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米航空宇宙局(NASA)は米国時間2008年11月18日,深宇宙における「惑星間インターネット(Interplanetary Internet)」の実験に成功したと発表した。この通信ネットワークでは,TCP/IPの代わりに「DTN(Disruption-Tolerant Networking)」と呼ぶソフトウエア・プロトコルを採用した。 DTNは,NASAと“インターネットの父”として知られるVint Cerf氏が共同開発した。同プロトコルは,探査機が惑星の裏側に移動した場合や,太陽風の発生などによる信号の遅延,中断や切断など,送信先への経路が見つからなかった場合でも,データ・パケットを破棄することはない。ネットワーク・ノードは,ほかのノードと安全に接続できるまでパケットをノードで保持するため,情報は失われずに送信される。 NASAは今年10月にDTNのテストを開始した。ハートレイ2彗星へ
NASA、深宇宙で「惑星間インターネット」実験に成功 米航空宇宙局(NASA)は米国時間2008年11月18日、深宇宙における「惑星間インターネット(Interplanetary Internet)」の実験に成功したと発表した。この通信ネットワークでは、TCP/IPの代わりに「DTN(Disruption-Tolerant Networking)」と呼ぶソフトウエア・プロトコルを採用した。 DTNは、NASAと“インターネットの父”として知られるVint Cerf氏が共同開発した。同プロトコルは、探査機が惑星の裏側に移動した場合や、太陽風の発生などによる信号の遅延、中断や切断など、送信先への経路が見つからなかった場合でも、データ・パケットを破棄することはない。ネットワーク・ノードは、ほかのノードと安全に接続できるまでパケットをノードで保持するため、情報は失われずに送信される。 NASAは今
インターネットの生みの親であるVint Cerf氏が何年も前から考えていた惑星間ネットワークが近ごろ、初めて実際にテストされた。2005年にディープインパクト計画としてテンペル第1彗星に衝突体を打ち込んだEPOXI探査機は、その役目を終えた後、NASAの新しい「Disruption-Tolerant Networking(DTN)」プロトコルをテストするための実験台としての役目を果たすために、そのソフトウェアの再構成が行われた。同探査機は、2010年に予定されているハートレー彗星の調査に向かうための重力アシストを利用するために地球に接近した際、火星の衛星であるフォボスのシミュレーション画像をこの新しいプロトコルを用いて送信した。 EPOXIは今回のテストにおいて、新たなネットワークアーキテクチャの信頼性と堅牢性を検証するために、テストネットワークにおける10個のノードの1つとして機能した(
NASA(アメリカ国立航空宇宙局)は18日(現地時間)、遠拒離宇宙通信ネットワークのテストに初めて成功したことを発表した。 新たにDTN(Disruption-Tolerant Networking)と呼ばれるソフトウェアを用い、地球から約2,000万マイル離れた宇宙船と交信を行い、数十枚の撮影写真のやり取りをおこなったという。もともとDTNは、10年前にNASAおよびGoogle副社長のビント・サーフが共同で開発に着手したもので、TCP/IPと異なる方法で情報を送る仕組みとなる。惑星間でのインターネット利用は、遅延や切断により耐久性が優れていなければならないのはもちろん、宇宙船と惑星の位置関係、太陽風などにも大きな影響を受ける。TCP/IPと違って、DTNは継続的なエンドトゥエンド接続を想定されておらず、宛先が見つからなくても、データパケットは処分されず情報が保持される仕組みとなっている
独立行政法人 情報通信研究機構(NICT)は、2015年の情報通信社会を支える光ネットワーク(フォトニックネットワーク)の研究成果発表会を都内で開催した。同機構では、新機能光処理技術に基づいたフォトニックネットワークシステム、次世代情報技術と統合した高機能ネットワーク構築技術、ユビキタスネット社会を支えるコアネットワーク技術、グローバルな相互接続性を実現するユビキタスネットワーク技術を研究開発し、次世代のネットワークアーキテクチャを平成22年までに実現し、実証研究開発ネットワークを構築することを目指している。 フォトニックネットワーク技術に関する研究開発 現在のネットワークでは、ルータやスイッチにおいて、光信号を電気信号に変えて処理を行い、再度光信号に変換する処理方式を採用している。この方式だと、電子回路の処理スピードに限界があるほか、装置そのものと空調で大量の電力を消費する。NICTでは
DoS(denial of service)攻撃とはサービス妨害攻撃のことで,一般的に大量のパケットを送りつけるものであることは既にご存知だろう。SIP(session initation protocol)/VoIP(voice over IP)といった音声を扱う世界でも,同じような攻撃が存在する。SIPやRTPといった特定のプロトコルを使うアプリケーションを攻撃するものから,回線容量を超えるようなメッセージ量やパケット・サイズを送りつけるものなどその攻撃手法は様々だ。 DoS攻撃自体はインターネットの世界では古くから存在している攻撃であり,これに対する防御方法もよく知られている。インターネットに接続されている環境では機器の種別によらず,いつでも起こり得る攻撃である。にもかかわらず,VoIP/SIPエンティティ(機器)はDoS攻撃を想定していない製品が多い。 三つに分かれる攻撃方法 Vo
