「トランプ隠し」作戦が効いた、副大統領候補討論の評価
＜今週の副大統領候補の討論会では、共和党のペンスがトランプのことを語らない「トランプ隠し」作戦に出た。結果として、トランプを糾弾した民主党のケインにペンスが「勝利」したという評価に＞（写真：トランプを糾弾するケイン〔左〕の攻撃をペンス〔右〕は完全にスルー） 今週４日にバージニア州で行われた副大統領候補のテレビ討論は、様々な意味で注目されていました。まず、共和党のマイク・ペンス候補（インディアナ州知事）は、前週以来「国税を長期間にわたって払っていない」ことがわかって炎上中のトランプ陣営を、「救う」ことができるかどうかが話題になっていました。 一方、民主党のティム・ケイン候補（バージニア州選出上院議員、同州の元知事）には、相方のヒラリー・クリントンが若年層の間で不人気なのをカバーするという役割、具体的には人間味や庶民性が期待されていました。 ところがその討論の内容は、大変に奇妙な流れになりまし
財政赤字を本気で削減するとこうなる、弱者切り捨ての凄まじさ
＜片手に指が１本でもあれば就労可能──イギリスにおける障害の認定基準はそう皮肉られるぐらい厳しくなった。財政赤字削減を公約に掲げて2010年に首相になった英保守党デービッド・キャメロン首相の「改革」の結果だ。イギリスが初めて福祉国家の体制を作った1945年以来、これほど弱者に苛酷だったことはないという。巨額の財政赤字とバラまきをやめない政治家を抱える国すべてへの警鐘＞ 写真はロンドンで集会をする障害者（2012年） イギリスの障害者にとって、現在は大いなる試練のときだ。5年以上におよぶ緊縮財政と福祉保障制度改革の結果、何十万人にも及ぶ障害者は困窮し、病状を悪化させてきた。責任は、幾つかの政策にある。 【参考記事】イギリス、今さら暴動のなぜ イギリスにおける障害者の権利がこれほど長期にわたって危機にさらされたのは、福祉国家の形が整った1945年以来初めてのことだ。当時のクレメント・アトリー首
トランプの暴言に日本は振り回されるな！
共和党のドナルド・トランプ候補の暴言、それも「日本に関する暴言」が止まりません。暴言の一つは、日本が雇用を奪っているから、関税率45％を課して「懲らしめる」といった発言ですが、これはまったく現状認識として間違ったものです。まるで80年代にタイムスリップしたようなレトロ感満載の発言で、あらためて申しますが、怒る気にもなりません。 問題は安全保障をめぐる「トンチンカン」な発言の数々です。これも、最初の数回はまだ「基礎知識を確認せずに適当に発言しているだけ」という感じだったのですが、そろそろ笑えなくなってきました。 ―「在日米軍・在韓米軍の駐留費は100％それぞれの国に負担させる」 ―「日本や韓国が100％負担しないのであれば駐留米軍は撤退する」 ―「日本・韓国が自主防衛の体制を取るのであれば、両国に核武装を認める」 こうなると、許容できる限界を越えています。 問題は４つあります。 【参考記事】
「トランプ現象」を掘り下げると、根深い「むき出しのアメリカ」に突き当たる
記事の冒頭にこちらの写真を貼っておく。後ほど解説するので、数秒間見つめていただきたい。 ドナルド・J・トランプ氏を理解するには、まず彼の熱烈な支持者の心境に寄り添うことが必要だ。アメリカのリベラル系メディアはトランプ氏の大躍進に焦りを隠せず、来る日も来る日もひたすらこき下ろす記事を発信している。 だが、ただ「おぞましい」「明らかな嘘を付いている」「支離滅裂な演説をする」「まったく実現不可能な公約を口走っている」「暴言がひどい」と羅列しているだけでは、トランプ氏の破壊力に太刀打ち出来ない。それどころか次にトランプ氏が仕掛ける扇動に対してあらかじめ免疫をつけることもできない。大手メディアや共和党のエスタブリッシュメントがトランプ氏を「許しがたき、恥ずべき存在」だと非難すればそれだけ、同氏の支持者は熱狂するからだ。「ざまを見ろ」と。 この支持者たちは誰なのか？なぜ溜飲を下げているのか？ 表面的な
