梅原大吾に聞く 「スト6」登場後の変化と格闘ゲームのこれから
プロゲーマー・梅原大吾氏は、格闘ゲーム界のトップシーンで選手として活躍するかたわら、プレーヤー人口の拡大にも努めてきた。同氏のあだ名「The Beast」を冠とする格闘ゲームイベント「Beast Cup」がその象徴だ。2023年5月の日経クロストレンドのインタビューでも、今後の活動指針として「新規プレーヤーの獲得とリテンション」を語っていた。「『ストリートファイター6』登場以降、新規層は増えたと思う」と言う同氏に、最近の活動と、格闘ゲームシーンのこれからを聞いた。 初のオフライン大会は550人が参加 ――2024年3月のBeastCup Tokyoは初のオフライン大会となりました。今回、オフラインでやろうと決めた理由は？ 梅原大吾氏（以下、梅原） Beast Cupには、1万人大会という目的があって、そのためにやっているんだけど、いざ1万人を達成したとき、「オンラインではできるけど、オフラ
オールナイトニッポン、広告出稿が爆増 Z世代つかむラジオの内幕
1967年の放送開始から57年、いつの時代も若者から絶大な支持を得ているラジオ番組がある。深夜番組「オールナイトニッポン」だ。タイパ重視、デジタルネーティブといわれる現代の若者にも人気は健在。人気俳優やミュージシャン、お笑い芸人が内面や本音を語る他では聴けないコンテンツが若者を引き付ける。2023年3月には、番組に広告を出稿するスポンサーが約70社を記録した。インスタライブでも配信アプリでもない、古株のラジオからの発信がなぜ受けるのか。 「オールナイトニッポン」は、なぜいつの時代も若者の心をつかむのか。番組全体を統括するプロデューサーの冨山雄一氏（左）と、自身もZ世代でZ世代マーケティングの第一人者である、僕と私と（東京・渋谷）代表の今瀧健登氏が対談した（写真／古立康三） タイパのZ世代にも受ける理由 ラジオは“元祖推し活” オールナイトニッポンは、放送開始から57年目を迎える、言わずと知
さらば「テレビCM＝オワコン説」 史上初、日テレの運用型広告の衝撃
テレビ広告をデジタル広告のように運用 効果の1つは広告価格の適切化 TVerと統合在庫で地上波の価値向上 開始までに他局が参加する可能性も 広告はバイイングから運用型へ 24年はテレビにとって、変化のきっかけとなる1年 「テレビはオワコン（終わったコンテンツ）」。そんな言葉が、2010年代から度々聞かれるようになった。多くの人にとってはすでに聞き飽きたフレーズだろう。 何がオワコンといわれているのか。その根本にあるのは、長年続いてきたテレビ局独特の“文化”だ。視聴率を重視したマス向けの番組制作、GRP（延べ視聴率）を基にしたテレビCMの運用体制、スポット（番組に関係なくテレビ局の指定時間にCMを挿入する方式）などテレビ独自の広告枠の購入方法、ネットでの配信を制限する複雑な権利関係等々……。 24年は、それらのテレビ独自の文化が変わるきっかけとなる1年になりそうだ。 背景には、地上波放送収入
史上初、歴代デジタル大臣3人鼎談 日本のDXには何が足りない？
日本をデジタル化する司令塔として、2021年9月に発足したデジタル庁。推進の基盤となるマイナンバーカードの申請件数は22年12月に8000万件を超え、官公庁や地方自治体のDX（デジタルトランスフォーメーション）も強力に推し進めている。その同庁をゼロから立ち上げてきたのが、初代デジタル大臣の平井卓也氏、2代目の牧島かれん氏、現大臣の河野太郎氏だ。今も一枚岩となりスクラムを組む3人が初の鼎談を行い、日本のデジタル化のこれまでと現在地、そして未来を存分に語った（前編・聞き手は日経クロストレンド編集長 佐藤央明）。 （写真右から）第1代デジタル大臣の平井卓也氏、第2代デジタル大臣の牧島かれん氏、第3代で現デジタル大臣の河野太郎氏。デジタル庁にて鼎談を行った（写真／高山 透） ――今回、元デジタル大臣の平井さん、前大臣の牧島さんにデジタル庁（デジ庁）まで来ていただき、現大臣の河野さんとともに鼎談する
マーケターは軍事用語をいつまで使うのか？ 顧客は標的ではない
