ヨーロッパでコロナに感染して入院した話 - にゃんぶろ
恥ずかしながら帰ってまいりました 皆さまいかがお過ごしでしょうか。 外出自粛でしょうか、リモートワークでしょうか。 私は僭越ながら見事に新型コロナウイルスに感染し、しかも入院までした。 ベルギーで。 今はもちろん回復して自宅で療養している。 今までの人生、入院とは無縁の生活で、思い返せば幼稚園児の時に腸炎になったぐらいだろうか。 健康優良20代がいかにしてコロナに感染し、そして帰ってきたか。 時系列順に適当に書きます。 2020年3月1週目 ヨーロッパでもそろそろコロナやべえという空気が広まりだすが、まだ普通に生活している。 3月2週目 レストランや映画館が閉鎖され始める。 仕事でパリに行って帰ってくる。 3月16日 フランスでロックダウンの発表があり、ベルギーもそろそろかとざわつく。 買い占めが始まりトイレットペーパーとパスタと卵がスーパーから無くなる。 3月17日 ベルギー政府もロック
６日にも緊急事態宣言の準備入り表明見通し｜日テレNEWS NNN
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて安倍総理大臣は、６日にも緊急事態宣言に向けた準備に入ることを表明する見通しであることが分かりました。 緊急事態宣言を出す際には、専門家からなる諮問委員会を開き、期間や区域などを定めた公示案と基本的対処方針の変更案について諮問することとなっています。 複数の関係者によりますと、政府は、変更案について既に水面下で専門家にも意見を聞きながら検討作業に入っています。 こうした中、安倍総理大臣は６日にも緊急事態宣言に向けた準備を始めるよう表明する見通しであることが分かりました。 ただ、宣言が出されても、欧米のような都市封鎖、いわゆるロックダウンが行われることはありません。 知事などが行う外出自粛要請に強制力はなく、出歩いたとしても罰せられることはありません。 また、生活に必要な買い物や通勤のための外出はこれまで通り、制限されることはありません。
緊急事態でも食料品の「買いだめ」や「買い急ぎ」しないで | NHKニュース
「緊急事態宣言」が出てもスーパーなどは原則として営業を続け、食料品は十分な供給量が確保されているとして、政府は消費者に対して買いだめや買い急ぎをしないよう呼びかけています。 また、農林水産省によりますと、冷凍食品やパスタ、即席麺などで需要が多い状態が続いているものの、食品メーカーがフル生産で対応していて供給が増えているほか、在庫も多くあり、食料品は十分な供給量を確保しているということです。 このため政府は、店舗で品切れにならないよう、食料品は必要な分だけ買い、買いだめや、買い急ぎをしないよう呼びかけています。 また、感染拡大を防ぐため、スーパーなどでの買い物の際には混雑を避けることが重要だとしていて、一度に店内に入れる人数や、買い物ができる時間を制限する対応をもとめられた場合には、協力するよう消費者に呼びかけています。 農林水産省、経済産業省、消費者庁では、ホームページやツイッターなどで、
感染確認の英ジョンソン首相が入院 検査のため 官邸報道官 | NHKニュース
イギリスの首相官邸は、先月下旬、新型コロナウイルスへの感染が確認され、自宅で職務を続けていたジョンソン首相が、検査のため入院したことを明らかにしました。 ジョンソン首相は先月27日、新型コロナウイルスに感染したことを明らかにし、その後は自宅で職務を続け、感染拡大を防ぐための指揮にあたっていました。 今回の入院について、首相官邸の報道官は、感染して10日たっても症状が続いているため、予防的な措置だとしています。 ジョンソン首相は、今月２日にイギリス全土で行われた医師や看護師などに拍手を送って感謝の気持ちを伝えようというキャンペーンの際に姿を見せたほか、３日にツイッターに投稿した動画では、国民に対し外出しないよう呼びかけていましたが、少しやつれた様子だとして心配する声もあがっていました。
「自粛と給付はセットだろ」は法的に正しいのか？ 弁護士・行政法研究者が解説
