こんにちは。 10月からON AIR中のアニメ「GRIDMAN」。およそ30年前のマニアックな特撮作品リメイクということもあって放映の前から話題になっており、実写版のグリッドマンをこよなく愛する自分にとっても期待の高かった作品です。 gridman.net arrow1953.hatenablog.com 現在まで欠かさず観ていますが、評価は「面白いけどこれはグリッドマンではない。『GRIDMAN≠グリッドマン』」という印象。まぁ作品の評価はいずれゆっくり語らせて貰いましょうか。 本日の話題はこちら。 GRIDMAN製作委員会はアニメをナメている 抱き枕に萌え系アニメ絵が多い理由 エロをエロと認めない二枚舌はズルい gridman.net 作品の中で人気を集める美少女ヒロイン二人の抱き枕が公式アイテムとして販売。 Ⓒ円谷プロ Ⓒ2018 TRIGGER・雨宮哲「GRIDMAN」製作委員会

今週、相次いで出された経済指標からすると、7-9月期GDPは実質で年率-0.8%程度のマイナス成長になりそうだ。停滞する消費を始め、内需はいずれも弱いが、最も足を引っ張るのが公共投資になりそうなのは苦笑させられる。他方、税収は過去最高を望めるハイペースで、急速な財政再建が進む。今期マイナスになる外需は、中国の様子からすると要警戒である。こうした中、消費増税と移民受入れを打ち出すのは、どういう思想なのだろう。 ……… 7-9月期の消費は、商業動態の小売業が前期比+1.0と名目では健闘したが、消費者物価指数の財が、食料とエネルギーの上昇により、前期比+1.3と、これを上回っているため、日銀・消費活動指数の動きからすると、実質では、若干のマイナスにとどまることになりそうだ。名目での健闘ぶりから分かるように、消費の下地は悪くなく、物価上昇が一巡した後の浮上に期待したいところだ。 次に、設備投資につ

このところ、毎日のように雨が降っている。梅雨なんだから当たり前だが雨が降りまくっている。僕ら人間は雨が降れば傘を差し、家の中に閉じこもる事が出来るが野良猫は何をしているんだろう。 きっと雨に濡れたりして大変に可哀想な事になっているんだろう。 今回は、雨が降った日に出かけて雨の日の猫を観察してきました。中野、葛西、江ノ島の雨猫(あめねこ)をご覧下さい。 ※2006年7月に掲載された記事の写真画像を大きくして再掲載したものです。 あばよ涙、よろしく勇気、こんにちは松本です。 1976年千葉県鴨川市(内浦)生まれ。システムエンジニアなどやってましたが、2010年にライター兼アプリ作家として自由業化。iPhoneアプリはDIY GPS、速攻乗換案内、立体録音部、Here.info、雨かしら？などを開発しました。著書は「チェーン店B級グルメ　メニュー別ガチンコ食べ比べ」「30日間マクドナルド生活」の

菅官房長官単独インタビュー詳報　「外国人労働者なしに日本経済は回らない」 2018/8/23 18:30 (2018/8/27 12:54 更新) －政府が外国人の就労拡大を図る理由は？ 「外国人材の働きなくして日本経済は回らないところまで来ている。高齢者施設をつくった私の知人も、施設で働く介護人材が集まらないと言っていた。（外国人労働者問題についての連載を書籍化した）西日本新聞の『新　移民時代』（２０１７年１１月に明石書店から出版）を読んで、私の感覚と同じだったため、いろんな方に相談したら『みんなやってくれなければ成り立たない』というのが現状だった」 「安倍晋三首相が２月の経済財政諮問会議で外国人の就労拡大に向けた新制度を検討するよう指示し、６月の骨太方針で就労目的の新たな在留資格創設を明記して一気に走り始めた。来年４月からスタートできるようスピード感を持って対応していく」 －どのくらい