「標的」を意味する「ターゲット」、「キャンペーン」には「軍事行動」という意味があるなど、マーケティングで使われている言葉の中には軍事用語が非常に多い。広告の炎上やマーケティングに対する拒否反応が広がるなか、マーケターはこうした言葉を使い続けていていいのだろうか。産業能率大学経営学部でマーケティングや経営の授業を受け持つ小々馬敦教授と、電通デジタル（東京・港）執行役員の田中信哉氏が次世代のマーケティング用語について議論した。 小々馬敦氏（以下、小々馬） 「ターゲティング」とか「キャンペーン」とか、マーケティングでよく使っている言葉は軍事用語から生まれたものですよね。 田中信哉氏（以下、田中） 私たちがいるマーケティング業界では、クライアントに対してマーケティングプロセスを提案するにあたり、効能効果をロジカルに説明しなければならない場面があります。軍事用語を使ってしまっている背景として、そこが
「アドテクに興味を失った」 22年6月上場のマイクロアド渡辺社長
1999年にサイバーエージェントへ入社。同年7月に、大阪支社を立ち上げるとともに、同支社長を務める。2004年、ブログに特化したコンテンツ連動型広告配信事業「BlogClick」やブログサービス「アメーバブログ」の立ち上げを行う。2006年12月サイバーエージェント取締役就任。07年7月マイクロアドを設立し、代表取締役に就任 ──2007年の創業からこれまでを振り返って、上場までの道のりを率直にどう感じる。 渡辺健太郎氏（以下、渡辺） 率直に言えば、すごく時間かかった。アドテクノロジー事業として創業したが、事業モデルはさまざまな変遷をたどった。ここまでくるのは長かったという印象だ。 アドテクでいうと市場の隆盛に合わせて、類似したサービスが大量に生まれ、そこからすみ分けが進んだ。大きな1つのトレンドの下、市場が拡大したというよりも、SNSの流行、動画の活用など、小さなトレンドが生まれていった
『鬼滅の刃』ブームの裏に、アニメ化と計算尽くしのファン獲得策
革新的マーケターを選出する「マーケター・オブ・ザ・イヤー2020」。2人目は、『鬼滅の刃』ブームの火付け役となったアニメ化の仕掛け人、アニプレックス（東京・千代田）の高橋祐馬氏だ。その裏側には妥協を許さないクリエイティブ制作と綿密なプロモーション戦略があった。 アニプレックスの高橋祐馬プロデューサー。2004年アニプレックス入社。入社後少しして宣伝部に配属になり、11年間、宣伝プロデューサーとして『化物語』『Fate/Zero』『アイドルマスター』などを担当。17年から制作部に異動し、プロデューサーとして『鬼滅の刃』『はたらく細胞』『君の膵臓をたべたい』などを手掛ける ＜前回（第2回）はこちら＞ 『鬼滅の刃』は、「週刊少年ジャンプ」（集英社）に2016年2月から20年5月まで連載されていた吾峠呼世晴氏による作品。大正時代の日本を舞台に、人間を襲う鬼と鬼を斬る組織「鬼殺隊」との戦いを描いた物
「原稿確認させてください」と編集部に言うと何が起きるのか
自社を少しでも好意的に取り上げてもらいたいのが広報というもの。しかしそうした思いは「もし悪く書かれでもしたら」という不安と背中合わせ。記事が世に出る前に、「原稿確認させてください」と言いたくなるのも無理はありません。実際、言った方もいるでしょう。その結果、メディア側の反応は……。 記事を見せる自由、見せない自由 有名な大新聞からわが社の社長が取材を受けた。どんな内容になるのか。もしかすると悪く書かれているんじゃないか……。 取材から記事が出来上がってくるまでの間のドキドキ感は、いつまでたっても慣れません。そこでつい言ってしまいたくなりますね。「原稿って事前に見させてもらえないんですか？」と。これって実際見せてもらえるのでしょうか。そのとき、マスコミ側はどう感じているのでしょうか。 そもそもの話からします。 「中正公平、わが国民生活の基礎たる経済の平和的民主的発展を期す」 これは（私も今回初
「ココアシガレット」が人気再燃 老舗駄菓子会社のしたたか経営
少子化も、グローバル企業からの警告やクレームもなんのその。老舗駄菓子メーカーのオリオン（大阪市淀川区）の商品が今、再び注目を浴びている。「ココアシガレット」と聞けば、食べた記憶のある大人も多いだろう。1個30円の菓子に訪日外国人が群がる。人気シンガーのSNS投稿も追い風に。 1951年発売のオリオンの看板商品「ココアシガレット」。ハッカの香りとココアの風味が口の中に広がる砂糖菓子で、最近は禁煙グッズとして大人にも好評 品薄状態が続き、業績は好調 子供の頃、十円玉を握り締めて近所の店へ買いに行った駄菓子には、大人の心もひきつける魅力がある。昔懐かしい駄菓子屋への郷愁に加え、病みつきになる独特の味と、たった数十円で得られる充足感が、駄菓子好きに長く愛される人気の理由だろう。 とはいえ、商品単価30～100円という薄利多売のビジネスが時代を超えて存続するには、経営戦略上の秘訣があるはず。そこで老
