「毎日jp」など「不正なソフトウェアが存在する可能性」でGoogleからブロック
3月5日、「毎日jp」「マイナビニュース」「ORICON STYLE」など大手WebサイトなどにGoogle検索やChromeブラウザ、Firefoxからアクセスすると「不正なソフトウェアが存在する可能性があります」などと警告され、一時ブロックされる事態が起きた。5日午後6時現在、ORICON STYLEなどへのアクセスは回復している。 編集部注 5日午後4時半時点でオリコンへの規制は解除されている。 5日午後6時15分時点でアクセスが一部回復していることを追記し、記事内容を一部差し替えました。 Googleは不正プログラムについてユーザーに警告するセキュリティ対策機能「Safe Browsing」を提供しており、Google検索結果やChrome、Firefoxなどが利用している。サイトなどに問題が発生した可能性がある場合、Safe Browsing機能に基づき自動的にブロックされる仕組
Pinterestユーザーを狙った新種のソーシャル詐欺について
オンライン上で写真や画像を共有できると人気の「Pinterest」サービスを悪用した詐欺が広まる恐れがある。 （このコンテンツはマカフィー「McAfee Blog」からの転載です。一部を変更しています。） Pinterestは、オンラインで収集した画像をブックマークツールを使用して仮想のボードにピン（貼り付け）することで、他のユーザーと共有できるソーシャルネットワークサービスです。ユーザー数は2012年3月時点で1300万人と推定されており、企業でも割引商品や無償の商品クーポンを配布するなど、マーケティングプラットフォームとして使用されています。しかし、こうした企業のプロモーションはサイバー犯罪者たちによって模倣され、悪用される傾向が進んでいます。そういった手口は、たいがい他のソーシャルネットワーキングサイト上で行われている詐欺に類似しています。ユーザーは、個人情報を危険にさらさないよう注
“特効薬”なき標的型攻撃に立ち向かう、進化したセキュリティ技術が多数登場
“特効薬”なき標的型攻撃に立ち向かう、進化したセキュリティ技術が多数登場：情報セキュリティEXPOレポート（1/2 ページ） 東京ビッグサイトで開催中の「情報セキュリティEXPO」。2011年に企業や組織を狙うサイバー攻撃事件が多発したことから、今回は出展各社が“進化”を図った最新の対策技術を披露する。ユニークな新製品も交えてレポートする。 IT展示会「2012 Japan IT Week 春」が5月9日、東京ビッグサイトを会場に開幕し、11日まで行われる。同イベントの1つとなる「情報セキュリティEXPO」では2011年に多発した国内の企業や組織を狙う「標的型攻撃」事件を背景に、出展各社が最新の対策技術を披露している。 標的型攻撃への対策は、“特効薬”がないといわれる。攻撃者は狙いを定めた情報などを持つ組織にだましのテクニックや、未知・既知の脆弱性を悪用する幾多の不正プログラムを使った組織
Facebookがウイルス対策製品を無料提供、MSら大手5社と提携
FacebookはMicrosoft、McAfee、TrendMicro、Sophos、Symantecの5社と提携。ユーザー向けにウイルス対策ソフトウェアを提供し、悪質なリンクを阻止するための対策を強化する。 米Facebookは4月25日、Microsoftおよびセキュリティ大手のMcAfee、Sophos、Symantec、Trend Microの5社との提携を発表した。新設の「AV Marketplace」を通じ、提携各社のウイルス対策ソフトウェアをFacebookユーザー向けに無料で提供する。 AV Marketplaceでは提携5社のウイルス対策ソフトウェアをダウンロードして、半年間無料で利用できる。WindowsとMacの両方に対応した製品が提供されている。 さらに、悪質なリンクを阻止するための対策も強化。FacebookのURLブラックリストに提携各社のデータベースの情報を