「トランプ降ろし」の仰天秘策も吹き飛ぶ、ルビオとクルーズのつばぜりあい
今週開かれた共和党のネバダ州党員集会では、ドナルド・トランプ候補が45.9％の得票率を獲得し、遂に40％の大台を突破。２位のルビオ（23.9％）、３位のクルーズ（21.4％）両候補に大差をつけています。来週３月１日の「スーパー・チューズデー」（南部の州が多いので大学スポーツリーグの名称を取って別名「ＳＥＣプライマリー」とも呼ばれる）」では、共和党の場合14州で予備選または党員集会が行われますが、現在のトランプ陣営は絶好調と言っていいでしょう。 共和党系のアナリストたちは、この事態に「真っ青」になっています。「小さな政府論」も「ブッシュのイラク戦争」も「自由貿易」も否定するトランプの存在は、共和党の中核イデオロギーを破壊するだけでなく、11月に大統領候補として担ぐことになれば、上下両院から地方選挙まで含んだ「巨大な同時選挙」が総崩れになる可能性もあるからです。 そこで、多くのワシントンの保守
人工知能が万人のものに？米新興企業データロボットがヤバイらしい件
テクノロジーをベースにした未来予測を仕事としているにもかかわらず、僕は文系なので技術のことは実はよく分かっていない。なのでどの技術やベンチャー企業が有望なのかは、技術が分かる人の動向を追うことで判断しようとしている。 動向を追っていた二人の優秀な技術者を通じて最近、米国のデータロボット社という人工知能系のベンチャー企業のことを耳にした。しかも一人は自分が創業した企業を離れてデータロボット社に入社したし、もう一人は同社に出資を決めた。 なんなんだ、このデータロボット社って！？ どうやらデータロボット社は、技術者でなくても人工知能を自由に扱えるようなサービスを提供しているのだとか。プログラミング知識がないビジネスマンでも、ワープロや表計算ソフトを扱う感覚で人工知能を扱えるようになるというのだ。「ビッグデータ活用が激変します。ビジネスに与える影響は半端ない。革命的です」。一人の技術者は興奮気味に
日本が核武装？ 世界が警戒するプルトニウム問題
六ヶ所村の再処理工場。2016年3月に完成時期を設定している。Nife's photo:wiki commons 中国が日本の原子力政策を批判 「日本が保有する核物質は核弾頭1000発以上に相当する。安全保障と兵器拡散の観点から深刻なリスクを生んでいる」 「日本の原発再稼働と使用済み核燃料再処理工場計画は、世界を安心させるのではなく事態を悪化させる行動だ」 「核兵器を保有すべきだと日本の一部の政治勢力が主張し、核兵器開発を要求している。世界は日本を注意すべきだ」 中国の傅聡軍縮大使は10月20日、国連総会第一委員会（軍縮）で演説し、日本の原子力政策を批判した。中国の核弾頭の保有数は14年のストックホルム国際研究所の報告によれば、約250発と世界第4位（1位露8000発、2位米7300発、3位仏300発）。そしてアジアの安全保障に脅威を与えている。彼らが日本の原子力政策を批判する資格はない。
「政治的中立性」という言葉にビビりすぎている
放送大学の「日本美術史」の試験問題に安倍政権を批判する文言が用いられたことを受けて、大学は該当部分の問題文を学内専用サイトから削除してしまった。「現在の政権は、日本が再び戦争をするための体制を整えつつある。平和と自国民を守るのが目的というが、ほとんどの戦争はそういう口実で起きる」などの記載が問題視されたが、自衛が戦争を呼び寄せてきたのは、確かな史実である。 こういった事例の度に繰り返される言い分が、放送法にある「政治的中立性」だ。今回も、「放送法の規制を受け、一般大学より政治的中立性を配慮しなければならない」（来生新・放送大学副学長／東京新聞10月21日朝刊）との弁解が出ているが、すんなりとは受け止められない。 「放送法」が定める政治的中立性。具体的な文言としては第４条「放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たっては、次の各号の定めるところによ
