「建築界のノーベル賞」と言われる「プリツカー賞」。今年、日本人建築家の山本理顕さん(78)が選ばれました。日本人の受賞は5年ぶりの快挙です。「現代の住まい」の問題に地道に向き合ってきた山本さんに話を聞…
政府は14日、関係閣僚会議を開き、2020年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場の建設計画見直し案の基本方針を公表した。9月初めに公募を開始する国際コンペでは「日本らしさ」が重要な要件となる方針。施設は原則として競技機能に限定し、屋根は観客席の上部のみとした。遠藤利明五輪相は陸上大会開催のために必要なサブトラックの常設を断念し、五輪時は仮設とすると表明した。 木材を利用した和風建築、日本の歴史や文化が反映された新国立競技場が生まれる可能性が出てきた。政府が行ったインターネット調査などで「最新技術で日本らしい『和』のイメージのある競技場に」との声が多く寄せられた。自民党の提言でも「木材等の多様な資材の利用」が明記されており、それも考慮した。 関係閣僚会議で安倍首相も「明治神宮外苑との調和」について言及。基本方針には周辺環境や景観との調和が盛り込まれた。新国立再検討推進室の担当者
新国立競技場の総工費が2520億円に膨らんだ問題について、自民党細田派の9日の会合で、批判的な発言の自粛を求める場面があった。同派は安倍晋三首相や森喜朗・東京五輪・パラリンピック組織委会長、下村博文文部科学相の出身派閥。身内からの異論で野党の追及が強まるのを封じる狙いがある。 出席議員らによると、9日昼に党本部であった定例会合で、首相側近の萩生田光一・党総裁特別補佐が「もう少し安くできなかったのかという思いはある」と述べたうえで、首相が国際オリンピック委員会総会で「このスタジアムでお待ちしています」と発言したことを挙げ、「金のことだけで設計を変更するわけにはいかない」と話した。また、「すでに決定したこと。今から党内で揚げ足を取ると、野党にとって『しめた』という話になる。その辺を含めて支えていただきたい」と訴えた。
大阪府庁本館(大阪市中央区・1926年完成)を、大阪市が計画する近代美術館(仮称)に転用するアイデアが波紋を呼んでいる。「良い案。協力したい」と評価の声が上がる一方で、「改築は費用がかさむ」「作品の安全性は」など、疑問を呈する専門家もいる。どの程度、現実味のあるプランなのか。 松井一郎知事が1月半ばに構想を明らかにすると、いち早く<賛成>の姿勢を示したのが建築家の安藤忠雄さんだ。「無償で監修する」と伝えたという。 伊・ベネチアで、15世紀に起源を持つ税関建物を改修した現代美術館の設計を手掛けたほか、国際子ども図書館(東京)など種々のリノベーションに関わってきた。「古いものと新しいものを調和させて『記憶』を紡ぐことには深い意味がある」と話す。 蓑豊・兵庫県立美術館長も、「街の中心にあってこそシンボルとして認知される。現計画の中之島も交通至便だが、大阪城を間近に安藤建築の中で鑑賞できるという案
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