現代の作家は「ジェンダー」に応答できているか？　美術家・黒瀬陽平インタビュー シリーズ：ジェンダーフリーは可能か？（7）美術手帖では、全11回のシリーズ「ジェンダーフリーは可能か？」として、日本の美術界でのジェンダーバランスのデータ、歴史を整理。そして、美術関係者のインタビューや論考を通して、これからあるべき「ジェンダーフリー（固定的な性別による役割分担にとらわれず、男女が平等に、自らの能力を生かして自由に行動・生活できること）」のための展望を示していく。第7回では、カオス*ラウンジの代表であり、「ゲンロン カオス*ラウンジ新芸術校」で5年にわたり講師を務め、アーティスト育成のための指導を行ってきた黒瀬陽平に話を聞いた。　※編集部注：黒瀬陽平はカオス*ラウンジ 新芸術校の事業において、アシスタントスタッフへのハラスメント行為が発覚。被害者が詳細を告発する事態となった。こうした自体は深刻なも

補償なき臨時休館で失われる鑑賞機会。現場からは「大変厳しい」新型コロナウイルスのパンデミック以降、3度目となる緊急事態宣言が東京を含む4都府県に発出された。これを受け、臨時休館の措置を取っているミュージアムの現場からは悲嘆の声が聞こえてきた。 文＝橋爪勇介（ウェブ版「美術手帖」編集長） 失われた鑑賞の機会　4月25日に東京、京都、大阪、兵庫に発出された3度目となる緊急事態宣言。これを受け、各都府県では多くの美術館・博物館が臨時休館に入った。 ＞＞まとめ：3度目の緊急事態宣言による美術館・博物館休館情報 今回の緊急事態宣言で、東京都の小池知事は「人流の抑制」や「日中を含む不要不急の外出自粛」を呼びかける。昨年4月の状況を思い起こさせる状況だ。 当時は日本全国の美術館・博物館が閉鎖され、「文化の灯火」が消えた。美術館は作品や文化財を守るため、温湿度を一定に保てる強力な空調装置を24時間稼働させ

女性像の修復前（左）と修復後の画像　出典＝アントニオ・グスマン・カペルのFacebook（https://www.facebook.com/antonio.capelartista/posts/420680346001119） スペイン北西部の都市パレンシアのハイストリートにある銀行のファサードを飾っている女性像が、素人の修復家によって修復不可能なほどのダメージを受けた。 「The Art Newspaper」によると、1923年に初めて公開された同作は、かつて家畜の牧歌的な風景の中で微笑む女性が描かれていたもの。地元の画家アントニオ・グスマン・カペルによるフェイスブックの投稿では、「ポテトヘッド」や「ドナルド・トランプ」「漫画」などという保護活動家や美術愛好家から怒りの声が上がっている。 女性像の修復後の画像　出典＝アントニオ・グスマン・カペルのFacebook（https://www.

カオスラ、一転して被害者を訴訟へ。ハラスメントは「不正確」と主張合同会社カオスラの代表社員を務めていた黒瀬陽平と、カオスラ関係者によるハラスメントを被害者の女性が告発した件で、本日カオスラ側は、当初の謝罪から一転して被害者を訴えたことを発表した。 「カオス*ラウンジ」ウェブサイトより 合同会社カオスラは、元同社代表の黒瀬陽平らによるハラスメントについて、「不正確」だったとの声明を発表。告発していた安西彩乃を訴える旨を明らかにした。 この件は、黒瀬とカオスラ関係者によるハラスメントを安西が告発し、7月24日に黒瀬の退任が発表された。8月1日には、安西が問題の詳細をnoteで公開。黒瀬によるセクシュアルハラスメントおよびカオスラによる組織的パワーハラスメントと、その隠蔽について詳細を時系列で執筆していた。 その後カオスラ側は、今回のハラスメント行為について調査委員として弁護士を着任させ、公平に

