スタジアム改修 厳しいＪ新準に自治体嘆き : ニュース : 関西発 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
サッカー・Ｊリーグが来季から導入する「クラブライセンス（ＣＬ）制度」を巡って、クラブのホームスタジアムを所有する自治体が頭を抱えている。ＣＬ制度では、座席数や照明の明るさ、トイレの便器数まで厳しい基準を設定し、クリアできなければ試合開催が危うくなるからだ。自治体は改修を急ぐが、厳しい財政事情の中で「一方的すぎる」との不満も漏れる。 広島市は１３日、Ｊ１・サンフレッチェ広島が拠点とする「広島ビッグアーチ」の命名権売却の契約を、家電量販の「エディオン」（本店・広島市）と交わした。ＣＬ制度が定める「ピッチ内の全てで照度１５００ルクス以上」の必須基準を満たさず、改修費約３０００万円が必要になったためだ。 市の財源不足は今後４年間で６００億円と見込まれる。命名権売却契約は３年間で、年３３００万円。１９９３年以来の愛称売却に市の担当者は、「約２０年にわたって市民に親しまれた名前だったが」と残念がる。
ガンバ新スタジアム建設に寄付 ふるさと納税適用 : ニュース : 関西発 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
大阪府吹田市の万博公園内に、企業や個人の寄付金などで建設が予定されているサッカーＪリーグ１部・ガンバ大阪（Ｇ大阪）の新スタジアムに対して、個人が寄付した場合、住民税などが控除される「ふるさと納税制度」が適用されることが、分かった。自治体以外への寄付で、同制度が認められるのは極めて異例。 スタジアムはＧ大阪を中心に組織する募金団体が寄付を募って建設する予定で、建設費約１４０億円のうち、すでに企業の寄付などで１１０億円のメドはついている。残りの３０億円を、個人と新たな企業の寄付で充てる計画にしている。 ふるさと納税制度は寄付先を自治体としており、今回は本来ならば、同制度の対象外だった。しかし昨年１２月に、完成後のスタジアムを吹田市に寄付することが決定。総務省は市の事業とみなし、資金集めを後押しすることになった。 この制度では、年収や家族構成に応じて控除額が変わるが、年収７００万円の人が、スタジ
浦和が駒場命名権獲得へ クラブでは異例 - Ｊ１ニュース : nikkansports.com
浦和がホームスタジアム、駒場スタジアムのネーミングライツ（命名権）を取得する見込みであることが、２２日までに明らかになった。クラブが同権を取得することは、きわめて異例の出来事。クラブ名が、スタジアム名称になる可能性もある。駒場スタジアムは２０１０年から再整備を目的とした改修工事が行われており、今年７月からサッカー場としての利用が可能になる。 「浦和レッズスタジアム」が出来るかもしれない？ 浦和は、Ｊリーグ発足当初の９３年からホームゲームを開催していた“聖地”駒場スタジアムのネーミングライツを取得する方針。早ければ今月中にも、さいたま市とクラブ側で最終的に合意し、契約することになる。１０年から改修工事を行っており、４月から陸上トラックの利用が再開され、グラウンドは７月から利用可能になる。 クラブ名がそのままスタジアムの名称になるケースとしては、磐田のホームスタジアム「ヤマハスタジアム」が、９
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