はてな、「はてブ」ボタンから取得した行動情報の第三者提供取りやめ 近藤社長「間違った情報の使い方」と謝罪
はてな、「はてブ」ボタンから取得した行動情報の第三者提供取りやめ 近藤社長「間違った情報の使い方」と謝罪 はてなは3月13日、ソーシャルブックマーク「はてなブックマーク」（はてブ）に登録できるボタンから収集したユーザーの行動情報を第三者に販売していたことを明らかにし、「ボタン本来の目的から考えて間違った情報の使い方」だったとして謝罪した。情報提供は取りやめ、ボタンは行動情報を収集しない、仕様変更前の状態に戻した。 問題になったのは、はてな以外の外部サイトが自ら設置しているブックマークボタン。同社によると昨年9月、「新しい収入源の開発と、サイトを訪れた際に最適な広告が表示されることでより価値の高い情報が手に入ることを目的」に、サイトを訪問してボタンを表示したユーザーの行動情報を取得するように仕様を変更し、行動情報を行動ターゲティング広告事業者のマイクロアドに販売していた。 ブックマークボタン
VeriSign、2010年の不正アクセスで情報流出 上層部への報告も遅れ
VeriSignは2010年に数度にわたってネットワークが攻撃され、情報が盗まれていたことを明らかにした。 米VeriSignが2010年に数度にわたって不正アクセスの被害に遭っていたことが分かった。セキュリティ企業の英Sophosが2月2日のブログで報道を引用して伝えた。 それによると、VeriSignは2011年10月に証券取引委員会に提出した書類で不正アクセスの被害について報告していた。この中で、2010年に攻撃が発生して間もなく社内の情報セキュリティ部門が対処していたにもかかわらず、経営上層部は翌年9月になるまでその事実を知らされていなかったことも明らかにした。 Sophosのブログに転載された提出書類の中でVeriSignは、2010年に数度にわたって同社のネットワークが攻撃され、一部のコンピュータとサーバから情報が盗まれたと説明。ただし「この攻撃がDNSネットワーク用のサーバに
「サイバーセキュリティはミサイル防衛より重要」の認識も――世界サイバー防衛報告書
McAfeeが世界のサイバー防衛に関する専門家の意識調査結果を発表。日本を含む23カ国のサイバー防衛態勢を星の数で評価した。 米セキュリティ企業のMcAfeeとベルギーのシンクタンクSecurity & Defence Agenda（SDA）は1月30日、サイバー防衛に関する世界の専門家の意識調査結果を発表した。各国のサイバー防衛態勢を5つ星で評価し、防衛強化のために必要な対策を提言している。 調査はMcAfeeの委託を受けたSDAが、27カ国の政策立案者およびサイバーセキュリティ専門家80人と、35カ国の指導者250人を対象に聞き取りを行った。 その結果、回答者の57％が「サイバースペースで軍拡競争が発生している」との認識を示し、「ミサイル防衛よりもサイバーセキュリティの方が重要」との回答は36％、「サイバーセキュリティは国境警備に匹敵する重要性を持つ」は45％に上った。経済的損失を伴う
ビデオ会議システムのセキュリティ問題に研究者が警鐘――産業スパイに利用される恐れも
侵入者が外部からビデオ会議システムのカメラを操作して、パスワードを盗み見したり、社内の会話を傍受できたりする恐れがあるという。 企業などが導入しているビデオ会議システムの多くはセキュリティ対策に不備があり、設定の甘さを突かれれば、外部から不正アクセスされて重要情報が流出する恐れもあるという。セキュリティ研究者がブログで調査結果を紹介し、対策を促した。 この問題は、脆弱性検証ツール「Metasploit」の創設者であるHD・ムーア氏がセキュリティ企業Rapid7のブログで指摘した。ビデオ会議システムの多くがファイアウォールを経由せずにインターネットに接続され、外からかかってきたビデオ電話に自動的に応答する設定になっていることが分かったとしている。 ムーア氏の調査では、ビデオ会議システムで一般的なH.323プロトコルを利用しているシステム25万台について調べた。その結果、約5000台が外から入
