東京・大阪・石狩を結ぶ100Gbpsネットワーク 〜さくらのバックボーンネットワークの設計と運用(1)〜 | さくらのナレッジ
さくらのナレッジをご覧の皆様、こんにちは。 当社でバックボーンネットワークの設計や運用、対外接続の交渉などを担当しております山口と申します。 バックボーンネットワークの設計や品質向上の取り組みについて連載にてご紹介していきたいと思います。初回は 石狩・東京・大阪 の3エリア間の新ネットワークの導入についてお伝えします。 はじめに 2019年1月中旬に、当社バックボーンネットワークの東京～大阪間を200Gbps（100Gbps x2）に増速、今まで直接の接続が無かった大阪～石狩間の100Gbpsネットワークの新規構築を行いました。また、これにあわせて単純に回線の増強を行うだけでなく、東京・大阪・石狩の3エリア間の接続をMPLSを利用した新バックボーンネットワークへ切り替えました。 今までのエリア間ネットワークの問題点 当社では、石狩、東京、大阪の3エリアにあるデータセンターで様々なサービスを
不適切動画騒動についてまとめてみた - piyolog
2019年1月末から飲食店従業員などによる不適切な動画の掲載、およびそれを探し出して炎上する事例が複数発生しています。ここでは関連する情報をまとめます。 不適切動画騒動の概要 piyokangoが把握した事例は全部で２４件。（7月10日時点） 不明分除いた動画投稿サービスは以下の通り。 Instagram １５件 TikTok ５件 Youtube １件 TwitCasting １件 これらの事例から次の特徴がみられます。 Instagram、TikTokなどの動画サービスへの投稿を発端としている。 動画サービスからダウンロードした不適切動画をTwitterに掲載し拡散される流れ。 飲食店やコンビニエンスストアの事例が中心。 今回の不適切動画騒動に併せて数か月前に発生した同様の動画が放流される。 従業員以外に、客が起こしたものも含まれる。 誤った人物や店が対象に挙げられるなど一部で誤認、デ
マイクロソフト、避けている人と出会わないで済む技術を特許出願--回避ルートをナビ
個人的に苦手だったり、たまたま都合が悪かったりして、特定の人に会いたくないことがある。また、職場以外で同僚に会うことを好まない人は、通勤途中でばったり会うと気まずい思いをしてしまう。 そんな密かな悩みが解消される技術を、Microsoft傘下の特許管理会社Microsoft Technology Licensing（MTL）が考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「UNDESIRABLE ENCOUNTER AVOIDANCE」（公開特許番号「US 2019/0028841 A1」）として公開された。出願日は2018年9月29日。 この特許は、ユーザーが何らかの方法で会いたくない人の情報を登録しておくと、ユーザーと相手の位置情報などから出会ってしまうかどうかを予測し、出会う場所とタイミングなどを通知してくれる技術を説明したもの。もちろん、相手が位
職場の「ホウレンソウ」は時代遅れ、会社は「ザッソウ」で強くなる（倉貫 義人） @gendai_biz
従来、ビジネスの現場では、「ホウレンソウ」の重要性が語られてきた。しかし、そうした発想はもう古くなっている可能性が高いーー。これまで、オフィスの廃止、マネージャー層の廃止などなどユニークな取り組みを成功させ、「働きがいのある会社2018」で5位入賞したソニックガーデンの社長・倉貫義人氏は、「ホウレンソウ」に変わって重要になるのは、「ザッソウ」だと主張する。 「ホウレンソウ」は本当に重要か？ 社会人なら誰でも一度は聞いたことはある「ホウレンソウ」は、報告・連絡・相談の3つのセットであり仕事の基本として教えられることが多い。 ホウレンソウという言葉が初めて世に出てから、なんともう40年近くが経つらしい。その当時と今では、仕事の種類やオフィスなどの労働環境や働き方は大きく様変わりした。 とくにITの登場によって、働く人のコミュニケーション環境は劇的に効率化された。メールでのやり取りは当然のことな
副業リソースの活用の裏側
2/13現在、弊社Hotspringではフルタイムのエンジニアが自分含め2人と、副業でパートタイムのエンジニアが6人働いている。年明けから副業リソースの活用に本腰を入れ始めたのだけど、その裏側にあった考えや実際にやったことをかく。 昨年末あたりから、やりたいことに対してエンジニアのリソースが全然足りていないよねという話があがっていた。といっても、フルタイムのエンジニアをたくさんとれるようになるにはまだまだ必要な準備がたくさんあって、すぐに動き出せるような状況でもなかった。なので、まずは実験として、副業という形でエンジニアのリソースを確保できないかという話になった。その過程で「そういえばちゃんとした募集ってしてないよね」という当たり前のことに気がついて、まずはTwitterで募集をかけてみた。 いま気がついたんだけど公式アカウント @cocolocala_jp で募集かけてなかった…またそれ
私たちはどうして公式ドキュメントが読めないのか？ - Qiita
