この17年間で電通の内勤に起こっていたこと（私見）。｜小島 雄一郎
営業職を3年間。その他の職種を14年間。 合計17年間、広告会社の電通で働いて、昨年12月からは酒屋の経営をしている。 そんな転職の経緯は以前も書いたので、今日は17年間の電通生活について書いてみようと思う。 テーマは「内勤」。 電通の内勤とは、外に出て広告主と折衝する営業以外の、社内でデスクワークをする職種のことを指す。パッと思いつくのは「クリエーター」や「プランナー」と呼ばれる界隈の人たちのことだ。 この17年間で、内勤は凄まじく変化した。 私も何度肩書きが変わったか思い出せない。実はこの職種や肩書きの変化は、業界の変化と大きく携わっていた。 これらの変化を、例によってパワポで解説してみる。 今日はそんな話。（読了まで約5分） ◾️電通の人＝メディアの人まずは私が入社した2007年を振り返ってみようと思う。 まだ「４マス」という概念が存在していた頃だ。４マスとは、４大マスメディアの略称
気候変動に本気で取り組むための報道を支えたい。メディアの連帯を後押しするMedia is Hopeの想い｜FRaU関編集長のSDGs Talk vol.2｜講談社SDGs by C-station
TOP記事一覧SDGsトピックス気候変動に本気で取り組むための報道を支えたい。メディアの連帯を後押しするMedia is Hopeの想い｜FRaU関編集長のSDGs Talk vol.2 気候変動に本気で取り組むための報道を支えたい。メディアの連帯を後押しするMedia is Hopeの想い｜FRaU関編集長のSDGs Talk vol.2 気候変動を放置すれば、難民が増え、食糧難が起こり、それを奪い合うための戦争が起きる......そんな未来が2050年にやってくるという試算があります。 世界中で気候変動対策を求めるためのデモやアクションが起きる今。日本でも2023年夏、気候変動に触れない天気予報のあり方に問題提起する署名が立ち上がり、SNS上でも話題になりました。 こうした気候変動へのメディアの関わり方に着目し、2021年に発足したのが一般社団法人Media is Hopeです。対応が
今のニュースメディアに欠けている機能とは何か
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このままでは13年後に紙の新聞は消滅する…熱心な読者からも"質が落ちた"と苦言を呈される残念な理由 減少率は"7.3%"で過去最大となった
「デジタルで新聞を読んでいる」学生はごく一部 私は、教えている大学で学生に「紙の新聞をどの程度読んでいるか」を毎年アンケート調査で聞いている。2023年度に教えた、のべ1026人の学生のうち、紙の新聞を「まったく読まない」と回答した学生は728人と7割に達した。一方で「定期購読している」という学生はわずか13人、1.3％だった。この数には自宅通学生で親が購読している新聞を読んでいる学生も含まれているから、ごくわずかしか毎日読んでいる人がいない、ということになる。 たまに読むという学生も「レポートなどで月に数回程度読む」という回答で、もはや「紙の新聞」は学生の情報源ではないのだ。学生時代に紙の新聞を読んだことがなければ社会人になっても読む習慣はほぼないから、ビジネスマンが新聞を読んでいる姿をほとんど見ることがなくなったのも当然だろう。ますます紙の新聞の発行部数は減っていくことになるに違いない
間違いなくやってくる「2030年問題」にマスメディアは対処できるか（境治） - エキスパート - Yahoo!ニュース
※本記事は日本マーケティング協会主催の7月28日（金）開催のオンラインセミナー「メディアはこれからどうなっちゃうか、どうしたらいいか 」（リンクは告知サイト）に向け、そのテーマについて論じたものだ。 メディアに間違いなく起こる「2030年問題」テレビや新聞などはレガシーメディアと呼ばれ、いつかなくなってしまう存在として扱われてきた。それがいよいよ、本当になくなりかねない日が近づいてきたように思う。 タイムリミットは2030年ではないかと私は捉えている。 この図は人口問題研究所のWEBサイトに載っている2030年の人口ピラミッドだ。それに私の方でざっくりと「マスメディア世代」「ネット世代」を楕円で書き加えている。 人口問題研究所WEBページの図に筆者が書き加えたもの日本の人口動態にある程度知識がある人なら、これまでの人口ピラミッドとの大きな違いに気づくはずだ。団塊の世代が最大の塊ではなくなる