Amazon傘下のZapposで顧客情報が流出、2400万人に影響か
米ネット通販会社Zappos.comは、顧客の氏名、アドレス、クレジットカード番号の下4けた、暗号化されたパスワードなどの情報が流出したことを明らかにした。 米Amazon傘下のネット通販会社Zappos.comは、社内ネットワークがサイバー攻撃を受けて不正アクセスされ、顧客の個人情報が流出したことを明らかにした。影響を受けた顧客は約2400万人と伝えられている。 同社が1月15日付でWebサイトに掲載した情報によると、流出したのは顧客の氏名、電子メールアドレス、住所、電話番号、クレジットカード番号の下4けた、暗号化されたパスワードの各情報。一方、クレジットカード番号などの決済情報を記録したデータベースは不正アクセスの影響を受けなかったとしている。 同社は問題の発覚を受けて全アカウントのパスワードをリセットし、ユーザーに新しいパスワードを作成するよう促している。また、同じパスワードや似たよ
Android OSから見たセキュリティ対策ソフトの制約
Android OSから見たセキュリティ対策ソフトの制約：萩原栄幸が斬る！ IT時事刻々（1/2 ページ） スマートフォンブームの影で、特にAndroidスマートフォンを狙う不正プログラムの増加が指摘されている。対策ソフトなども数多く登場しているが、これらは本当に有効なのだろうか――。 今回は恐らく世界で初めてこの効果について検証結果を添えて述べたい。あらかじめお断りするが、本稿の内容は一部の対策ソフトメーカーを非難するものではなく、現在（調査時点）における傾向と事実を明らかにしたにすぎない。また、ここでの結論は調査範囲の中で得たものであり、批判があるかもしれない。後述で指摘していくさまざまな課題は、これから改善が進むことになるだろうし、ぜひそうなってほしい。まずは読者に現実を冷静に知っていただきたいというのが、筆者の希望である。 ここでの調査結果はKDDIおよびKDDI研究所が安心・安全
ダウンロードサイトがセキュリティツールにマルウェアをバンドル？ 開発者が苦言
某ダウンロードサイトでセキュリティ監査ツールのNmapをインストールすると、無関係のツールバーが導入され、デフォルトの検索エンジンがMicrosoftの「Bing」に、ホームページがMSNに切り替わっているという。 オープンソースのセキュリティ監査ツールとして定評のある「Nmap」の開発者が、米CNETのダウンロードサイトでNmapがトロイの木馬のインストーラー付きで提供されていると苦言を呈している。米セキュリティ機関のSANS Internet Storm Centerも12月6日のブログで、Nmapにマルウェアがバンドルされているとしてユーザーに注意を促した。 Nmap開発者のゴードン・リヨン氏が運営するセキュリティ情報ブログの「Insecure.Org」によれば、CNET傘下の「Download.Com」でNmapをダウンロードすると、本来のNmapにはないツールバーなどをインストー
紛失した端末のカメラでリモート撮影が可能――「ノートン モバイルセキュリティ」最新版
シマンテックは11月1日、Android端末向けセキュリティ製品「ノートン モバイルセキュリティ」の最新版（Version 2.5）を発表した。価格は1年版が2980円、2年版が5480円で、11月18日に発売する。 同日行われた製品発表会では、ノートンモバイルプロダクトマネジメントディレクターのコン・マロン（Con Mallon）氏が登壇し、最新バージョンに搭載される特徴的な機能の解説や、実際に新機能を使ったデモを行った。 ノートン モバイルセキュリティは、マルウェア対策、盗難対策、迷惑電話／SMSの遮断、Webプロテクション（不正なURLの遮断）などの機能を持つAndroid向けアプリ。最新版では端末の盗難・紛失による情報漏えい防止機能を強化しているのが特徴だ。 2011年3月に発表された前バージョンでも、SMS経由で端末のリモートロックやデータ消去、端末の位置検索を行う機能などはあっ
