去年のことなのだが、一国一城の主になることができた。 昼と夜に営業する飲食店を開いた。若い頃から、ずっと関東地方にあるレストランで修行してて、いつかは自分の店持ちたいなー、と思ってた。先輩方は30代後半までにお店を起こす人が多かった。出遅れた感はあるけど、やっと達成できたのが心地よかった。 悩みというのは、「おしぼり業者をどうすればよかったのか？」ということだ。本業に比べれば、なんとも小さいことなんだが、地域でやっていくにあたり最適な業者を選びたかった思いがある。 以下長いけど、経過をまとめてみた。 （以下経過。長いです） 東京で修行して、故郷である京都市内でお店を開くっていうのが若い頃からの理想だった。 最初は故郷である山科の郊外でお店を開こうと思ってたが、（いろいろ問題がわかって）試行錯誤した結果、祇園にいいところが空いていた。 で、まさに開業をしようという時だった。残りひと月を切った

Saussure @mamiyac330 還暦過ぎてしみじみ実感しているのやけど、いわゆる社交的で会話が弾んでいる「ように」見える人というのは「内容ではなくて形式」なんだよね。ワシ、最近までそういう内容の無い形式のみの会話の意義が分からなくて見下し傾向だった。でも、その内容の無い会話ってのは「あんたとはケンカしない」→ 2025-04-30 18:12:47 Saussure @mamiyac330 という「毛繕い」なんだよね。もしかしたら会話のメソッドを物語や小説、テレビドラマや映画で学んで、現実場面でのコミュニケーションを「本物ではない」と誤学習してしまったせいなのかも知れない。つくづくASなんだな、と。 2025-04-30 18:20:52 Saussure @mamiyac330 思えば特に馴染めなかったのは、方言で交わされる会話。今さらだけど、内容より形式でイントネーションやノ

トランプ米大統領は３０日、米経済が第１・四半期にマイナス成長となったことについて、自身の「関税とは無関係」とし、関税が本格的に発動されれば経済は急成長を遂げると主張した。２０２４年１２月撮影（２０２５年　ロイター/Brian Snyder） ［ワシントン　３０日　ロイター］ - トランプ米大統領は３０日、米経済が第１・四半期にマイナス成長となったことについて、自身の「関税とは無関係」とし、関税が本格的に発動されれば経済は急成長を遂げると主張した。 トランプ氏は自身のソーシャルメディアへの投稿で、経済の不振は「バイデン（前大統領）が悪い数字を残したせいだ」と非難。「景気拡大が始まれば、かつてないほどのものとなるだろう。我慢強くあれ！！！」と呼びかけた。

自由の女神があるニューヨーク州では嗜好用マリフアナが合法化されている　ILLUSTRATION BY OLEG SIBIRIAKOV/GETTY IMAGES ＜経済は成長し、司法の負担が減り、適切な規制を受けた安全な産業が生まれるはずだったが＞ アメリカでマリフアナ合法化の動きが勢いを増し始めると、社会は歓迎ムードに包まれた。この施策は刑事司法制度の負担を減らし、経済成長を促し、公衆衛生上の利益につながる進歩的な一歩だと喧伝された。合法マリフアナは闇市場を排除し、税収をもたらし、適切な規制を受けた安全な産業を生むと約束された。 だが、そんなことは起こらなかった。いま全米には幻滅が広がっている。違法な販売店は儲け続け、大麻取引関連の犯罪は増えている。さらに批判派は、市民は合法市場にあふれる高濃度マリフアナのリスクを知らされていなかったと主張する。 専門家、政治家、そして以前はマリフアナ合法

お吸い物の素とごはんですよをあえて和風パスタにしたらめちゃくちゃ美味かった

障害者に支給される国の障害年金を巡り、審査の実務を担う日本年金機構の職員側が、支給の可否などの判定を委託している医師の一部に対し、支給を絞る方向で判断を誘導している可能性があることが内部文書や職員の証言で29日、分かった。 機構は首都圏の判定医140人それぞれについて、傾向と対策のような文書を内部で作成。「こちら（職員側）であらかじめ（判定を）決めておく」などと書いている。医師によって判断にばらつきがあると認識していることも判明。職員の裁量や、どの判定医に書類が回るかによって支給の可否や金額が左右されることになる。 内部文書について年金機構は取材に対し「判定医に関する情報や取り扱いについては、回答を差し控える」としている。 障害年金を巡っては、不支給と判定される人が2024年度に急増したことが、機構の内部資料で判明。担当部署である障害年金センターの職員は「センター長が厳しい考え方の人間に交