「自粛と給付はセットだろ」は法的に正しいのか？ 弁護士・行政法研究者が解説政府や自治体による大規模イベント等の中止・延期等の要請や「不急不要」の外出自粛要請、そのような自粛を呼びかける報道等により、美術・演劇・音楽等、文化芸術活動を行うアーティストや関係者らがイベント中止等により損失を受けている。こうした損失は、法的に補償されるものなのか？ 「自粛と給付」はセットかという問題について、文化芸術活動への助成に関する訴訟にも携わっている弁護士兼行政法研究者が解説する。 文＝平裕介（弁護士・行政法研究者） 国会議事堂 出典＝ウィキメディア・コモンズ 政府や自治体による大規模イベント等の中止・延期等の要請や「不急不要」の外出自粛要請、そのような自粛を呼びかける報道等により、美術・演劇・音楽等、文化芸術活動を行うアーティストや関係者らがイベント中止等により損失を受けている。 政府は、28日の首相記者
東京都 新たに143人の感染確認 １日で最多 都内1000人超に
東京都は５日、都内で１日に確認された人数としては最も多い143人が新型コロナウイルスに感染していることを新たに確認したと発表しました。このうち、今のところ感染経路がわかっていないのはおよそ64％にあたる92人にのぼっています。 １日に100人を超えるのは２日連続で、これで都内で感染が確認された人は合わせて1033人になりました。 都内で１日に100人を超えたのは、４日に続いて２日連続で、これまでで最も多くなりました。東京都は４日感染を確認したのは118人だと発表していましたが、５日夜、117人だったと訂正しました。これで都内で感染が確認された人は、合わせて1033人になりました。 143人のうちおよそ64％にあたる92人は今のところ感染経路がわかっていないということです。 都は、５日も不要不急の外出を控えてほしいと呼びかけていて、特に夜間から早朝にかけて営業するバーやナイトクラブなど接待を
いま、拡散してほしいこと（4/5現在）｜コロナ専門家有志の会 | COVID-PAGE
この記事は、新型コロナウイルス感染症に関する専門家有志の会によって更新されています。 "新型コロナウイルス感染症に関する専門家有志の会"とは？ コロナとの戦いは、専門家会議や国だけでなく、民間を含めた全市民が連帯して行なわなければなりません。 そこで、コロナと戦うための知恵を全市民の皆さまに直接お伝えし、さらに皆さまに情報を拡散していただくために、このnoteを有志の会で開設いたしました。 詳細はこちら→【全世代のみなさまへ 尾身茂より】 コロナについて、いま一度、全世代のみなさまにお伝えしたいメッセージは次の３つです。 そして、このメッセージをさらに他の方へと伝えることをお願いいたします。 これらのメッセージは状況に応じて更新していきます。更新時は新しく記事を投稿し、その旨をTwitterでお知らせします。全世代が最低限知っておいてほしい内容をできるだけわかりやすくお伝えします。 １）
遅すぎる「緊急事態宣言」コロナより、安倍政権の鈍さのほうが恐ろしい（髙橋 洋一） @gendai_biz
あまりに酷すぎる コロナショックは、もはやそう簡単に収まりそうにない。 経済において、最も守るべきは雇用だ。しかし、すでに雇用が大変なことになっている。 厚生労働省が3月31日に発表した2月の有効求人倍率は1.45倍（季節調整値）と、2年11ヵ月ぶりの低い水準になった。 今年1月には1.49（前月比▲0.08）、2月は1.45（前月比▲0.04）だった。2ヵ月間の低下幅▲0.12は、ここ30年間では、リーマンショック後の2008年12月－2009年2月の▲0.14に次ぐ低下幅だ。 厚労省は「この1月から、企業の出す求人票の記載項目を増やした影響」という。それもあるだろうが、今年1月と2月の低下は、昨年10月の消費増税により景気の先行きが危うくなったからだろう。コロナショックは基本的には含まれていないのに、このありさまだ。 というわけで、2月の統計数字はまだ「序の口」だ。コロナショックの悪影
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)「緊急事態宣言・ロックダウン終息ロードマップ」の公開："Beyond COVID-19"へ向けた展望・整理(戸村智憲)【日本マネジメント総合研究所合同会社】｜日本マネジメント総合研究所合同会社のプレスリリース