福島を巡って、国連内の組織で異なるリスク評価が出ている。いま、ネット上で話題になった国連人権理事会の特別報告者による報告は「福島への子供の帰還について見直し」を求めるもの。 つまり、原発事故後の福島での被曝リスクは高いと言っている。 一方、2014年に「原子放射線の影響に関する国連科学委員会」は、福島での被ばくによるがんの増加は予想されないという報告を出している。被曝リスクは低いという評価だ。 なぜここまで見解が異なるのか？　国連広報センターに聞いてみると意外な答えが返ってきた。 国連の見解？福島高校では多くの生徒が勉学に励む（筆者撮影）国連広報センターのプレス担当者は質問に対し、前提から知ってほしいと強調する。 《まず大前提として、国連は〜〜という言葉ほどあいまいなものはないということとお伝えしたいと思います。 押さえていただきたいのは、福島に限らず、国連内部ではある委員会がAと決議を出

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まったく評価できない 日本銀行前総裁の白川方明氏は、2013年の退任以降沈黙を守っていた。だがこの度沈黙を破り、中央銀行について述べた本を上梓するなど発言の場を増やしている。 白川氏は総裁時代、「2％のインフレ目標を金融政策だけで実施するのは困難」としきりに主張していた。そして実際に達成できていない現状を鑑みて、氏の主張を「予言」と見る向きもある。 ただ一方で、リーマンショック以降のデフレ脱却を妨げた張本人との否定的な見方もある。改めて考えるに、白川総裁時代の日銀をどう評価するのが正しいのか。 筆者としては、率直に言って白川氏を評価することはできない。その理由を述べよう。 まず、2％のインフレ目標に関してだが、達成できなかったのは、'14年4月からの消費増税が原因だと言わざるを得ない。というのも、白川氏が否定的だった異次元金融緩和政策によって、インフレ率はいいペースで上昇していたからだ。

#拡散希望 #拡散希望RTお願いします まず電車ガラガラなのにいきなり目の前に座ってきて 私がスマホ向ける素振りするとカバンで隠してそれ以外は公開してきて恐怖で心臓が死ぬかと思った 電車おりた瞬間追いかけたらダッシュで逃げて行… https://t.co/oxaRDQQ1Oj

アライアンス・バーンスタイン株式会社 マーケット・ストラテジスト 1971年生まれ、仙台市で育つ。1994年、東京大学経済学部を卒業後、第一生命保険に入社。その後、日本経済研究センターに出向し、エコノミストとしてのキャリアを歩みはじめる。 第一生命経済研究所、BNPパリバ証券を経て、2003年よりゴールドマン・サックス証券シニア・エコノミスト。2008年よりマネックス証券チーフ・エコノミストとして活躍したのち、2014年より現職。独自の計量モデルを駆使した経済予測分析に基づき、投資家の視点で財政金融政策・金融市場の分析を行っている。 著書に『日本人はなぜ貧乏になったか？』（KADOKAWA）、『「円安大転換」後の日本経済』（光文社新書）などがあるほか、共著に『アベノミクスは進化する―金融岩石理論を問う』（原田泰・片岡剛士・吉松崇［編著］、中央経済社）がある。また、東洋経済オンラインにて「イ

www.psychologytoday.com 今回紹介するのは、ポーラ・ライトの「フェミニストはいつフェミニストでなくなるか？（When is a Feminist Not a Feminist?）」という記事。タイトルからは分かりづらいが、「家父長制」の存在を主張したり、社会構築主義的な主張をするタイプのフェミニズムを批判する記事である。 記事の先頭に付いている紹介によると、著者のポーラ・ライトは、進化生物学・心理学・人類学・生態学の観点からエビデンスに基づいてセックスとジェンダーを分析している独立研究者である。彼女は自分の研究を「ダーウィン主義的ジェンダー研究」と呼んでいて、彼女のブログのタイトルも「Darwinian Gender Studies」である。 porlawright.wordpress.com 記事内では参考リンクが数多く貼られているのが、煩雑になるのを避けて、翻訳の