経済学的に考えればわかる、TPP合意の理由と影響
日米両国のGDPはTPP圏全体の8割を占め、基本的にはメリットが大きい（米通商代表部のマイケル・フロマン代表と甘利明TPP担当相） Marco Garcia- REUTERS 長期にわたる交渉の末、TPP（環太平洋パートナーシップ協定）が大筋で合意となった。TPPに関しては国内に様々な意見があり、現在でも十分なコンセンサスが得られているとは言い難い。だが、とりあえずTPPは実施に向けて動き出した。今後はTPPの存在を前提に、物事を判断していく必要があるだろう。そもそもTPPのような自由貿易協定は何のために締結するものなのか、そして、TPPにはどのようなメリット、デメリットがあるのか、あらためて整理してみたい。 自由貿易の根拠となっている理屈は「比較優位」 TPPに代表されるような自由貿易協定は、加盟国間の取引において原則として関税を撤廃し、同じルールで貿易を行うための協定である。背景にある
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首相談話についても、アメリカ人なので語りません | パックン（パトリック・ハーラン） | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
お待たせしました！ 大好評の「むかつくアメリカ人シリーズ」第二弾！ 前回は憲法や安保法案をテーマにしたが、今回は首相談話を取り上げようと思っている。また微妙な話題だからまたお断りから： まず、覚えておいてほしいのは、僕は日本が大好きってこと！ 大人になってこの国を選び、日本に住んでいる。日本人女性と結婚し、日本人の子供が２人いる。そして、日本に骨をうずめる！ 気持ちの大半は日本人だし、心から日本を愛している。自分でも驚きだが、日本での生活が僕の人生の半分を占める。 しかし、僕がアメリカ人であることも忘れてはならない。もちろん、過去の戦争の責任は日本単独のものではない。戦前も、戦時中も、戦後でさえアメリカは山ほど悪いことをしている。この後「お詫び」の話がでるけど、「まずはアメリカからどうぞ」と言われて当然だ。本当にひどかった（今もひどい）と思う。代表として心からお詫びします。 でも、僕の謝罪
安保法案については、アメリカ人だから語りません | パックン（パトリック・ハーラン） | ニューズウィーク日本版
【はじめに】 僕らアメリカ人が日本の安全保障問題について、しつこく意見を述べたりすると、日本の皆さんはむかつくかもしれない。 「そもそもいまの憲法を押し付けたのはアメリカだろ！」と反発する人もいれば、「集団的自衛権を求めているのはお前たちだろ！」と反発する人もいるでしょう。 どちらも否定しづらいし反論しづらい。 だから、今回は安保法案に関して自分の立場をわきまえた上で、個人的な意見は控えさせていただきます。反対だけどね。でも「反対だ」とは言わない。 「敵国の少ない日本が集団的自衛権を実行し、敵国の多いアメリカとつながれば、日本がより危険な状態になると思う」という自分の考え方も説明しない。 「武装して勢力の均衡を保とうとする場合、相手が核保有国だったら、こちらも核保有国になる必要さえあるのでは？」という疑問もぶつけない。そんな個人の見解をここでは一切書かないことにしよう（では、本題へ）。 先
日本ではなぜ安全保障政策論議が不在なのか