グッゲンハイム美術館　Photo by David Heald　(C) Solomon R. Guggenheim Foundation, New York. 美術館における多様性の実情　ミネアポリスの警察官によってジョージ・フロイドが殺害されたことをきっかけに、全米各地で大規模な「Black Lives Matter」を掲げた人種差別への抗議行動が起こっているのを受け、企業や組織などが、相次いでこの動きへの支持を表明している。 美術界もこの流れに乗っているものの、業界全体では依然有色人種の占める割合が少ないのが現状である。アンドリュー・W・メロン財団が2019年に発表した報告書によると、キュレーターにおいては84パーセント、運営に関わるポジションでは88パーセントが白人で占められている。国勢調査で自らの人種を「白人」と回答した割合が76.5パーセント（2019年）であることを考慮すると、

ひろしまトリエンナーレ、空中分解へ。総合ディレクターが辞任し緊急声明を発表今年初の開催を予定している「ひろしまトリエンナーレ2020 in BINGO」で、総合ディレクターの中尾浩治が辞任。緊急声明を発表した。 総合ディレクターが抗議の辞任。新設される「アート委員会」とは？　今年9月12日〜11月15日の会期で予定されている広島県初の大規模芸術祭「ひろしまトリエンナーレ2020 in BINGO」で、総合ディレクターの中尾浩治（アート・マネジメント・しまなみ代表）が3月31日付で辞任、緊急声明を発表した。 同芸術祭をめぐっては今年3月、実行委員会や企画部会とは別に、展示内容を事前選定する検討委員会設置の方針を県が表明。美術界からは「検閲に当たるのではないか」として大きな反発が起こっている。中尾の辞任と緊急声明は、こうした県の動きに対する抗議だ。 辞任した元総合ディレクターの中尾浩治　そもそ

「自粛と給付はセットだろ」は法的に正しいのか？　弁護士・行政法研究者が解説政府や自治体による大規模イベント等の中止・延期等の要請や「不急不要」の外出自粛要請、そのような自粛を呼びかける報道等により、美術・演劇・音楽等、文化芸術活動を行うアーティストや関係者らがイベント中止等により損失を受けている。こうした損失は、法的に補償されるものなのか？ 「自粛と給付」はセットかという問題について、文化芸術活動への助成に関する訴訟にも携わっている弁護士兼行政法研究者が解説する。 文＝平裕介（弁護士・行政法研究者） 政府や自治体による大規模イベント等の中止・延期等の要請や「不急不要」の外出自粛要請、そのような自粛を呼びかける報道等により、美術・演劇・音楽等、文化芸術活動を行うアーティストや関係者らがイベント中止等により損失を受けている。 政府は、28日の首相記者会見で、イベント中止の損失を補償することは難

遅れ際立つ日本。世界各国の文化支援策まとめ新型コロナウイルスの拡大によって大きなダメージを受けている文化セクター。世界各国では、文化支援策がまとまり始めている。現状をお届けする。 協力＝藤井慎太郎（早稲田大学文学学術院教授） Pixabayより 新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、美術・演劇・舞台・音楽など文化芸術セクターで危機感が高まっている。興行や展覧会などの中止によって、文化芸術に従事するスタッフ、あるいはアーティストらの収入が途絶えるケースもあり、各国はその支援策取りまとめを急いでいる（この情報は3月30日時点のものです）。 イギリス：216億円を緊急拠出　イギリスでは、3月20日にスナック財務大臣が雇用を維持する企業に2500ポンド（約34万円）を上限として、給与の最大80パーセントを助成することを発表。その予算規模は3500億ポンド（約47兆円）に上る。 そんななか、アーツ

1兆円の拠出も。新型コロナでイギリスやドイツなど各国が文化支援を続々発表。「誰も失望させない」長引く新型コロナウイルスの影響で、イギリスのアーツ・カウンシル・イングランドが1億6000万ポンド（約212億円）の緊急資金を提供すると発表した。またドイツ連邦政府は、カルチュラル、クリエイティブ、メディアセクターの中小企業や個人に最大500億ユーロ（約6兆円）を支援する。 アーツ・カウンシル・イングランドのサイトより 長引く新型コロナウイルスの影響で、世界各国の美術館や博物館の休館や、アートフェア・芸術祭の開催中止や延期などが続いている。こうした状況下、アートや博物館、図書館など文化と芸術に関与している個人や組織を保護するため、イギリスのアーツ・カウンシル・イングランド（ACE）が1億6000万ポンド（約212億円）の緊急資金を提供することを発表した。 その内訳は、ACEが定期的に資金提供するア