（ガラッ）元警察だ！元には事のはじめの意味があるので間違いではない。でも以前は増田だったという意味にも取れるのでもにょるよね。わかる～（ピシャッ）

フェミニズムが社会運動なのか学問なのかって部分で、フェミニストは随分甘えがあるように思うんだよね。 社会運動家としての一貫性を追求されると、これは学問であり個人の思想や要求ではないと逃げるし、学問としての透明性や検証の担保をもとめられると社会運動家としての被害者論に逃げ込む感じ。 おそらく今現在の多くのフェミニストは、フェミニズムがなんで学問を経由しなきゃならなかったのか、そこが本当にわかってない。 フェミニズムが、暴力の次元で既存社会と戦うと負けるからなんだよ。この場合暴力っていうのは、いわゆる肉体的だったり経済的だったり権力的だったりするようなぱっと想像できる暴力だけではなく、民主主義的な、多数決の暴力によってもフェミニズムは負けちゃうんだ。なにせ、以前の社会では「女性の権利が男性より劣るのは当たり前」だったから（女性参政権、この文脈では多数決に参加できる権利ですら日本ではまだ１００年

定年退職する国家公務員の割合が増えている。内閣人事局の退職手当のデータなどを元に朝日新聞が集計すると、最新の２０１６年度は全退職者の５８％と、０７年度より約２０ポイント増えた。天下り禁止などで再就職しづらくなった影響とみられ、人員構成の高齢化につながっている。 １６年度には、任期制の自衛官などの特殊ケースを除いた退職者約２万１千人の５８％に当たる約１万２４００人が定年で退職した。０７年度では、退職者約３万３千人のうち定年退職は３７％の約１万２千人。 一方、勧奨退職は急減。同期より昇進が遅れてポストがなくなったキャリア官僚らが外郭団体に天下るときなどに使われ、従来１０％以上を占めていたが、０９年９月に天下りあっせんが本格禁止されたためだ。１３年度には、勧奨退職に代わって「応募認定」（４５歳以上の早期退職者を募集）が始まり、３～７％を占める。 自己都合の退職も減っている。０７年度の４５％がほぼ

英ブランド「バーバリー」のライセンス契約が切れた後の業績回復が遅れているアパレル大手の三陽商会が、中期経営計画の最終年度にあたる２０１９年１２月期の収益見通しを下方修正した。ネット通販事業や直営店出店の遅れなどが響いて、売上高は６５０億円から６２０億円に、営業利益は２０億円から５億円にそれぞれ引き下げた。 先月３０日に発表した１８年１～９月期決算は、売上高が前年同期比６・５％減の４１３億円、営業損益は２２億円の赤字（前年同期は２８億円の赤字）だった。中期経営計画の見直しもこの日発表した。９月に約２５０人の希望退職の募集も発表しており、退職金などの費用を特別損失に計上する予定。１８年１２月期通期の業績を押し下げる要因となる。 巻き返し策として、ネット通販と実店舗の連携強化や、直営店の出店加速に向けて２０年までに１００億円超を投資する戦略を打ち出した。人工知能（ＡＩ）を扱うベンチャー企業ＡＢＥ

韓国大法院（最高裁）が日本企業に元徴用工への損害賠償を命じた判決を巡り、韓国大統領府が沈黙を続けている。文在寅（ムンジェイン）政権は従来、南北関係への支援や朴槿恵（パククネ）前政権を批判する思惑から日本との協力を訴える程度で、必ずしも日韓関係に強い関心を払っているとは言い難かった。国民感情を刺激し、解決が困難な徴用工問題に取り組む姿勢を十分には示せずにいる。 韓国政府は判決があった１０月３０日、李洛淵（イナギョン）首相の名前で声明を発表。文在寅大統領は１１月１日、国会で施政方針演説をしたが、徴用工問題には触れなかった。大統領府関係者は「国務総理室に任せてある。我々は関与しない」と語る。 文政権は従来、外交分野で南北関係を最重要課題としてきた。また、慰安婦問題を巡って日本と対立した朴前政権を意識して、未来志向の日韓関係を訴えたが、朴前政権が日本と合意した慰安婦合意には冷淡な態度を取っている。

