界隈では「ソーシャルゲームはガチャで派手に儲けている」と耳にするし、それは事実らしい。しかし、私はお金のあまりかからない部類のソーシャルゲームを、あまりお金のかからない遊び方で遊んでいたので、「射幸性」だの「依存性」だのと言われてもイマイチ実感が乏しかった。 『FGO』にしてもそうで、ガチャは初期投資の金額だけで十分と感じていた。メインストーリーを進めるにつれてサーヴァント*1がどんどん強くなり、★１～★４のサーヴァントもちゃんと活躍してくれるおかげで詰まる気配が無かった。そのうえ、ストーリーが進むと聖晶石*2がどんどん手に入り、戦力が増強できる。 「メインストーリーで得られる聖晶石と、ごく稀に出てくる★５サーヴァントがいれば、とりあえずゲームストーリーを進めるには問題ない。だから『FGO』は無課金～微課金で完結できるゲームだ。めちゃくちゃ課金してガチャを回している人達は、どこかおかしな遊

「この世界の片隅に」について。まだ見てねえけど、いい映画なんだろうなーというのは何となく感じる。 ただ、それをめぐってこういう言論が飛び交うのにはつくづくウンザリするなあ…。 http://togetter.com/li/1048335 ここにはどうも「反戦」という概念が戦時中には「なかった」とか思い込んでる人が一定数いるようで、それこそ鳥肌立つ。それじゃ憲兵さんや特高は何を取り締まってたんだよ。大正から昭和初期に言論を取り締まられてた人たちが何を唱えていたか、当時の雑誌を少しでも見てみればわかることなんだが。図書館に行けば復刻でもなんでも見られる時代だよ。見て確かめたのかよ？ 何より、大昔に死んだうちのひいじーちゃんは、右翼の大物ともつきあいのあったそれなりの医者だったそうだが、戦時中酔っぱらって「こんな阿呆な戦争を誰が始めたんじゃ！負けるに決まっとろうが」とか叫んで警察のお世話になった

アメリカでは現在、オピオイド中毒や過量投与の蔓延が問題になっている。そのため、オピオイド中毒や依存が起こるリスク因子とは何かを理解することが重要になっている。 麻薬類（Opiates）はアヘンから自然誘導されたもので、コデインやモルヒネのような薬剤も含まれる。半合成麻薬類は自然物と合成化合物の組み合わせで、ジアセチルモルヒネやオキシコドンのような薬剤が含まれる。そして、合成麻薬類とは全てが合成された化合物でメタドンやフェンタニルのような薬剤 であり、オピオイド（opioid、モルヒネ様物質）はこれら全ての総称である。 アメリカでのオピオイド中毒危機の現状認識のためには、オピオイドがどのように処方されてきたのか、その経緯をまず理解することが肝要である。1996年より前は、オピオイドはがん性疼痛にのみ処方されていた。そして、全ての慢性疼痛において、その治療のためにオピオイドを処方することは適正

「2％の物価上昇」を達成するために異次元緩和を続けるという建前は、『ジョジョの奇妙な冒険』の空条承太郎のセリフ「バレなきゃあイカサマじゃあねえんだぜ…」の論理にそっくりです。（『ウォーレン・バフェットに学ぶ！1分でわかる株式投資～雪ダルマ式に資産が増える52の教え～』東条雅彦） 【関連】数字が語る「黒田バズーカは財政ファイナンス」という明白な事実＝東条雅彦 承太郎＝日銀、ジョセフ＝政府。バレる異次元緩和の「イカサマ」 「バレなきゃあイカサマじゃあねえんだぜ…」 『ジョジョの奇妙な冒険』の空条承太郎のセリフ。 「バレなきゃあイカサマじゃあねえんだぜ…」 このセリフ、すごく好きです。 承太郎がテレンス（という敵キャラ）と野球ゲームで対決することになりました。 ゲームコントローラーをお互い持ち、画面上のバッターとピッチャーで投げ打ち合いを行う単純なゲームです。 テレンスは読心術が使えるので、承太

先月（2012年12月）の日本経済新聞の「私の履歴書」欄は、元首相の森喜朗が書いていたが、産経新聞に入社するにあたって社長の水野成夫(1899-1972)に口利きしてもらったというエピソードがあった。 水野成夫のことは、同じく日本経済新聞に昔連載されていた辻井喬（堤清二、水野の養女と結婚）の小説『風の生涯』を連載時にときどき読んでいたので少し知っていた。『風の生涯』は、水野成夫を思わせる人物を主人公にしたモデル小説で、水野は、戦前の共産党中央委員で、投獄され、その後転向し、国策パルプの社長となり、戦後は小林中、櫻田武、永野重雄らとともに”財界四天王”と呼ばれ、吉田茂や池田勇人を支えるブレーンとして財界の有力者であった。この小説では、水野（を元にした主人公）のイメージは「快男児」って感じに描かれていた記憶がある（が、細部はほとんど忘れた）。水野による産経の苛酷な首きりと紙面の右傾化を批判する