「自国を批判的に表現できるのは、成熟と余裕のある証拠」。「JAPAN UNLIMITED」の公認撤回に対し参加アーティストがコメントオーストリア・ウィーンで開催中の展覧会「JAPAN UNLIMITED」の公認を、11月5日までに、在オーストリア日本大使館が取り消した。本展に参加するアーティストのひとりであり、ウィーンを拠点に制作活動を続ける丹羽良徳が、本件についてコメントを寄せた。 丹羽良徳　日本共産党にカール・マルクスを掲げるように提案する　2013　Installation view at frei_raum Q21 exhibition space MuseumsQuartier Wien, 2019　Photo by Pablo Chiereghin　Courtesy of Q21 / MQ and Marcello Farabegoli Projects　(c)Yoshinor

会田誠が抗議。総理大臣に扮した映像作品の全文書き起こしを公開ウィーンの展覧会「JAPAN UNLIMITED」が、在オーストリア日本大使館によって公認撤回された件に対し、参加作家のひとりである会田誠がTwitterで抗議の意を示した。 展覧会内容が「反日的」だとする批判を受け、在オーストリア日本大使館が10月30日付で日本・オーストリア友好150周年事業の公認を撤回したウィーンの展覧会「JAPAN UNLIMITED」。この撤回に対し、参加作家のひとりである会田誠が抗議の意を示した。 同展は、ウィーンのキュレーターであるマルチェロ・ファラベゴリがキュレーションしたもので、会田誠をはじめ、三田村光土里、丹羽良徳らが参加。展覧会は9月26日から始まっており、今回の撤回はそれから1ヶ月以上が経過してからの異例の対応となった。朝日新聞などの報道によると、自民党の長尾敬衆議院議員が展覧会について外務

CIMAM（国際美術館会議）が「表現の不自由展・その後」について声明文を発表。「表現の自由が完全に損なわれている」ICOM（国際博物館会議）の提携組織であるCIMAM（国際美術館会議）が、「あいちトリエンナーレ2019」の一企画である「表現の不自由展・その後」の展示中止に対し、声明文を発表した。 ICOM（International Council of Museums 国際博物館会議）の提携組織であるCIMAM（International Committee for Museums and Collections of Modern Art 国際美術館会議）が、「あいちトリエンナーレ2019」内の「表現の不自由展・その後」展示中止に対し、声明文を発表した（全文は記事末尾に掲載）。名義はCIMAMの美術館監視委員会（The Museum Watch Committee）。 CIMAMは19

サックラー・ファミリーからの寄付を今後受け付けないと発表したグッゲンハイム美術館　The Solomon R. Guggenheim Museum, New York Photo by David Heald　© The Solomon R. Guggenheim Foundation, New York サックラー・ファミリーに対する報道の過熱　サックラー・ファミリーは、世界各地の美術館・博物館・大学などに巨額の寄付を行う慈善事業で知られており「サックラー」の名が冠された建物や展示室はいたるところに存在する。しかし一族が、オピオイド危機の元凶となった処方箋薬「オキシコンチン」を販売するパーデュー・ファーマを経営していることは、長い間一般には知られてこなかった。 パーデュー・ファーマの経営を行っていたモーティマー・D・サックラーとその妻テレサの名前が掲げられたギャラリーがメトロポリタン美術

「本当の問題は西欧諸国にある」。アイ・ウェイウェイが中国とカナダの政治的対立について声明を発表現在中国とカナダの間でますます高まっている政治的対立に対し、中国人アーティスト、アイ・ウェイウェイが声明を発表した。「本当の問題は西欧諸国にある」というアイの声明には、どのような意志が述べられたのか？ 普遍的人権などのテーマに関心を抱く中国人アーティスト、アイ・ウェイウェイが、現在中国とカナダの間でますます高まっている政治的対立に対し、カナダ・トロントのガーディナー博物館を通じて声明を発表した。 2018年12月1日、カナダ政府は、アメリカの要請によってバンクーバーで中国の大手通信機器メーカー・ファーウェイのCFO・孟晚舟（モウバンシュウ）を逮捕した。その後、中国政府は2人のカナダ人を国家安全保障上の理由で拘束したほか、麻薬密輸で有罪判決を受けたカナダ人男性の再審を命じ、死刑を宣告するなど、激しい