クラウドサービスがはらむセキュリティ問題、Amazonに対する攻撃で実証
急速に普及しているクラウドコンピューティングは、うたい文句とは裏腹に、必ずしもセキュアとはいえないことが実証されたとしている。 ドイツの研究者がAmazonのクラウドサービス「Amazon Web Services」（AWS）の深刻なセキュリティ問題を発見し、米シカゴで開かれたクラウドコンピューティングのセキュリティカンファレンスで発表した。急速に普及しているクラウドコンピューティングは、うたい文句とは裏腹に、必ずしもセキュアとはいえないことが実証されたとしている。 ドイツのルール大学ボーフム校の発表によると、同大学の研究チームはAmazonのクラウドサービスに対してさまざまな種類のXMLシグネチャラッピング攻撃を仕掛け、クラウド顧客の管理者権限を乗っ取ることに成功。被害者のクラウドに新しいインスタンスを作成したり、画像を追加／削除したりできることを実証したという。 このシグネチャラッピン
SSDの普及で新たな課題が浮上
記憶媒体にフラッシュメモリを使ったSSD（Solid State Disk）の用途が拡大し、SSDを標準搭載したノートPCやタブレット端末も増える中、急速な普及に伴う“ジレンマ”が浮上してきたと、米セキュリティ機関SANS Internet Storm Centeがブログで伝えている。 それによると、米サンディエゴ大学（UCSD）の研究者が最近、SSDドライブからコンテンツを完全に消去することの難しさについて解説した論文を発表した。ファイルを消去するためのソフトウェアはSSDではほとんど機能せず、ドライブ全体を消去するための従来のソフトウェアではSSDメディアを完全には消去できないという問題について論じているという。 別の論文では、SSDの「自己腐食」（self-corrosion）という現象を指摘し、証拠保全や削除されたファイルの復元に与える影響について解説している。 SANS Inte
SSL／TLSの脆弱性突く攻撃方法が発覚、MSやMozillaが対応表明
米Microsoftはセキュリティアドバイザリーを公開、MozillaはFirefoxブラウザの対応についてブログで説明した。 Webトラフィックの通信暗号化に用いられるSSL／TLSプロトコル関連の脆弱性を突く攻撃方法がセキュリティカンファレンスで発表されたことを受け、米MicrosoftやMozillaなど主要Webブラウザのメーカーが対応に乗り出した。 この攻撃方法はアルゼンチンのブエノスアイレスで開かれたセキュリティカンファレンス「ekoparty」で9月23日に発表された。脆弱性はSSL 3.0とTLS 1.0が影響を受け、悪用された場合、攻撃者にSSL／TLS通信の暗号を解読され、cookieなどの重要な情報を盗まれる恐れがあるとされる。 Microsoftはこの問題について26日付でセキュリティアドバイザリーを公開した。同社の製品ではWindowsコンポーネントがこの問題の影
通信を保護する「SSL／TLS」の脆弱性を突いたhttps攻撃、研究者が発表へ
アルゼンチンでのセキュリティ会議で「SSL／TLSに対する選択平文攻撃」についてのプレゼンテーションが予定されている。 アルゼンチンのブエノスアイレスで開かれているセキュリティカンファレンス「ekoparty」で、研究者がhttpsに対する暗号攻撃について発表を予定している。 このカンファレンスは9月21日から23日までの日程でブエノスアイレスで開かれるもの。カンファレンスのWebサイトに掲載された日程表によると、この中で23日に、「SSL／TLSに対する選択平文攻撃」について2人の研究者がプレゼンテーションを行う。 SSL／TLSはWebトラフィックの通信暗号化に用いられるプロトコル。「https」のURLが付いたWebサイトに利用され、ユーザーとWebサイトとの間でやり取りされるデータの盗聴や改ざんを防いでいる。23日の発表では、このSSL/TLSの脆弱性を突き、HTTPSリクエストの
Microsoft、不正証明書失効の更新プログラムを再配信