Visual Investigation 米政府サイト、消えた1000ページ トランプ政権、情報操作の跡 米政府機関のウェブページが大量に消えている。国防総省など約90の政府機関の少なくとも1000ページが閲覧できなくなったことが分かった。気候変動や米議会襲撃事件などが対象で、削除の多くはトランプ大統領が就任後に署名した大統領令に基づく。2期目の就任から100日がたち、情報操作を進める政権の実態が浮き彫りになった。

※本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ています 2リットルのペットボトルを使い、1年中シソを大量に収穫する方法を教えてくれる動画が「有用な情報」「感動しました」とYouTubeで話題です。動画は記事執筆時点で80万回以上再生され、1万2000件以上の高評価を集めています。 【もうしそは買わない】ペットボトルで１年中シソを大量に収穫する！室内栽培で冬でも収穫可能な水耕栽培！ 動画を投稿したのは、家庭でできるさまざまな野菜の育て方を紹介している動画クリエイター・みかんぼーや（@mikanbo-ya1987）さん。以前には、水耕栽培でキャベツを育てる様子が話題になりました（関連記事）。今回はペットボトルを使い、室内で1年中シソを大量に収穫する方法を教えてくれます。 ペットボトルでシソを育てる 食卓を豊かにしてくれる愛すべきハーブ・シソ。そんなシソをわずかなスペースで育てる方法を教えてく

うちの会社の後輩（20代・女）が、昼休みに「ミックス犬が欲しいんですよ〜」って言ってきたのが発端。 最初は「ふーん」で流そうとしたんだけど、話がだんだん変な方向に行って、結果的に大ゲンカになった。犬の話で揉めることってあるんだなって、ちょっと人生の深みを感じた。 ちなみに俺は犬飼い歴25年、今は保護犬を飼ってる。だからって聖人ぶるつもりはないけど、ペットショップの裏事情とか、ある程度は調べて知ってる。 後輩曰く、 「うちペット可のマンションなんですよ！で、可愛くてちっちゃくて、毛があんまり抜けないミックスがいいなって思ってて〜」 と、笑顔でスマホを見せてきた。そこに映ってたのが、いわゆる「マルプー（マルチーズ×プードル）」。 「お迎え費用は65万円で、ローンも組めるって店員さんが言ってました！今月中に決めないと次の子になっちゃうんですけど、どう思います！？」 って聞かれて、普通に「その価格

かつては新聞やテレビなどマスメディアから情報を得るのが主流でしたが、今はSNSを中心に情報を得る人が増えています。SNSには真偽不明だったり発信元が不明確だったりする情報もあり、何げない投稿や拡散で…

今秋に収穫予定の2025年産米を巡り、主要産地で数量確保に向けた動きが強まっている。各地のJAはコメ農家から買い取る金額を24年産比で3〜4割引き上げる。政府備蓄米の放出が続くものの品薄感は解消せず、民間の集荷業者との競争は激しい。新米の店頭価格を押し上げる要因となる。JAグループは生産者からコメを買い集め、卸や小売りなどに販売する。例年、全体の生産量の4割をJAが取り扱う。生産者からの買い取

以前から国内の竹原市長（阿久根市）や斎藤知事（兵庫県）が首長として確信犯的に違法行為（地方自治法違反、公益通報者保護法違反）を行ってそれでも再選されてる事例を見聞きしてうっすら思ってたのが、 アメリカという世界一の最強国のトップがトランプになって酷い事になってるのを見て確信した。 民主主義って負け確だろ。 トランプみたいな、自分が数日前に言ったことすら「いや言ってない、敵対勢力によるフェイクニュースだ」と平気で嘘ついて国政（どころか世界中を）混乱させる人間が大統領になってんだぜ。 民主主義が有効に機能するには有権者が賢く選択しなければならないが、ネットが普及して有権者の多くが陰謀論に侵されて流されるようになった現代、もう民主主義はまともに機能しないだろ。 昔は情報を仕入れる手段は近しい人からの口コミか（これは政治関係ではほぼ無意味）、テレビ新聞からのマスメディア経由しかなく、一定以上の品質

わい、ホテルに泊まるのが嫌だから ゴールデンウィーくに連続日帰り旅行しようと思ってるけど もったいないかな

トランプ政権は日本にコメ市場の開放を迫っている。自由化されればコメの値段は下がるのか。キヤノングローバル戦略研究所の山下一仁研究主幹は「米価は下がるだけでなく日本の農業が復活するきっかけになる。関税撤廃について農家の反発が大きいという報道があるが、主業農家は恐れていない。恐れているのは農水省とJA農協だ」という――。 主業農家はコメ関税撤廃を恐れていない 10年ほど前、TPP交渉への参加反対にJA農協が1200万の署名を集めていたころ、私は秋田県の米どころの市に招かれて講演し、TPP参加が必要だと訴えた。質疑応答に移ったとき、ある農家が「我々のコメはどこにも負けない。さっき農協の組合長はTPP反対と言ったが、我々はコメの関税なんか要らないので撤廃してもらいたい」と発言した。これには驚いた。この人は村八分にされかねないと心配した。しかし、さらに驚いたことに、その発言の直後に場内から一斉に拍手