20代若者が好きなカフェ 突如ランクインした「Gong cha」とは
約3万人を対象としたインターネット調査により、日本人の消費生活の実態に迫る連載企画。若年層がよく利用するカフェやファストフード店を見ていくと、選ばれるのは、安くてうまくて早いに加えて、ポジションが明確な店。今話題のタピオカを扱う台湾茶専門店「Gong cha」の人気も急上昇している。 街にあふれるカフェやファストフード店。遅めの時間のランチなど、時間帯にかかわらず食事できる店も多く、仕事や読書をしてもいい。たとえ安価なコンビニコーヒーがはやっても、ちょっとした出費で自由度高く過ごせるこうした店は、どこもそれなりに混み合っている。 今回は、ブランドデータバンクが約3万人に聞いた「よく利用するカフェ・ファストフード店」から、20～24歳のデータを抽出。男女に分けて、10～60代の全世代のデータと比較した。 各世代の毎月の小遣いを調べると、20～24歳男性の平均小遣いは2.6万円、20～24歳女
深夜でも荷物を受け取れる ヤマト「業界初セルフ型店舗」の衝撃
ヤマト運輸は2019年5月30日、24時間いつでも誰とも顔を合わせることなく荷物の受け取りや発送ができるセルフ型店舗「クロネコスタンド」を東京江東区にオープンした。ユーザーの利便性を高めるとともに、再配達を減らし、人手不足の解消に役立てたい考えだ。 経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の日本国内の消費者向け電子商取引の市場規模は、18.0兆円（前年16.5兆円、前年比8.96％増）に拡大。インターネットを使って物品を購入することは、もはや珍しいことではなく、人々の日常に浸透している。 ネット通販が年々増加する一方で、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている（関連特集「再配達撲滅 ネット通販「物流」革命」）。受取人の不在による再配達の増加が最大の要因だ。今回のクロネコスタンドを利用すれば、配達員が何度も再配達に訪れたり、利用者と電話でやりとりする必要がな
無印良品が売る「小屋」に問い合わせ相次ぐ 狙いは二拠点生活者
「無印良品」のブランドで生活雑貨や食料品など、衣食住にまつわるあらゆるジャンルに進出している良品計画。同社が住領域の新たな商品として手がけたのは、6畳ほどの簡素な「小屋」だ。 「無印良品の小屋」（材料費、施工費込みで税込み300万円～）。「無印良品銀座」など、全国約5店舗で取り扱い。沖縄県を除く46都道府県で建築可能だが、積雪量などの気象条件によっては建てられない場合もある 6畳弱、掃き出し窓と窓のみの「小屋」 「無印良品の小屋」は室内の広さ約9.1平方メートル。およそ6畳のワンルームで正面に大きな掃き出し窓、奥に小さな窓があるだけだ。価格は材料費と施工費込みで税込み300万円から。断熱仕様や防犯ガラスを使った防犯仕様も選べる。2017年4月に関東近郊エリア限定で発売したところ、全国各地から問い合わせが相次ぎ、19年4月から沖縄県を除く46都道府県に販売エリアを拡大した。 オプションで電源
僅か100万円で開発した「Amazon Go」型店舗 その意外な仕組み
欲しい商品を手に取り、店を出れば支払いが終了──。米アマゾン・ドット・コムがレジなしコンビニ「Amazon Go」を一般向けに開業して以降、その驚異の買い物体験は大きな話題となり、さまざまな企業が 「ウオークスルー（通り抜けるだけで決済が完了する）」を実用化しようと開発競争を繰り広げている。しかし、手に取った商品を正確に認識して決済まで持っていく精度の問題や、膨大なコストなどの面から実際の店舗に導入されているケースは非常に少ない。 そんななか、「完全キャッシュレス」「レジなし」「ウオークスルー」を実現したAmazon Go型カフェが2019年2月、東京・秋葉原にオープンした。システム開発のクラスメソッド（東京・千代田）が運営する「Developers.IO CAFE」だ。
