した。使用するバイオエタノールは、スタートアップ企業のバイネックスと協業して確保する。 生産領域のカーボンニュートラル達成のため、日産自動車は工場で使用する電力を再生可能エネルギーや代替エネルギー発電でまかなう計画だ。バイオエタノールと燃料電池システムは将来的に工場で使用する電力の30％を担う重要な電源と位置付けている。燃料電池システムは栃木工場だけでなくグローバルに展開する。 今後は、燃料電池のセルをメタルサポート（金
水素還元技術で高炉からのCO2排出量を33％削減することに成功
日本製鉄は水素還元技術を用いた試験炉において、高炉からのCO2排出量を33％削減することに成功した。同社は2023年8月に同技術による22％削減を確認しており、今回はそれに続く成果だ。 日本製鉄は2024年2月6日、水素還元技術を用いた試験炉において、高炉からのCO2排出量を33％削減することに成功したと発表した。同社は2023年8月に同技術による22％削減を確認しており、今回はそれに続く成果だ。 水素還元技術は、鉄鉱石から銑鉄を作る高炉プロセスにおいて、炭素による鉄鉱石の還元の一部を、水素による還元に置き換えることでCO2の排出を抑制する。 「環境調和型プロセス技術の開発／水素還元等プロセス技術の開発（COURSE50）」は、同社とJFEスチール、神戸製鋼所、金属系材料研究開発センターの4社によるコンソーシアムが開発を進める、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベ
IHIが天然ガスの熱分解で水素製造、副産物の炭素は9割回収
IHIは、新たな水素製造技術として開発を進めている、天然ガス熱分解で水素を製造する技術を備えた試作機の実験を開始する。 IHIは2023年12月25日、新たな水素製造技術として開発を進めている、天然ガス熱分解で水素を製造する技術を備えた試作機の実験を開始すると発表した。同月からIHI横浜事業所（横浜市磯子区）で1日当たり水素製造量が10キロ（kg）の試作機の運用を開始し、商用化に向けたさまざまな基礎データの取得を開始する。 最大で1日当たり100tの水素製造を目標に 開発を進める、天然ガス熱分解を用いた水素製造技術は、天然ガスを加熱し水素と固体の炭素に分解する技術だ。従来の水蒸気改質による水素製造技術に比べ、単位当たりの水素を生成するために必要なエネルギーを約4割削減できる。熱分解によって生じた炭素は90％以上を固体として回収可能なため、CO2排出量の大幅な削減に貢献する。
UBEとトヨタが共同開発したナイロン6樹脂が新型クラウンの燃料電池車で採用
UBEは、トヨタ自動車と共同開発した、燃料電池車用の高圧水素タンクライナー向けポリアミド（ナイロン）6樹脂「UBE NYLON 1218IU」が、トヨタ自動車が発売した新型クラウンの燃料電池車に採用されたと発表した。 UBEは2023年12月18日、トヨタ自動車と共同開発した、燃料電池車用の高圧水素タンクライナー向けポリアミド（ナイロン）6樹脂「UBE NYLON 1218IU（以下、1218IU）」が、トヨタ自動車が発売した新型クラウンの燃料電池車に採用されたと発表した。UBEのナイロン6樹脂がトヨタ自動車の燃料電池車に採用されるのは「MIRAI」に続いて2車種目となる。 1218IUは、クラウンの燃料電池車に搭載される高圧水素タンクの最内層の構成部材（インナーライナー）として使用され、水素が外部に漏れだすことを防止する樹脂ライナーの材料としての厳しい要件をクリアした。ナイロン6樹脂とし
新たにパナソニックの乾電池生産担う二色の浜工場、環境配慮で水素活用も計画
新たにパナソニックの乾電池生産担う二色の浜工場、環境配慮で水素活用も計画：工場ニュース（1/2 ページ） パナソニック エナジーは2023年11月20日、乾電池製造の旗艦工場として二色の浜工場を本格稼働することを発表した。CO2ゼロ工場としての取り組みも進めており、2024年度には水素エネルギーの設備なども導入する予定。 パナソニック エナジーは2023年11月20日、乾電池製造の旗艦工場として二色の浜工場（大阪府貝塚市）を本格稼働することを発表した。月間で最大約4800万個と「国内最大級」（パナソニック エナジー）の生産能力を持つ。同工場はCO2ゼロ工場としての取り組みも進めており、2024年度には水素エネルギーの設備なども導入する予定だ。 乾電池の製品特性に合わせた自動化推進 二色の浜工場は2003年12月に三洋電機の太陽電池パネル生産拠点として設立された生産拠点だ。これまでパナソニッ
水素エンジンの改良続く、ハイエースに搭載した走行実証も
トヨタ自動車はスーパー耐久シリーズ2023の最終戦に、液体水素で走行する「水素エンジンカローラ」と、カーボンニュートラル燃料で走行する「GR86 CNF Concept」で参戦した。 トヨタ自動車は2023年11月11～12日、スーパー耐久シリーズ2023の最終戦「第7戦 S耐ファイナル 富士4時間レース」に、液体水素で走行する「水素エンジンカローラ」と、カーボンニュートラル燃料で走行する「GR86 CNF Concept」で参戦した。ST-QクラスでGR86 CNF Conceptは2位、水素エンジンカローラも完走した。 水素エンジンカローラは、2023年5月から液体水素を燃料に使用している。5月の時点では1回の水素補給で走行できる最大の周回数は16周だったが、水素の満タン判定の精度向上やタンク内への入熱低減によるボイルオフガス量の抑制、アクセルが全開ではない時の燃料噴射量最適化などの改
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