トヨタが社長人事を「トヨタイムズ」で発表した意味、報道機関は理解したか 【どーしょーるん】マスメディアは人々の「知る権利」に応えているつもりなのか | JBpress (ジェイビープレス)
トヨタ自動車社長から会長に就任する豊田章男氏（右）と、新社長となる佐藤恒治執行役員。写真は1月13日、「東京オートサロン」で撮影されたもの（写真：AP/アフロ） 1月末、4月1日付でトヨタの社長が豊田章男氏から佐藤恒治氏に交代するというニュースが駆け巡った。「14年ぶりの社長交代」とか「13歳の若返り」とか「新社長は創業家ではなくエンジニア出身」とか、さまざまなニュース要素に満ちた話題で、ツイッターのトレンドにもしばらく上がっていた。 だが、経済ジャーナリストでもなければトヨタユーザーでもないわたしにとっての最大のニュースは、まるで違うところにあった。 それは、この発表が、記者会見ではなく、トヨタが自社で運営するオウンドメディアである「トヨタイムズ」でのYouTube生配信で行われた点にある。 新聞報道とは、そしてジャーナリズムとは何か――。メディア環境が目まぐるしく変わるこの20年あまり
もうすぐそこにきている「新聞なき時代」 最後の定期購読者は「団塊の世代」か
ジャーナリストの佐々木俊尚が12月7日、ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」に出演。これからの新聞の存在について解説した。 20年前の800万部から399万部に部数が減少した朝日新聞 飯田）佐々木さんがnoteで発表している記事コンテンツ「佐々木俊尚の未来地図レポート」で最近、大きな反響を呼んだ『新聞の影響力は、「団塊の世代」の退場とともに終わるだろう』という記事があります。 佐々木）朝日新聞は、私が新聞記者だったころは800万部を超える大新聞だったのですが、2022年9月くらいの部数は399万部ということで、400万部を割って半分に減ってしまいました。しかもこの1年で63万部減っているのです。もし、この減少幅がそのまま続くとすると、あと6～7年で0になってしまいます。 20～30代の新聞の定期購読者はほとんどいない 佐々木）20～30代で新聞を定期購読している人はほとんどい
東京新聞の処理水問題「印象操作記事」を日本ファクトチェックセンターはどう考えるのか（林 智裕） @gendai_biz
東京新聞の処理水問題「印象操作記事」を日本ファクトチェックセンターはどう考えるのか 正確で厳格な報道機関は対象外？ 「印象操作報道」を止めるのは誰か SNSでは今回の東京新聞報道を真に受けた反応が見られたが、同時に数多くの否定的な反応もあった。 そんな中でも特に目立ったのは、10月1日に発足したばかりの「日本ファクトチェックセンター」への言及の多さだ。 〈 日本ファクトチェックセンター @fact_check_jp さん、早速お仕事の時間ですよ。まさか東京新聞のことを「正確で厳格な報道機関」なんて言わないですよね？ 〉 〈 ファクトチェックセンターさん、こういう記事をチェックしないで、どこで存在意義を発揮するんだよ。頼むからこれ以上、現役記者たちが働くメディアの信頼を落とさないでほしい。〉 〈 インターネット上にばらまいているので、日本ファクトチェックセンターとやらの出番ですよ。〉 など、
時代は「自分のアタマで考えるな」だと思う - シロクマの屑籠
今の世の中、自分のアタマで考えないほうが良いターンになっていると思いませんか。 犬も歩けばフェイクに当たる これはアウト。 物理的にありえない水の動き、現実的ではない家の配置、画質と画像サイズ。AIが作成した写真です。 熊本地震の際にライオンが逃げたとフェイクニュースを流した人と同様で、災害時に不安を煽るデマを流している。通報しました。 なお、ライオンの件投稿した男性は後に逮捕されています https://t.co/WRRKb1xrWy— なかむらすばる🌻紅楼夢【き03-b】 (@subaru_chen) 2022年9月26日 先日、静岡県の水害のフェイク画像がツイッター上に流された。ある者はそれを本物と思って拡散し、別の者はフェイクだと疑って拡散を思いとどまったり、疑問の声をあげたりした。自分のタイムラインではこれに引っかかる人はいなかったように見えたけれど、皆が皆、引っかからずに済ん