コメ「安ければ海外から買うのか」　江藤農水相、輸入拡大に疑問 時事通信 経済部2025年04月22日11時09分配信 閣議後、記者会見する江藤拓農水相＝２２日午前、東京都千代田区 江藤拓農林水産相は２２日の閣議後記者会見で、コメの価格高騰を受けて、海外からの輸入拡大を求める声が上がっていることに関連し「コメまで、安いものがあるなら海外から買ってくるのか。国民の将来にわたる不安に寄り添うことになるのか、大いに疑問を持っている」と述べた。コメを巡っては、日米交渉で日本側の無税対象のミニマムアクセス（最低輸入量）枠拡大が議論になるとの見方が出ている。 「農家の暮らしも考えて」　コメ高騰で江藤農水相―新閣僚インタビュー 江藤氏は「コメの国内生産が大幅に減少してしまうことが国益なのか、国民全体として考えてもらいたい」と強調。自給可能なコメについて、輸入に頼ることで国内の生産が弱体化することに懸念を示

米ＣＮＢＣが９～１３日、米国人１０００人を対象に調査（誤差範囲±３．１％ポイント）した結果によると、トランプ大統領の経済分野の国政遂行を「支持しない」という回答は５５％で、「支持する」という回答（４３％）より多かった。 ＣＮＢＣ世論調査基準でトランプ大統領の経済運営に対する肯定的評価が否定的評価より低いのは１月の就任以降はもちろん、トランプ氏の在任第１期の期間を合わせて今回が初めてだ。 トランプ大統領が経済に限っては期待していた前回の大統領選挙以降、米国人の経済楽観論が消えたとＣＮＢＣは分析した。 経済分野の支持率下落の主な背景は、トランプ大統領の関税政策と物価対応関連の不満から出た。 回答者の４９％が全面的な関税に「反対する」と答え、「賛成する」という回答は３５％にとどまった。インフレや生活費分野でも否定的な評価が６０％であり、肯定的な評価は３７％だった。 トランプ大統領の国政運営全般に

21日朝から始まった参院予算委員会で石破茂首相は、トランプ米大統領自らが関税の協議に出席したことについて、「このような例はみたことがない。大統領自ら交渉に出る。想定を超えていた」と答弁した。　また、…

春を迎えてあたたかくなり園芸を始めたという方もいらっしゃるかもしれませんが、不要になった「園芸用の土」をゴミ収集の対象にしている自治体と対象にしていない自治体があることはご存じでしょうか。 住んでいた自治体で収集を行っていなかったために、不要になった土の処分に困ったことがあるという人もいると思います。そこで今回は、園芸用の土をどうやって処分したらいいのか【動画解説】でお伝えします。 【動画解説】（2分30秒）

京都で料理の提供を縮小する宿が静かに増えている。 素泊まりのみのプランを用意したり、朝食のみを提供したり、修学旅行生にのみ食事を用意したり、飲食店の予約代行をしたりと方法はさまざまだが、一般的な“1泊2食付き”プランからの撤退という点では共通している。 旅館で提供される食事のイメージ。こうしたスタイルをやめる旅館が京都で静かに増えている オーバーツーリズムが問題になるほどインバウンドが活況の京都でなぜ今、料理の提供を縮小するのだろうか。宿に話を聞いてみると、人手不足だけではない意外な理由が見えてきた。 ■「想像していた日本食と違う」 今回、匿名を条件に京都市内の4軒の旅館が取材に応じてくれた。 京都の老舗料理旅館Aは昨年の夏から夕食の提供をやめて、食事は朝食のみにした。旅館Aのインバウンドの宿泊需要は高く、客の9割以上が外国人観光客。その反面、食事つきプランの需要はほとんどなく、料理旅館と

米電気自動車（EV）大手のテスラが日本で販売を伸ばしている。2025年1〜3月期の国内販売は日本メーカーのEVが落ち込む一方、テスラは前年同期比56%増と同期で過去最高を更新した。世界でイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）に反発する不買運動が起きるなか、なぜ日本で好調なのか。3月の販売台数、テスラは過去最高テスラは地域別販売台数を公表していないが、日本自動車輸入組合（JAIA）のデータか