「映画は双方向通信になった」片渕須直監督が大人に届けるアニメ、熱狂生む仕掛けとは？【この世界の片隅に】戦時中の広島県呉市を舞台にしたアニメ映画『この世界の片隅に』が11月12日からテアトル新宿など全国でロードショー公開される。戦時下で、たくましくも「普通に」生きた主人公「すず」の声を女優・のんさん（能年玲奈から改名）が務めたことでも話題の同作品は、公開前にもかかわらず既にネット上で熱い支持を集めることに成功している。大人にアニメを届けたいと、Twitterなどを駆使して「双方向通信」に取り組んできた片渕監督に話を聞いた。
１０カ月着地せず、滑空中に睡眠か 欧州に飛来の渡り鳥：朝日新聞デジタル
夏の欧州に飛来する渡り鳥ヨーロッパアマツバメが、約１０カ月間にわたり一度も着地せずに越冬地のアフリカとの間を往復していることがわかった。スウェーデン・ルンド大の研究チームが、飛行状況を記録できる小型装置を鳥の体に取り付けて確かめた。鳥類の連続飛行記録としては最長とみられるという。 米科学誌カレント・バイオロジー電子版に発表した。ヨーロッパアマツバメは、全長２０センチほどで、春先に欧州などに渡って巣を作り、秋以降はアフリカ南部で冬を越す。飛ぶのに適した流線形の体形で、ヒナを育てる約２カ月間以外は、食事も空中で昆虫を捕まえて済ますなど、生活の多くを飛びながら過ごすことで知られていた。 ２０１３～１４年にスウェーデンに飛来した計４７羽を捕獲し、背中に飛行状況を記録できる装置（約１グラム）を装着。翌年以降に戻ってきた１３羽の記録を分析したところ、越冬地のアフリカを往復する約１０カ月間のうち９９・５
パナソニックプラズマディスプレイ株式会社｜倒産速報 | 株式会社 帝国データバンク[TDB]
2016/10/31（月） パナソニックプラズマディスプレイ株式会社 元・プラズマテレビ、プラズマディスプレイ製造 製造業で過去最大の倒産 特別清算申請へ TDB企業コード:581967839 負債5000億円 「大阪」 2014年3月に事業を停止していた、パナソニックプラズマディスプレイ(株) （資本金1000万円、大阪府茨木市松下町1-1、代表渡辺利幸氏）は、10月31日に親会社であるパナソニック（株）（東証1部上場）の取締役会で当社を解散することを決議した。11月１日に大阪地裁へ特別清算を申請する予定。 申請代理人は柴野高之弁護士（大阪市中央区北浜2-3-9、堂島法律事務所、電話06-6201-4458）ほか1名。 当社は、2000年（平成12年）7月に設立したプラズマディスプレイ関連製品の製造業者。国内大手家電メーカーであるパナソニック（株）グループの1社として、プラズマディス
すべての時代の道が残る「宇津ノ谷峠」が凄い
静岡県静岡市と藤枝市の境に「宇津ノ谷（うつのや）峠」が存在する。 かつての主要街道である旧東海道にあたり、現在は国道一号線が通るその山塊には、古代から中世、近世、明治、戦前、戦後、平成に築かれた各時代の道がすべて残っているのである。 古い道というのはその後の時代に上書きされてしまいがちだ。各時代の道が今もなお全部現存するって、ちょっと、いやかなり凄いことなんですよ。 1981年神奈川生まれ。テケテケな文化財ライター。古いモノを漁るべく、各地を奔走中。常になんとかなるさと思いながら生きてるが、実際なんとかなってしまっているのがタチ悪い。2011年には30歳の節目として歩き遍路をやりました。2012年には31歳の節目としてサンティアゴ巡礼をやりました。（動画インタビュー） 前の記事：思い出の狭隘トンネルを探しに伊勢志摩へ ＞ 個人サイト 閑古鳥旅行社 Twitter とにもかくにも、まずは下の
秦野に「アメリカ図書館」 払い下げ兵舎を使用 | 秦野 | タウンニュース
11月３日（木）の文化の日を中心にした２週間は読書週間。現在秦野にも、多くの市民に愛され利用されている市立図書館（平沢94の１）があるが、戦後間もない頃「アメリカ図書館」または「かまぼこ図書館」と呼称された図書館が本町小学校近辺にあったという。 秦野の図書館の歴史を調べると、１９５０（昭和25）年11月に、米軍から払い下げられたカマボコ兵舎型建物のアメリカ秦野図書館が開館（蔵書８６７冊）した、とある。 秦野市史によると、軍政部に促され町立図書館を建てることになり、軍政部により建築。１年間軍政部で管理後、当時の秦野町へ払い下げられたとあり、小規模なＣＩＥ（ＧＨＱの部局の一つ、民間情報教育局）図書館の寄贈があった。 県内には、逗子や大船などにも同様の町立図書館があった。秦野の開館１年前、鎌倉・長谷の高徳院境内、大仏像の裏側辺りに「神奈川軍政部インフォメーションセンター第四号」が開館している。ア
氷河期世代を正社員化、採用の企業に助成へ （読売新聞） - Yahoo!ニュース
政府は来年度、バブル崩壊後の就職氷河期（１９９０年代後半～２０００年代前半）に高校・大学などを卒業し、現在は無職や非正規社員の人を正社員として採用した企業に対し、助成金を支給する制度を創設する。 少子高齢化に伴って生産年齢人口（１５～６４歳）が減少する中、働き盛りの世代を活用する狙いがある。 就職氷河期に就職活動した世代の大半は現在、３０歳代後半～４０歳代になった。親が定年退職したり、介護が必要になったりして、現役世代の働き手として家族の中心的な役割を担っていることから、正社員化で生涯賃金の引き上げを図ることにした。 政府は、沖縄県を除く４６都道府県で有効求人倍率が１倍を超える（９月）など、良好な雇用環境が続くうちに、こうした世代の正社員化を促す取り組みを進めたい考えだ。
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