この1週間はGPT-3のユースケースの広さに驚かされる毎日でした. シリコンバレーでは話題騒然ですが日本ではほとんど話題になっていないので,勢いで書くことにしました. GPT-3はOpenAIが開発した言語生成モデルです.名前の由来であるGenerative Pretrained Transformerの通り,自然言語処理で広く使われるTransformerモデルを言語生成タスクで事前学習しています. 先月申請すれば誰でもGPT-3を利用できるOpenAI APIが発表され,様々な業種の開発者によって驚くべきデモンストレーションがいくつも公開されています. 特に話し言葉からJSXやReactのコードを生成するデモは著名なベンチャーキャピタルから注目を集め,誇大広告気味だと警鐘を鳴らす事態に発展しています. This is mind blowing. With GPT-3, I built
安宅和人氏は“文理両道”の視点を持つオンリーワンの論客だ。東京大学大学院生物化学専攻で修士号を取得後、マッキンゼーで戦略コンサルタントとして活躍。イェール大学で脳神経科学の博士号を取得した後、マッキンゼー復帰後は商品開発とブランド再生に携わり、ヤフー株式会社でCSO(チーフストラテジーオフィサー)に就任。2016年からは慶應義塾大学環境情報学部教授も兼任する。専門は神経科学、ストラテジー&マーケティング、データ×AIという3つの分野にまたがり、独自の複眼思考であらゆるテーマについて鋭い分析を行う。新型コロナがいまだ収束しない6月中旬、ほぼ無人のヤフー本社で、「ウィズコロナ」時代を生き抜く知恵を語っていただいた。 文責/みんなの介護 従来型の密なオフィスは「コロナブラック」、環境のデザインが必須 みんなの介護 安宅さんは今年2月、“日本再生の最後の処方箋”ともいうべき『シン・ニホン』を上梓し
iStock:NicoElNino We translated RadicaxChange’s original article “To Be or not to Be Hacked? The Future of Identity, Work and Democracy.” Into Japanese with the permission of Audrey Tang and Michael Zur of Yuval Noah Harari International Office. This is an abridged version of the whole conversation. The whole conversation is available as a YouTube video. イスラエルの歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリ氏と、最先端のコロナ対策で一躍世界の注目
どうにかして働きがいがある職場をつくれないものか? ITサービスベンダーP社のU社長は、早急な経営変革の必要性を痛感していました。現場の働き手の過剰な業務負担にも関わらず、思うように利幅がとれない現状では、働き方改革がうたう時短など実現できるわけがありません。そもそも時短というのはなんらかの経営変革の成果によって達成されるものですから、本当の問いは「どのように経営変革すべきか」であるはずです。現場の働き手の待遇を改善し、働きがいがある職場をつくりたい。そのためにも業績を向上させなければならない。どちらが欠けても経営変革は成功しません。U社長の経営変革の挑戦は始まりました。 ITサービスベンダーP社の変革前の経営課題 ITサービスベンダーP社の変革前の取り扱い商品には、財務会計パッケージやヘルプデスク・サービス、宿泊業向けパッケージアプリなどがありました。ITサービス業に携わる方々にとっては
福田康隆(ふくだ・やすたか) 1972年生まれ。早稲田大学卒業後、日本オラクルに入社。2001年に米オラクル本社に出向。2004年、米セールスフォース・ドットコムに転職。翌年、同社日本法人に移り、以後9年間にわたり、日本市場における成長を牽引する。専務執行役員兼シニアバイスプレジデントを務めた後、2014年、マルケト入社と同時に代表取締役社長に、2017年10月同社代表取締役社長 兼 アジア太平洋日本地域担当プレジデントに就任。マルケトがアドビ システムズに買収されたことにより、2019年3月、アドビ システムズ専務執行役員 マルケト事業統括に就任。2020年1月より、ジャパン・クラウドのパートナーおよびジャパン・クラウド・コンサルティング株式会社の代表取締役社長に就任。ハーバード・ビジネススクール General Management Program修了。著書に『THE MODEL マー