「Youtubeに代表されるような動画のトラフィックが通信インフラのなかで非常に大きな割合を占めるようになってきている。今後これらに加えてIPTVなどのデータ通信、LTEなどの第4世代携帯によるトラフィックも予想される。それを考えると、現状のインフラは非常に厳しい。より高帯域のネットワークインフラを構築していかなければいけないというのが通信事業者の願いだ」。 ノーテルネットワークス メトロイーサネットワーク ディレクターの河田純一氏は、トラフィックが毎年2倍程度の勢いで増え続けており、これらの対応したテクノロジーが必要になってきている点を強調した。 高速化・大容量化にあたっては、多くの通信事業者は10Gbpsベースの波長多重によりネットワークを構築している。10Gbpsまでのデータ伝送の高速化においては実際の信号速度を増加することによって対応してきた。しかし、これは多くの課題を残している。
デジタルラジオ推進協会(DRP)は2008年10月21日,デジタルラジオ・シンポジウムを開催した。この中で,来賓として挨拶した総務省の吉田眞人・放送政策課長は,制度整備の進捗状況などを報告した。 総務省は,2008年7月に公表された「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会報告書」に基づいて,実用化の準備を進めている。同報告書では,デジタルラジオ放送について,VHF帯のローバンドを利用して「地方ブロック向けデジタルラジオ放送」として実用化を図るといった内容に加えて,「ハード・ソフトの分離」の方向性を打ち出している。吉田課長は,ハード・ソフト分離に向けた手法として,「委託・受託放送制度」あるいは「電気通信役務利用放送」の活用があるとした。そのうえで,委託・受託放送は,現在の法制度では衛星放送に限られており,地上波放送に活用するためには法改正が必要になるという。一方,電気
一般社団法人テレコムサービス協会 会員ページへはID(ユーザ名)とパスワードでログインしてください。 ユーザー名 パスワード ログイン状態を保存する ← 一般社団法人テレコムサービス協会 へ戻る
図1 「IPv4アドレス枯渇対応タスクフォース」が発足。アドレス枯渇による影響を調べ,国内のインターネット関連組織が適切な対策をとれるように支援する インターネットで世界中のマシンを識別するため“番地”がIPアドレスである。現在のインターネットで使われている「IPv4」のアドレスは,早ければ2011年にも枯渇すると言われている。そこで,こうした状況に対応しようとする動きが本格化してきた。国内では,2008年9月5日に総務省およびインターネット関連団体による「IPv4アドレス枯渇対応タスクフォース」が発足。官民一体で対策を進めていくという。 IPv4アドレス枯渇対応タスクフォース(以下,タスクフォース)に名前を連ねたのは,国内のインターネットに関連する13団体である(図1)。IPアドレス管理団体,プロバイダ,機器メーカー,インテグレータ,データ・センター事業者,企業ユーザーなど,国内のインタ
無線LANは、LANケーブルの配線を気にせずに、コンピュータを自由に持ち運べる高い利便性から、一般家庭のネットワークにおいて広く使われるようになっています。しかし、無線LANは無線を利用するという性質上、通信内容の傍受(盗聴)や不正利用、アクセスポイントのなりすまし等の危険性が存在することから、利用の際はその危険性を十分認識し、できる限りのセキュリティ設定を行った上で利用するようにしてください。 無線LANを安全に利用するためには、少なくとも以下の3つの設定をすべて行ってください。なお、これらの設定方法については、無線LANのアクセスポイントに付属しているマニュアルを参照してください。 WPA2-PSK方式等による暗号化を行う。認証の際に設定する文字数は、21文字以上とする。 MACアドレスによるフィルタリングを設定し、接続するクライアントを制限する。 外部の人にSSIDを簡単に分か
写真2●受信機とその内部。この試作機では,スイッチの切り替えによってフィルタの設定を操作し,最大8ユーザーの通話を分離できる。基板(手前)の中央にある銀色の素子がフォト・ダイオード。 NTTアクセスサービスシステム研究所(AS研)はNTTコミュニケーション科学基礎研究所の協力で,停電時にも光ファイバだけで音声通話が可能な技術を開発した。2008年10月15~16日に開催されたNTTの総合技術展示会「つくばフォーラム2008」で初めて公開した。 収容局とユーザーをつなぐ電話線が銅線の場合,局側から電力を供給できるため停電時にも音声通話が可能である。こうした仕組みで,銅線を使う従来からの加入電話はライフラインの確保を実現している。一方,FTTHのIP電話では,光ファイバで電力が供給できない。このため,停電時には音声通話ができなくなるという問題があった。今回の技術は,そうした問題を克服し,FTT
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