ソニーは「世界を変えるAI」を創れるか 天才プログラマーが社長
ソニーは外部との連携で継続的な革新を生み出す取り組みを加速している。AI分野も例外ではない。ソニーコンピュータサイエンス研究所（東京・品川）は、天才プログラマーと呼ばれた起業家の清水亮氏らと2017年に新会社を設立。ソニー流と清水氏のビジョンとの融合で、世界を変えるAIの創出を目指す。 17年11月、報道陣の前に立った清水氏は宣言した。「みんなのAIを作るプロジェクトをスタートします」。清水氏は、ソフト開発のスタートアップ、UEI（東京・台東）の社長として知られていたが、この日の肩書はそうではない。ソニーコンピュータサイエンス研究所(以下、ソニーCSL)、投資会社の米WiL（カリフォルニア州）と3社で設立したジョイントベンチャー、ギリア（東京・台東）の社長としての発言だった。AI時代に向け、世界中の誰もが恩恵を受けられる新しいAIの開発を目指すと話した。 手書き端末にソニーが注目 清水氏は
「テレビCMをやめてはどうか」 逆風下、効果分析の大変革へ：日経クロストレンド
2018年4月1日は広告業界にとって歴史的な1日となった。テレビCMの取引指標が、初めて変わったのだ。テレビCMは今、岐路に立たされている。得られるデータの少なさに広告主の不満が噴出。2年前の時点でさえ、出稿停止の意向を示す大手広告主が3割超に上った。危機感を覚えた業界は効果指標の革新へと向かい始めている。その動向を全5回で探る。 「日本アドバタイザーズ協会（東京・中央、JAA）の電波委員長時代に、大手企業の宣伝部長クラスから『テレビCMをやめてはどうかと社長に言われた』という相談が相次いだことがある」 トヨタマーケティングジャパン取締役、JAAの電波委員長などを歴任してきたデルフィス（東京・千代田）の土橋代幸常務はこう明かす。16年秋のことだ。異変を敏感に感じ取った土橋氏は急きょ、JAAに加盟する企業の宣伝部長クラスにテレビCMに関するアンケートを実施した。すると、103社中37社から「
マイカー半減の衝撃… 次世代交通「MaaS」で世の中こう変わる：日経クロストレンド
2019年に向けた注目のビジネスキーワードとして急浮上している「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。自動車メーカーや公共交通を巻き込む「100年に一度」のモビリティ革命は、どのような産業インパクトをもたらすのか。このほど上梓された書籍、『MaaS モビリティ革命の先にある全産業のゲームチェンジ』の著者の一人である、日本総合研究所創発戦略センターの井上岳一シニアマネジャーによる解説を3回に分けてお届けする。 MaaSと書いて、「マース」と読む。Mobility as a Service、すなわち「サービスとしてのモビリティ」を意味する言葉である。このMaaSが今、世界の自動車業界、交通サービス業界を席巻し始めている。 18年10月4日、大きな驚きをもって迎えられたトヨタ自動車とソフトバンクの提携・共同会社設立の発表においても、MaaSという言葉が使われていた。Mobility側のト
次世代通信5Gの激震 スマホ中心のビジネスが終焉へ：日経クロストレンド
産業構造を激変させる第5世代移動通信システム「5G」が2019年にも登場する。すでに大手キャリアが陣取り合戦を繰り広げているのが、革新的なサービスの創出だ。従来のスマホを中心としたBtoCビジネスから、BtoBtoXのサービス“共創”へと軸足の移行が求められている。特集の第1回ではソフトバンクの戦略を探った。 4～12月期として連結純利益が初めて1兆円を超えた2018年2月の決算発表で、ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は「5Gをリードする」との決意を示した（Rodrigo Reyes Marin/アフロ） ヒトの１世代は30年とされる。それに比べてテクノロジーの進化は驚くほど早い。そもそも携帯電話が誕生したのは、30年余り前。ヒトが生まれて親になるほどの間に、モバイル通信の規格は、第4世代（4G、Gとはジェネレーションの略）まで達している。 00年代に広がったのは3G（第3世代）だっ
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