『孤独のグルメ』原作者のツイートが話題、新聞社の「インタビュー無償」は時代錯誤か？
人気ドラマ『孤独のグルメ』（テレビ東京系）の原作者、久住昌之氏のツイートが先週末大きな話題となった。久住氏は16日、次のようにツイートした。 最近いくつかの新聞社から「孤独のグルメ」についてのインタビュー依頼があったけど「今回は無償で」とか「報酬と著者校正はございません」っていうので断る。「宣伝してやるからインタビューただでさせろ」っていうみたいな新聞社の態度は、時代錯誤で非常識。 最近いくつかの新聞社から「孤独のグルメ」についてのインタビュー依頼があったけど「今回は無償で」とか「報酬と著者校正はございません」っていうので断る。「宣伝してやるからインタビューただでさせろ」っていうみたいな新聞社の態度は、時代錯誤で非常識。 — 久住昌之 (@qusumi) September 16, 2022 このツイートは、20日午前の時点で約2.4万件のリツイート、約9.2万件の「いいね」が寄せられるな
立ち返った原点は、読者の声。「エリアの最強メディア」地方紙を“再発見”した西日本新聞『あな特』の実践 - CX（顧客体験）のメディア「XD:クロスディー」
「すみません。昨日は北京で、過去10年で最悪規模の黄砂が発生して。今朝は一転、青空が広がったので、その続報を早いうちに公開しようと思ったんです」。北京、福岡、そして東京の3カ所をつないだオンライン取材の冒頭。突然かかってきた電話に応じた様子に、情報の即時性と正確性を重視する報道機関としての矜持を見るとともに、これから“取材のプロ”に取材するのだと背筋が伸びた。 インターネットによって誰もが容易に情報を得られ、また発信できるようにもなった現代社会。あふれる情報のなかで、その立ち位置が問われているのが「マスメディア」だ。「自分たちにしかできない役割は何か」。マスコミ各社の模索が続くなか、読者の困りごとに応える“基本”に、あえて立ち返った媒体があった——九州・福岡を拠点とするブロック紙、西日本新聞だ。 同社が立ち上げた『あなたの特命取材班』（以下、あな特）は、読者の声を起点とし、新聞社が独自の取
あなたのメディアは、誰に、何の価値を提供しますか？ 古田大輔氏インタビュー 前編【デジタル人材戦略】 - Media × Tech
「ニュース・イノベーション＆リーダーシップ」エグゼクティブ・プログラムに参加する古田氏（写真右から3人目、ニューヨーク市立大学提供） 諸課題に対峙する各メディアの人材戦略を紹介する「デジタル人材戦略」連載。番外編として、国内外のニュースメディア事例に詳しく、昨年から1年間、ニューヨーク市立大学のプログラムに自ら参加して各国のメディアのリーダーたちと学び合った古田大輔氏（ジャーナリスト／メディアコラボ代表）に「ジャーナリスト育成の今と未来」を聞いた。（Media×Tech編集部） ジャーナリズムをビジネスとして成立させつつ、発展させるためには ——参加したプログラムの内容はどのようなものでしたか？ 僕が参加したのは、「ニュース・イノベーション＆リーダーシップ」というプログラムです。変化が激しいデジタル時代に、ジャーナリズムをビジネスとしても成立させつつ、どう発展させていくのか、を考えるメディ
本当に聞きたいのは“隣の人”の声 Z世代向けメディアの運営で見えてきたもの | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
「私のコンプレックスを、私のアドバンテージにする」をコンセプトにした朝日新聞社のWebメディア「かがみよかがみ」は、18歳から29歳の女性が書き手となるメディアだ。立ち上げたのは同社員で記者経験もある伊藤あかり氏。Z世代の女性たちはいま、メディアに何を期待しているのか。伊藤氏に等身大の声を聞いた。 ※月刊『宣伝会議』6月号（5月1日発売）では、「広告プランニングの新・潮流『新・メディアの教科書』」と題し特集を組みました。ここでは、本誌に掲載した記事の一部を公開します。 新聞もWebも根底の理念は同じ 異なるアプローチで社会を変える 私は2009年に新卒で朝日新聞社に入社。5年間の記者経験の後、2014年に大阪本社の紙面編集を担当する部署に配属になりました。それでも「記事を書いていたい」という思いが強く、社内兼業のような形でWebメディアの「withnews」で執筆を続けていたところ、「ガン