なぜこうなってしまったのか。実に奇妙な事態になってしまった。これほどまで熱く平和が語られ、これほどまで厳しく政府への批判がなされる中で、日本が選択すべき安全保障政策についての具体的な提案や主張がほとんど見られないのだ。 安全保障政策の選択を間違えれば、その国の安全は崩れてしまい、国民の生命を守ることはできない。国際政治の歴史をこれまで研究し、また大学で教える立場にある者として、歴史上多くの国が安全保障政策の選択を間違えたことで、国民の生命を犠牲にして、不毛な戦争を招いてきたことを学んできた。経済政策を一つ間違えても国が滅びることはあまりない。しかしながら、安全保障政策の一つの誤りが、国家の存亡に直結した例は溢れている。74年前に日本は、安全保障政策の選択を間違えて、平和を破壊し、膨大な数の国民の生命を奪い、またアジア太平洋地域に破滅的な惨状をもたらした。これほどまで重要な安全保障政策につい
「宿題代行サービス」はどうしてダメなのか？
小学校が夏休みのシーズンに入るとともに、今年も「宿題代行サービス」の是非論争が始まっています。日本の小学校の「定番」である自由研究や作文の宿題を有料で請け負うというものです。価格の相場としては、 ・（自由研究・工作など）１件で5000～１万円 ・（作文・読書感想文など）400字詰め原稿用紙１枚3000～5000円 ・（国語・算数のドリルなど）１冊5000～１万円 といったところです。400字の作文が5000円などというのは、プロのライターの相場としても悪くない水準ですが、「子供らしく書く手間」があるのでこんな値段になるようです。一方で、ドリルの値段がそんなに高くないのは、何らかの方法で模範解答を入手して対応しているからでしょう。 こうした代行サービスに関して、古典的な教育論からの反対、つまり「宿題は自分で取り組むこと自体に教育的な意義がある」という意見に対して、一部には「代行サービスを頼む
イラン核合意が日本の安全保障に与えるインパクト
いわゆる「集団的自衛権の行使は合憲」という解釈の上での、一連の「安保法制」を成立させようという日本の動きは、アメリカでは大きく報じられてはいません。何よりも14日にウィーンで発表された、「イランとの核協議合意」のニュースが大きな話題になっているからです。 非常に簡単に言えば、今後15年間にわたって、イランは核兵器の製造につながる濃縮ウランの製造を制限されます。また、この点に疑念が生じた場合にはＩＡＥＡ（国際原子力機関）による査察をイランは受け入れることになりました。その見返りとして、国際社会はイランに対する経済制裁を解除するというのが要点です。 今回の合意は「ＥＵ＋Ｅ３（英独仏）＋３（アメリカ、中国、ロシア）」とイランによるもので、オバマ大統領はウィーンでの発表の直後の臨時会見を行い、「これはあくまでイランを信頼するということではなく、イランを監視する仕組みを作ったものである」として、早速
エアコンの電気代を約30％削減できる斬新発想のデバイス
年々暑くなる夏......。エアコンの役割は益々大きくなっているが、それに伴って光熱費は上昇している。 この費用をどう節約するか。人によって、家庭によって、会社によって、その方法は様々だが、その選択肢が増えていくことは重要だ。 「Mistbox」は、エアコンの屋外機をミストで冷やすという方法を利用することで、エアコンの電気代を削減するデバイス。 設置も簡単で、コンロールデバイスと水を出すスプレーバーを屋外機に設置、水道とつなげ、アプリをダウンロードするだけ。その間５分程度という。 気になる電力は、太陽光パネルでまかなう。よって、バッテリーや電源を接続するための配線は必要ない。 エアコンの屋外機が高熱になると、自動で霧を噴射し、冷やしていく。もちろん、これらは全て自動制御されていく。 モバイルアプリでは、利用状況、電気代、またどれだけの節約ができているかを逐次確認することができる。 気になる
アメリカで政争化する「エボラ・パニック」