相手にするな 最近は韓国が何かとんでもない事を言ってきても、「あ、またか」と、あまり驚かなくなった。 慰安婦合意の一方的な破棄や、海上自衛隊の旭日旗の掲揚の問題、そして今回の徴用工の個人請求権。もう相手にしなくていいんじゃないか。 ギリシャ人がナチスへの個人請求権を要求した例 実は、過去にも、海外で、個人請求権を認める判決が出たことはある。 ギリシャの住民がドイツのナチスへの個人請求権を要求し、ギリシャ最高裁が認めてしまった。 その後、ドイツの資産を差し押さえる判決も出たため、ドイツは国際司法裁判所に提訴し、勝訴した。 だから日本も国際司法裁判所に提訴すれば本来勝てるのだが、韓国は訴えられても応じない、という立場を取っている。だから裁判は開かれない。 つまり日本としてはやれることはない。 これは韓国が解決しなければならぬ問題だ。 そうしないと日本企業が韓国から撤退してしまうだけだからだ。

AKBの衣装デザイナーで一番有名な人は女性だしメンバーからも人気あるよ もちろんファンに可愛いと思って貰えるのが第一だろうが衣装への拘りや服やメンバーや曲への愛情を知れば男性に着せられてる、という意見には違和感しか感じない 被災地訪問をTシャツで行った時に子供にいつものかわいい服じゃないの？と残念そうに言われたこともあるそうよ

銀の弾とアジャイルについてのメモ (Agile is a Silver Bullet) 2018年10月9日 要点 1986年にソフトウェアエンジニアリングについて書かれたフレデリック・P・ブルックス氏（以下、Brooks）『人月の神話』「銀の弾はない」はすごい（久しぶりに読み返した）。まじリスペクト。 本質的な困難と、その攻略を通じて、アジャイル開発を理解するとスッキリする（個人的な見解です）。 はじめに アジャイル開発は、ソフトウェアエンジニアリングにおいて迅速かつ適応的にソフトウェア開発を行う軽量な開発手法群の総称である。 アジャイル開発の「なぜなのか(WHY)」や「どのような問題を解こうとしているのか」を、自分なりに整理したかった。その時、Brooks『人月の神話』を改めて読んで、びっくりした。これは、すごいと。 2018年10月9日に書いたメモがある。まだまだ整理や考える余地はあ

こんにちは、こうみくです！ 先日、友人からこのような質問を頂きました。 このように、色々な場所で中国から来た人々が列に並ばない様子、割り込む様子を目にして、モヤモヤしたことがある方は多いでしょう。 小さい頃、筆者は華僑である両親より「中国は、発展途上で人口が多い。資源も限られている。だから、皆なにかを手に入れるためには、仕方なく、奪いあうしかないのだ」と教えられました。よって、人々は秩序よりもルールよりも、「我さきに」と、なりふり構わずに、前のめりに割り込んでいかなければならないのだと。 しかし、あれから20年経ち、中国のGDPは平均+10％/年近く成長を続け、世界第2位の経済大国となりました。国民の生活も、ずいぶん豊かになりました。しかし、この「列に並ばない、割り込みをする」という光景は、いまだに多く散見されます。 よって、列に並びたがらない中国人の背景にあるのは、人口や資源の問題だけで

１１月２日、安倍晋三首相（写真）は午前の衆院予算委員会で、入管法改正による外国人労働者の受け入れ拡大をめぐり、「人手不足が日本の成長阻害要因になっている」と指摘し、「介護や建設業などは就労者の確保が困難になっており、外国人受け入れ拡大は日本人の雇用に影響しない」との見解を示した。写真は都内で３月撮影（２０１８年　ロイター／Issei Kato） ［東京　２日　ロイター］ - 安倍晋三首相は２日午前の衆院予算委員会で、入管法改正による外国人労働者の受け入れ拡大をめぐり、「人手不足が日本の成長阻害要因になっている」と指摘し、「介護や建設業などは就労者の確保が困難になっており、外国人受け入れ拡大は日本人の雇用に影響しない」との見解を示した。