少しプログラミングを覚えてきた初学者が、さらに力をつけるために必要なのが公式ドキュメントを読むことだと思います。 公式ドキュメントには、日本語の記事には書かれていないような詳細な説明や、APIの使用方法、そしてリリースノートなど、実装には不可欠な情報が掲載されています。 しかし、公式ドキュメントが上手く読めずにつまづく人も多いのではないでしょうか？慣れていない人にとっては、技術について書かれたドキュメントを読むのは難しいものです。 この記事では、つまづいてしまう人が少しでも減るように、公式ドキュメントが読めない原因と対策をいくつか書いていきます。 公式ドキュメントとは この記事で言及している「公式ドキュメント」は、フレームワークやライブラリ、言語について、その公式組織が出している文書のことです。 具体的にはこのへん。 どうして公式ドキュメントが読めないのか 原因1. 公式ドキュメントを読む
宅ふぁいる便の平文パスワード大量流出事件、変わる常識と教訓
大阪ガス100％子会社のオージス総研（大阪市）が提供するファイル転送サービス「宅ふぁいる便」のサービス停止が続いている。2019年1月23日の午前10時50分にサービスを停止してから3週間が経過した。480万件のメールアドレスとパスワードが漏洩したと発表したオージス総研は、「現在も原因の調査を続けているが、依然として復旧のメドは立っていない」と説明する。専門家はWebサービスの提供者にとって対岸の火事ではないと警鐘を鳴らしている。 サービス開始20年目を襲った漏洩事件 宅ふぁいる便の歴史は古い。もともと大阪ガスグループのエルネット（大阪市）が1999年に提供を始めた。2014年に大阪ガスはエルネットの会社分割を決め、宅ふぁいる便事業は旧エルネットが商号変更した大阪ガス行動観察研究所が引き継いだ。2015年にオージス総研が大阪ガス行動観察研究所を吸収合併し、宅ふぁいる便のサービスを提供してき
ファーストサーバが解散へ。IDCフロンティアによる吸収合併を発表。既存のサービスは継続
IDCフロンティアとファーストサーバは、両社が2019年4月1日をもって合併を行う予定であることを発表しました。 具体的にはIDCフロンティアを存続会社とする吸収合併となり、ファーストサーバは解散。両社の経営陣および社員は統合されます。両社が提供中のサービスは合併後も継続して提供されます。 吸収合併に伴って解散することになったファーストサーバは1996年設立、レンタルサーバ事業からスタートし、2004年にヤフー株式会社の子会社になります。 2012年6月にシステムメンテナンス作業のミスが原因で大規模なデータ消失事故を起こしたことで、同社の名前が広く知られるようになりました。 同社はこのデータ消失事故に関する第三者委員会を設置し、詳細な報告と再発防止策を公開して体制の立て直しに取り組みましたが、2018年7月にはストレージ障害に対応するためのメンテナンスが予定を越えて長引き、ふたたび顧客に対
組織変更したら部長がいなくなりました - Cybozu Inside Out | サイボウズエンジニアのブログ
こんにちは、最近愛媛から広島に移住した組織運営チームの水戸です。 2019年からサイボウズの開発本部から職能・地域毎に分かれた部署がなくなり、チーム主体の組織になりました。 組織変更をオープンに議論するというチャレンジングな試みの中で、新組織の理想はユーザー価値の最大化に定まり、個人やチームがより主体的に動ける組織構造に変わりました。 この記事では私がファシリテートを担当した組織変更をご紹介します。 開発本部の状況 開発本部の役割は製品を開発することです。 2018年までの開発本部はマトリクス組織を採用しており、プロダクト開発チームには様々な職能・地域毎に分かれた部署のメンバーが所属していました。 この組織構造は事業の中心がオンプレミスだった10年以上前から、事業の中心がクラウドに移った2018年に至るまで変わっていません。 一方、プロダクト開発チームに求められるものは大きく変わりました。
高木浩光＠自宅の日記 - 改正NICT法がプチ炎上、工場出荷時共通初期パスワードが識別符号に当たらないことが理解されていない
■ 改正NICT法がプチ炎上、工場出荷時共通初期パスワードが識別符号に当たらないことが理解されていない 先月のこと、NHKニュースが「総務省 IoT機器に無差別侵入」と報じたおかげで、一部のメディアが後追いし、プチ炎上して気の毒なことになっていた。その後もじわじわと延焼し、昨日になって、ひろゆき氏から「総務省のセキュリティ調査に「国が不正ログイン」と騒ぐ頭の悪い人たち」とのトドメ記事が出るに至った。これは最初のNHK報道が素人考えで偏向していたところに原因がある。 総務省 IoT機器に無差別侵入し調査へ 前例ない調査に懸念も, NHKニュース, 2019年1月25日 全国の家庭や企業にあるインターネット家電などいわゆる #Iot機器 に国が無差別に侵入を試みる。そんな世界でも例のない調査が来月から始まります。 #サイバー攻撃 対策の一環だということですが、実質的に不正アクセスと変わらない行
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日本企業は「GAFAのまねをせずに」グローバルで勝てるのか 組織、システム設計から考える「日本ならではの戦い方」