「誰しも、昨日の言葉で今日は語れない」 “時代の鏡”を磨き続ける辞書編纂者・飯間浩明の美意識 | 朝日新聞デジタルマガジン＆[and]
日本の芸道の世界における修業段階を表す言葉「守破離」。師から型を学ぶ「守」、他派にも学び心技を磨く「破」、独り立ちして自己流を確立させる「離」――以上のステップを修業者の行動様式と位置付けたものだが、これは現代を生きる我々の仕事にも当てはまるであろう。 新連載「スペシャリストたちの美意識」は、「離」の局面に入り業界や文化を発展させるプロフェッショナルたちの、卓越した仕事ぶりを支える美意識に迫る。 初回に登場するのは辞書編纂（へんさん）者・飯間浩明。日常の中で生まれては消えていく無数の言葉たちをすくい取り、短く表現された語釈（言葉の説明）を添え、片手で持てる辞書の中に収めていく。「時代を映す鏡」ともいえる辞書を編纂する上での、飯間の美意識とは――。（敬称略） ＜プロフィール＞ 飯間浩明（いいま・ひろあき） 国語辞典編纂者。 1967年、香川県高松市生まれ。早稲田大学第一文学部卒。同大学院文学
![「誰しも、昨日の言葉で今日は語れない」 “時代の鏡”を磨き続ける辞書編纂者・飯間浩明の美意識 | 朝日新聞デジタルマガジン＆[and]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/46531572e342aebce72718d1c8d1f942dd765c90/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.asahicom.jp%2Fand%2FM%2Fwp-content%2Fuploads%2F2020%2F09%2F17interview_fv.jpg)
「新聞の力」って信じられますか？ある青年が「現代の駆け込み寺」を仲間たちと作るまで。
離れてしまった読者の心をもう一度つなぐ、西日本新聞から地方紙に広がる「あなたの特命取材班」はどうして誕生したのか。そこに、報道の未来がある。
「スローニュース」じわり SNS型過剰消費に変化？ 先読みウェブワールド （藤村厚夫氏） - 日本経済新聞
ニュースはかつてないほど領域を広げている。スポーツや芸能はもちろん、料理も今では重要なニュースの源だ。筆者が携わっているニュースアプリ「スマートニュース」は多くのメディアからニュースの配信を受けており、総数は1日に数万件にも上る。アプリで表示しているのは選択したその一部にすぎない。自由気ままに多くのニュースに触れられるようになったのは、消費者にとって大いに喜ぶべきことではある。だが、同時に苦痛
【更新】「駅の売店では新聞・雑誌が売れないらしい」を確かめてみる : ガベージニュース
目的の駅につくまでの間、電車の中での時間つぶしといえば、かつては新聞や雑誌に目を通すことがほとんどだった。しかし今では【雑誌読む 時間は意外に 就寝前 通勤通学 あまり読まれず】などでも触れているように、携帯電話や携帯音楽プレイヤーなどにその主役が移り変わりつつある。当然、駅構内の売店で新聞や雑誌の売り上げは落ちる。それを明確に指し示す証拠、言い換えればその現象の一端を垣間見れるお話が【駅の売店では新聞・雑誌が売れないらしい(ちぎっては投げ)】で紹介されていた。 具体的には2009年8月6日に発表された、【新京成電鉄(9014)】の第1四半期決算短信([該当リリース、pdf])。数字そのものは売上がやや落ちたものの経費削減や周辺サービスの拡充などで利益を上乗せすることができたという、素晴らしい内容だった。今件取り上げる該当部分は、「定性的情報・財務諸表等 1.連結経営成績に関する定性的情報
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