米Microsoftが9月13日（米国時間）に配信したセキュリティ以外の更新プログラムに不備があったことが分かり、問題を修正した累積的な更新プログラムをWindows XPとWindows Server 2003向けに改めてリリースした。セキュリティ対策センターのブログで19日に明らかにした。 この更新プログラム「KB2616676」はオランダの認証局DigiNotarが不正なSSL証明書を発行していた問題に対応するもので、関連の認証局が発行した証明書を全て失効させるはずだった。しかし、実際に同プログラムで失効させた不正証明書は6件にとどまり、それ以前に別の更新プログラムで対応した不正証明書を失効させる措置が盛り込まれていないことが分かったという。 不正な証明書が無効化されない場合、第三者が通信に割り込んで情報を盗み出す中間者攻撃に利用される恐れがある。このためMicrosoftは、それま
GlobalSignのWebサーバに不正アクセスの痕跡、業務は順次再開へ
認証局に対する一連の不正アクセスに関連して、GlobalSignは調査の結果、Webサーバに不正アクセスの痕跡が見つかったが、それ以外のサーバが不正アクセスされた痕跡はないと報告した。 各国の認証局に対する一連の不正アクセス事件に関連して、大手SSL認証局のGlobalSign（本社ベルギー）は9月9日、同社のWebサイト「www.globalsign.com」をホスティングしていたWebサーバに不正アクセスされた痕跡が見つかったことを明らかにした。 この問題でGlobalSignは、DigiNotarなどの不正SSL証明書発行事件に関与したとされる人物が、GlobalSignのシステムにもアクセスできると公言したことを受け、SSL証明書の発行業務を一時的に中止して調査に当たっていた。 その結果、Webサーバに対する不正アクセスの痕跡が見つかったが、このWebサーバは常にほかのインフラから
GMOグローバルサインが証明書発行停止 不正アクセス犯行声明に同社名
SSL証明書を発行する認証局を運営するGMOグローバルサインは9月7日、証明書発行業務を停止すると発表した。一連の認証局への不正アクセスについての犯行声明で、アクセスに成功した認証局の1つとして同社を挙げており、「詳細についての調査が終了するまで全証明書の発行を停止する」という。現段階で不正アクセスによる被害は見つかっていないという。 オランダの認証局DigiNotarのシステムが不正侵入され、不正なSSL証明書が発行された事件で、「ComodoHacker」と名乗る人物が5日付けで、アクセスの自ら実行したという声明を“証拠”とともに公開した。 声明では、アクセス可能な認証局として「GlobalSign」が挙げられていた。同社は「声明の内容から一連の認証局への不正アクセスの実行犯自身による声明である可能性が高いと判断」し、全証明書の発行を停止を決めた。 現在利用中の証明書は引き続き利用でき
GoogleとMicrosoft、不正SSL証明書問題に追加対応 Chromeの安定版を再度更新
Mozillaに続きGoogleとMicrosoftも、DigiNotar関連の認証局が発行したSSL証明書はオランダ政府関連のものも含め、全て失効させると表明した。 オランダのSSL認証局（CA）DigiNotarから不正なSSL証明書が発行されていた問題で、Mozilla Foundationに続きGoogleとMicrosoftも、DigiNotar関連のCAが発行したSSL証明書はオランダ政府関連のものも含め、全て失効させると表明した。 2社とも既に、DigiNotar発行の証明書を失効させる措置は実施済み。今回はこれに加え、オランダ政府のプログラム「PKIoverheid」にかかわるDigiNotar関連CAの証明書も失効の対象とした。 GoogleはWebブラウザ「Chrome」の安定版を再度更新し、9月3日付で「Google Chrome 13.0.782.220」を公開。一
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