人を動かす最もパワフルなきっかけは、「危機感」であろう。このままでは、大変なことになる。何とかしなければ、との思いが強ければ強いほど、自分の中の高い壁を乗り越え、不安を置き去りにしてくれる。 少々、大げさな表現かも知れないが、昨夜は、そんな「危機感」が、新しい扉を開かるきっかけを与えてくれた。 昨夜開催した「ITソリューション塾・第34期」の初日の講義をYouTube Liveで一般公開したのだ。DXとは何か、何をすることなのか、自分たちはどのように取り組めばいいのか。そんなことをテーマに、1.5時間ほどの話をした。それが、この動画だ。 いまさら、YouTube Liveなんて?!と思う人もいるだろう。そんな簡単なこと、なにを大騒ぎしているのかと、思う人もいるだろう。ただ、自分にとっては、それを行う必然性がなかったし、そもそもやり方がよく分からないので、めんどくさと思っていた。いや、勝手に
「新型コロナウイルスの影響が続く中で、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進やAI活用などの施策を始めた企業は合計で1割にとどまる」――AI開発を行うエクサウィザーズは5月11日、こんな調査結果を発表した。同社は、AIのオンラインセミナーに参加した企業に対し、新型コロナに関するアンケートを4月22日に実施。115社157人が回答し、自社の対策などについて答えた。 リモート会議はできているが、AI活用などは後回しに 「Withコロナ対策として新たに始めたことはありますか」という質問に、59%が「社外会議のリモート化(Web商談、Web採用)」、54%が「社内会議のリモート化(テレビ会議、Web会議)」と答えるなど、多くの企業で会議のリモート化が進んでいることが分かった。 一方で、「新規デジタルプロダクト立案・実行」といったリモートでの取り組みが難しい施策は17%にとどまり、「ビッグデ
政府のIT戦略本部は2020年4月22日、「第77回高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部 第8回官民データ活用推進戦略会議」を開催し、IT新戦略策定に向けた方針などについて、議論・検討を行っています。 今回は、IT新戦略策定に向けた方針と新型コロナウイルス感染拡大について阻止の取り組みを中心にとりあげたいと思います。 IT新戦略の策定に向けた基本的考え方(全体像)は以下のとおりです。 ○ 新型コロナウイルスの感染拡大を阻止するための喫緊の方策として、治療薬やワクチンの開発・普及、雇用・家計・事業を守るための取組とともに、接触機会の最低7割、極力8割程度の削減等のため、ITやデータを総動員した取組が必要。 ○ また、戦後最大の危機とも言われる今般の感染拡大は、社会的距離を確保しながら、仕事、学び、くらしを継続可能としなければならないなど、社会の在り方に根源的な変革を迫っている。 ○ 感染
新入社員研修の冒頭、こんなテーマで話をしている。受講者は、ITベンダー/SI事業者に採用された人たちだ。 3ヶ月前のことを思い出して下さい。新入社員研修を、いまこうして、オンラインで受講するなんて、想像できたでしょうか。繁華街からは人がいなくなり、世界経済は、壊滅的ダメージを受けることになりました。この状況を予測できていた人など、ほとんどいなかったでしょう。 歴史を遡れば、パンデミックは何度も起きているし、何も珍しいことではありません。ただ、100年前といまとで大きく異なるのは、情報の伝わるスピードです。そのことが、世界の常識をあっという間に変えてしまいました。つまり、ウイルスが肺に感染するよりも、ネガティブな情報が、速く、広範に、深く、人間の意識に感染し、人々の行動を大きく変えてしまったのです。 このことは、ウイルス以上の被害を私たちにもたらすかも知れません。例えば、お店を開けられなけれ
2010年の年末に『イシューからはじめよ』を出版した。何ヶ月か後、歴史的な大地震(いわゆる311)が来た。大津波の死者・行方不明者は無数、フクシマは爆発する、東京は計画停電が始まるしで、何がなんだか訳のわからない不安と混乱が世の中を覆い尽くしていた。随分目先のしかも全体観のない議論ばかりが行われていて不毛だと感じ、10日あまり経ったところで課題の全体観を俯瞰したブログエントリを書いた。 kaz-ataka.hatenablog.com 今見てもそれほど大きな違和感がない。初動、その後の対応の残念さ、せっかくの刷新にもうまく繋げられたとは言い難かったことも明らかになっているのだが、それは一旦おいておこう。 _ いま僕らを襲っているのは歴史的には人類最大の死因の一つ、疫病だ。 拙著『シン・ニホン』が2月20日に世に出たときはまだ中国と日本のダイヤモンド・プリンセス号にほぼ閉じた話だったが、現在