東京電力福島第1原発事故後、電力9社が原発（47基）に投じる安全対策の総額が約2・2兆円に膨らみ、原子炉等規制法で定められた運転期間（40年）を超えて長期運転しなければ、電気料金からの投資回収が一部で難しいことが、西日本新聞が実施した9社へのアンケートで分かった。原発再稼働に向けて新規制基準をクリアするには多額の安全投資が不可欠だが、投資するほど原発は止められず、脱原発を望む世論とは懸け離れる。 ＜電力9社アンケート まとめはこちら＞ 　本紙は、昨年施行された新規制基準で、事故時に原子炉格納容器の圧力を下げる「フィルター付きベント」の設置などが義務づけられたことから、電力9社に安全投資額や原発設備の資産価値（減価償却が終わっていない投資分、2013年度決算ベース）などを聞いた。 それによると、原発の資産価値は9社総額で約2兆800億円。安全投資額も施設が完成した後に上乗せされ、資産価値は

ネット上で右翼的な発言を繰り返す通称「ネトウヨ」について、投資家のやまもといちろう氏が、世代的に大きな偏りがあることを明かしている。 東洋経済オンラインのインタビューによると、2012年に右翼系動画サイト「日本文化チャンネル桜」のユーザー層を調査したところ、42歳から46歳の世代に「でっかいボリュームゾーン」があったという。 この世代は、1966年～70年生まれのいわゆる「バブル世代」末期に当たる。このことが、右翼的言動と何か関係があるのだろうか。 就職時を頂点に、一貫して急降下し続けた世代調べてみると2012年に「42～46歳」だった層は、学生時代にバブルを謳歌した世代といえるようだ。大卒の求人倍率は2倍を超え、第一次就職氷河期に当たる70年生まれの卒業時（93年）でも1.91倍あった。 彼らはちょうど団塊ジュニアのひとつ上世代に当たる。親世代は高度成長期の恩恵を受け、バブル期には社内で

Europe Before World War I Vs Today When Gavrilo Princip assassinated Archduke Franz Ferdinand, the heir to the Austro-Hungarian throne, on June 28, 1914, few could have known it would reverberate for four years of brutal war, leading to the fall of three European empires and revolution in what would become the Soviet Union. The past 100 years have seen another world war and the rise and fall of th

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国際政治の現実を伝えるため、忘れ去られつつある戦地の記事を再掲載しております。オリジナルは2020年12月です。 ■　　　　　■ ロシアが仲介した和平停戦から21日目のきょう、州都ステパノケルトの小中学校が授業を再開した。 アゼルバイジャンとの間で戦争が始まった9月27日から休校していたため、66日ぶりの授業となる。 ステパノケルト第８小中学校は、戦争前850人の生徒がいたが、戻ってきたのは350人だけ。残る500人は戦火を逃れてアルメニアの首都エレバンなどに避難したままである。 同じような事情を抱える市内の小中学校を一時的に統廃合する形になったため、全校生徒の数は750人。 田中は地元記者と共に小学校2年生のクラスを見学した。 担任の先生は教え子一人ひとりを抱いてキスした、という。無事戻って来られたことを祝福したのである。戻って来られない子供が半分以上いるのだ。 学校の玄関には先の戦争（

必ず目を通してほしい参考資料です。児童ポルノ禁止法で漫画等を規制し、作者や読者を処罰しようとする動きは草案の段階（1998年）からありました。その中心となったのは日本ユニセフ協会、ECPAT／ストップ子ども買春の会（日本キリスト教婦人矯風会）、森山真弓元議員（自民党）、清水澄子元議員（社民党）、アグネス・チャン氏など。15年経過した現在も彼らのスタンスが全く変わっていないのはご存知の通り。*1 なお立法趣旨を逸脱した規制に異議を唱えた笹川堯元議員（自民党）は2009年に政界を引退しました。 批判噴出！児童ポルノ禁止法案のどこが問題か （月刊「創」1998年7月号） ※バックナンバー売切 http://www.mediafire.com/file/8mkw9jnsmywqqiz/tsukuru_07_1998.zip 参照：児童ポルノ法…原案は、読めば読むほど凄い法律案だったんです… （同人

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