地図を「情報プラットフォーム」に、ビジネスデータが動き出す～ グーグルが提案する、地理空間情報の活用
ここまでできる、地理空間情報のビジネス活用 地図をはじめとする地理空間情報の市場規模は、2013年には10兆円規模にまで拡大するといわれている。モバイル端末の普及に伴って一般的な地図情報の需要が伸びているだけでなく、ITを駆使して地理空間情報を活用したいという、ビジネス側のニーズが強まっていることも、その大きな背景だ。 またウェブで地図を利用する際、一般ユーザーにとって最も馴染み深いサービスとして挙がるのは、ほぼ異論なく Google マップ だろう。Google Maps APIを利用しているWebサイトはすでに80万サイト以上に達している。なじみ深いのは「地図上での店舗や事業所の表示」などだが、これは Google Maps API の利用形態のごく一部でしかない。グーグルの地理空間情報に関するソリューションは、プラットフォームからアプリケーションレベルまで、きめ細かくビジネスの需要に
世界中のジョギング愛好者集まれ！見知らぬ人と一緒にジョギングを楽しめるアプリ「Yog」が登場 | Techable(テッカブル)
サンクスギビング、クリスマスとご馳走を食べたりお酒を飲んだりする機会が多いシーズンに突入し、ジョギングの必要性を感じている人にはうってつけのアプリが登場した。ランナー向けのソーシャルアプリYogを使うと、実際に自分の隣を走っていなくても、別の街（あるいは国）にいるランナーとアプリでつながりながらリアルタイムでジョギングを共に楽しむことができる。 一緒に運動する人がいると、モチベーションがアップすることはこれまでの研究ですでに明らかになっている。しかし実際に一緒に運動する人を探すのはそんなに簡単ではない、という点にYogは着目した。創設者自身がアスリートで、チームメートがいない時にエクササイズを続けることの難しさを痛感した体験からこのアプリを立ち上げた。 アプリで一緒に走るジョギング仲間を探すには、走る日時や距離を入力する。一緒に走ろうと誘ったり、あるいは他のユーザーのジョギングに参加したり
アップルの独自地図採用、音声ナビ機能でのグーグルとの交渉決裂が原因か
Appleが「iOS 6」から「Google Maps」を追い出すことになった原因は何だったのだろう？ 新たな報道によると、あらゆる「iOS」デバイスにプリインストールされてきたこのアプリの機能や管理について両社の間で合意が得られず、交渉が決裂したためだという。 All Things Digitalが報じたところによれば、争点の1つは音声ナビゲーション機能に関するものだったという。この機能は「Android」版のGoogle Mapsには既に搭載されているが、Googleの地図を利用したAppleの「Maps」アプリには搭載されていなかった。 同時に、Googleは、アプリ内で同社のブランド名を表示することを求め、さらには位置情報共有ツール「Google Latitude」など、自社サービスの追加提供を申し出たが、これらの提案をAppleは必ずしも好意的に捉えなかったと、All Thing
YOLP(地図) - Yahoo!デベロッパーネットワーク
Yahoo! Open Local Platform（YOLP）は、Yahoo!マップがデベロッパー向けに提供する地図・地域情報のAPI・SDKです。ウェブページの制作はもちろん、スマートフォン向けアプリケーションの開発においても、多彩な地図表示、店舗・施設検索、ジオコーディング、ルート検索、標高データ取得などの豊富な機能をご活用いただけます。 お知らせ 地図・地域情報の検索 Yahoo!ローカルサーチAPI 全国の店舗、イベント、クチコミ情報などの地域・拠点情報を検索できます。 Yahoo!ジオコーダAPI 住所をキーワードとして検索し、その位置情報を提供します。 Yahoo!リバースジオコーダAPI 指定の地点の住所情報を取得する機能を提供します。 その他の便利ツール 気象情報API 指定した緯度経度の降水強度実測値と予測値を取得できます。 郵便番号検索API 郵便番号を指定して、位置
人身事故：注意看板で２割減 カーナビの急ブレーキデータ活用 ／埼玉 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
車のカーナビゲーション（カーナビ）システムに記録された走行データを元に、県が急ブレーキの回数が多い道路などに注意を喚起する看板を設置したところ、１０〜１１年の人身事故が約２割減ったことが分かった。県が１７日発表した。上田清司知事は同日の定例記者会見で、「できるだけ時間をかけずにすぐできる効果的な安全対策だ」と述べた。県は今年度、歩道がない通学路で、カーナビの走行データを活用した安全対策を実施する方針だ。【西田真季子】 ◇ホンダが提供、県「すぐできる効果的安全対策」 県とホンダ（本社・東京都港区）は０７年１２月「道路交通データ提供に関する協定」を締結。これに基づき、県は、ホンダから提供されたカーナビのデータを使い、事故防止策を検討している。 県によると、ホンダはカーナビを取り付けた利用者に会員登録してもらい、走行情報を相互にやりとりしている。このうち県はホンダから、県内の登録台数約１０
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