2015年春ごろから、急に国の仕事に巻き込まれるようになった。現在、大学と会社*1の仕事が表向きメインではあるが、データサイエンティスト(DS)協会のスキル定義委員会、理事会らの活動に加え、かれこれ10ほどの公的なロールがある。毎週のように講演や取材対応もある*2。その記事確認も結構重い。恥ずかしながら、実は今もいくつも溜まっている。 国関連では、その時折で重い仕事があるが、今は高等教育を受ける人全部にデータ×AIリテラシーを、という話をインプリするための仕事が特に重い*3。 こんな生活なのであなたは何が本職なのかと聞かれることも多いが、本職というのはどういう意味なのだろうか、というのが僕がいつも思っていることだ。 僕的には、2018年の年末にその年の対外的な活動を総括したブログエントリで書いたとおり、 未来に賭けられる国にするということ 未来を生み出す人材を一人でも多く生み出すこと 今の
かつて情報システムはお客様の本業の裏方として、生産性の向上やコストの削減、納期の短縮に貢献してきました。特に社内事務の合理化は、情報システムの得意とするところでした。そんな情報システムの役割はこれからも変わりませんが、お客様はそれ以上の役割を求めようとしています。 他社にはまねのできない価格や納期を実現し、業界の秩序を破壊して、圧倒的な競争力を手に入れたい。 これまでにはリーチできなかったお客様にビジネスのチャンスを拡げたい。 業務時間を大幅に短縮しても、業務の生産性を劇的に高めたい。 そのために、ITすなわちデジタル・テクノロジーを駆使して、働き方も仕事の手順もまったく新しいものに作り替えてしまおうと言うのです。 しかし、何をすればいいのか、どのような情報システムを作ればいいのかが、お客様にはわかりません。「こうして欲しい」と言えないのです。一方で情報システムの開発ニーズは高まり開発テー
人工知能(AI)とビジネスに精通した「教師役」が不足する中、ビジネスで活躍するAI人材を大量に育てるには――。 この難問に正面から取り組んだのが、経済産業省の課題解決型AI人材育成事業「AI Quest」だ。2019年9月末から2020年2月まで約200人を対象に育成プログラムを運営し、その成果を報告書にまとめてWebサイトに公開した。官庁主導の実証実験としては珍しいことに、うまくいかなかった点やその理由も率直かつ具体的に示している。 AI人材不足の解消は、日本企業の競争力アップの向上に直結する。担当者への取材を基に、AI Questが指し示した「AI人材大量育成」の勘所を明らかにする。 「教師なしPBL」をどう実現するか AI人材を育てる手法の1つとして、課題解決型学習(PBL:Project Based Learning)が有効であるとのコンセンサスが得られつつある。 例えばNECはA
人工知能ブームにかこつけて(?)生み落とされたのか、世に大量に溢れるAI関連本。 ディープラーニングや機械学習などの技術をしっかり学ぶ開発者向けのものから、AI時代の子供の教育やAIが仕事を奪うといった脅威論まで、枚挙に暇がない。 玉石混交の情報の海に溺れず、わたしたちは自分の知りたい情報にたどり着けるのだろうか……。そんな迷えるAI初心者に朗報だ。 今回、Legde.aiを運営し、日々AI業界の動向に触れているレッジのメンバーに、「自分と同じ職種のAI初心者」にオススメしたい本を聞いた。なお、AI初心者は「AIと機械学習、ディープラーニングの違いが分からないレベルの人」と定義する。 Amazon本カテゴリ「AI」の検索結果画面。Amazonに「検索結果20,000以上」と言われたら何を選べばいいか見当がつかない。「人工知能」でも3,000件以上ヒットしている ではさっそく見ていこう。推薦
「過度な期待のピーク期」は5G、市民データサイエンス、デジタル・ビジネス・テクノロジ・プラットフォーム、AIやブロックチェーンは幻滅期に 〜日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2019年 ガートナー ジャパンは2019年10月31日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2019年」を発表しました。 「過度な期待のピーク期(Peak of Inflated Expectations)」にきているのが、 5G、アジャイル・プロジェクト・マネジメント、市民データサイエンス、デジタル・ビジネス・テクノロジ・プラットフォーム、プライバシー・バイ・デザイン、プレディクティブ・サポート、エッジコンピューティング、ポストモダンERPなどとなっています。 などとなっています。 「幻滅期(Trough of Disillusionment)」にあるのが、 モバイル開発プラットフォーム、モノのイン
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