今回のエボラ感染では、西アフリカに渡航してエボラとの闘いに献身していたアメリカ人医師２人と医師の妻１人の計３人が、８～９月にかけて発症し、アメリカ本国に移送後、治療が成功して快癒しています。そしてリベリア人でアメリカ渡航後に発症し、死亡した患者が１人。さらにこのリベリア人の治療にあたったテキサス州ダラスの看護師２人が発症。これとは別に、ＮＢＣのＴＶカメラマンが発症と、現時点まで計７人がアメリカ本国における症例として出ています。 最初の３人については治療に成功したばかりか、２次感染などの問題は一切起きなかったために、この時点ではアメリカ社会には過剰な反応は起きませんでした。 しかし死亡したリベリア人を治療したダラスの病院は大きな批判の対象となったばかりか、この病院が「震源地」となって数件の問題が出ています。まずこの病院は、一度来院したこの患者に関して「西アフリカから渡航した」ということを確認
朝日「誤報」で日本が「誤解」されたという誤解
いわゆる「従軍慰安婦」問題をめぐる証言記事に関して朝日新聞が誤りを認め、取り消したことに関連して、あらためてこの「従軍慰安婦」の議論が盛んになっています。その議論の多くは「誤報」、つまり「狭義の強制」があったと報道されたことで、「国際社会の誤解」を招いた朝日新聞には責任があるという考え方です。 例えば安倍首相は９月14日のＮＨＫの番組で、朝日新聞が「世界に向かってしっかりと取り消していくことが求められている」と述べたそうですし、加藤勝信官房副長官も17日の記者会見で、「誤報に基づく影響の解消に努力してほしい」と述べています。 また朝日新聞の訂正直後に実施された、読売新聞の世論調査によれば、『朝日新聞の過去の記事が、国際社会における日本の評価に「悪い影響を与えた」と思う人が71％に達した』そうです。 しかし、こうした「国際社会に誤解されている」という議論は、それ自体が「誤解」であると考えるべ
教師は自分の子供の入学式を優先すべきだ
今週のコラムニスト：スティーブン・ウォルシュ ［5月27日号掲載］ 私は４人の子供を地元の公立学校に通わせている。だから学校教育に関する議員や教育委員らの意見が気になるのは父親として当然のことだ。 私が住む県で最近、新１年生を担任する高校教師が入学式を欠席し、自分の子供の入学式に出席するという出来事があった。この選択に対する県議や教育委員会の反応に、私は違和感を覚えた。 教師が欠席した入学式に来賓として来ていた県議は、「担任の自覚」や「教師の倫理観」を問題にした。教育委員会の担当者は「教員としての優先順位を考え行動する」ように求めた。 近所に住むフランス人の友人は子持ちではないが、この反応にひどく失望していた。日本の出生率が低いのも当然だ、と彼は怒って言った。「職務は家族より大事というのが行政の公的立場なら、子供を持つ親が増えるわけがない」 日本人の倫理観の根底にあるのは、義務や役割を果た
「排外発言」とは正反対だった「舞の海氏の講演」（前回エントリのお詫びと訂正）
昨日（27日）アップした大相撲に関するエントリで、舞の海秀平氏が講演で「外国人力士排斥発言」を行ったという報道を受けてコメントしましたが、その後、アラスカ在住の好角家の方から指摘があり、その講演の内容全体を動画サイトで閲覧することができました。 結論から言えば、舞の海氏の発言は報じられていたのとは１８０度異なり、むしろモンゴル出身力士をはじめとした外国人力士へのリスペクトに溢れたものでした。まずもって、お詫びと共に訂正をさせていただきます。 この講演から明らかなのは、舞の海氏もまた相撲文化の素晴らしい継承者であるということであり、その素晴らしい弁舌も含めて、名講演と言っても過言ではないと思います。 この講演で舞の海氏の指摘したのは、以下のような点です。 「相撲の発祥地はモンゴル。東進して韓国経由で日本に伝わった。西進したものは現在トルコなどにも伝えられている。 「日本の歴史上初めて相撲が登
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