なぜスタディサプリは破壊的なのか？
「渋谷区立小中学校の全児童・生徒約8000人が『スタディサプリ』を教材として利用開始」というニュースを知りました。 「スタディサプリって、リクルートのやっている、動画で勉強するアレだよね」ぐらいにしか知らなかったのですが、公教育に導入されるのはインパクトが大きいと感じました。すでに学力が向上したという実証実験も報告されています。 きっとお子さんがいる方々は「EdTech（エドテック、エデュケーション＋テクノロジーの造語）」なんておカネの匂いがする単語は知らなくても、きっと「スタディサプリ」のことは気になっているはず。ということで、今回は「スタディサプリ」について考えてみます。 スタディサプリの売上は月に3億円!? スタディサプリなら、小学・中学・高校、そして大学受験に必要な5教科18科目・1万本以上の授業動画が月額980円で見放題。42万人の受講データをもとにプロ講師が磨き上げた「神授業」
リクルートのIndeed買収は、日本のネット企業の海外企業M&Aの中で最も上手くいっていると思う｜決算が読めるようになるノート
リクルートの2016年10月〜12月期の決算が発表されました。 第3四半期までの累計で、売上が1兆3,007億円（YoY +14.2%）、EBITDAが1,668億円（YoY +13.8%）と、売上1兆円超の規模であるにも関わらず、YoY 2桁成長という、絶好調な決算です。 今日はその中でも、海外人材メディア事業に注目したいと思います。海外人材メディア事業というのは、Indeedのことです。 グラフからも分かる通り、海外人材メディア事業はYoY +46.3%と、非常に高い成長率を見せています。 今日はこのIndeedの詳細を見てみたいと思います。 今回のリクルートの決算発表に際して公開された、Indeedの決算プレゼンテーションを少し詳しく見てみましょう。 Indeed = 人材募集のGoogle日本ではまだ馴染みがない人も多いかもしれませんが 、Indeedというのは人材募集の検索エンジ
人材業界ざっくり100年史【中途採用市場編】 | HRog | 人材業界の一歩先を照らすメディア
今回の記事は、ルーセントドアーズ株式会社代表取締役の黒田真行氏により寄稿いただきました。 黒田氏は1988年リクルート入社以降、約30年、転職支援サービスに関わっています。 リクナビNEXT編集長、リクルートエージェント企画責任者、リクルートドクターズキャリア取締役を歴任した後、 2014年9月ルーセントドアーズ株式会社を設立。 2014年12月、35歳以上向けの転職支援サービス「CareerRelease40」をスタートし、人工知能を活用してミドルの転職可能性の最大化に取り組んでいます。 Indeed、LinkedIn、Wantedlyなどの新興勢力群、リクナビNEXTやen、マイナビなどの既存転職サイト群、リクルートエージェントやインテリジェンスをはじめとした人材紹介群、さらに激しく市場参入を狙うHRテクノロジーや転職系クチコミサービスなど、メディアとプラットフォームの分散化の止まらな
2016年の人材業界を予想する
ジーニアスは「労働市場を通じて 社会を豊かにする」をミッションとして、ヘッドハンティング、エグゼクティブサーチ、シニア活用事業などを展開する会社です。 皆様、あけましておめでとうございます。今年は珍しくちゃんと年賀状を書いたのですが、コメントを書きながら、多くの皆様に想像以上にお世話になっているのだなぁーという感覚を改めて持ちました。いつかきちんと恩返しをしたいと考えていますが、なかなかできて居ない自分が少々恥ずかしくなりました。本年も何卒よろしくお願い申し上げます。 毎年年末に当該年度の人材業界の振り返りを行うのだが、2015年は思いのほかこれといったニュースが無く、ネタに乏しくスルーした。2013年はテンプHDによるインテリジェンス買収、2014年はリクルートの上場など、歴史に残るトピックがあったが、2015年は特段目ぼしいものは無く、安定稼働した1年だったのではないかと推測する。 さ
リクルート、全従業員にリモートワーク本格導入 雇用形態問わず、上限日数なし
リクルートホールディングスは来年1月から、会社以外の場所で勤務できるリモートワークを、全従業員を対象に本格導入する。雇用形態に関わらず利用でき、会社間の同意と本人の希望があった場合には派遣社員も利用できる。上限日数は設けない。 自宅やコワーキングスペース、カフェ、時間貸しオフィスなど任意の場所で業務できる。育児や介護など特別な事情を持つ社員だけでなく、雇用形態に関わらず全従業員が選択できる。 モバイルPCや携帯電話などセキュリティ対策が施されたツールを会社から支給する。「リモートワーク規定」で定めたルールに則って実施し、個人の評価は従来通り成果で行う。 同社は今年6月からリモートワークの実証実験を実施。グループ会社のリクルートアドミニストレーション、リクルートマーケティングパートナーズでもリモートワークを導入している。 特設サイト「働き方変革プロジェクト」をオープン。グループ各社の働き方に
テクノロジーの力で今までにない求人との出会いを。Indeedが目指す未来 | HRog | 人材業界の一歩先を照らすメディア
10月下旬、Indeedが日本でもTVCM展開をはじめました。 「はじめまして」なのに、すでに「世界No.1求人サイト」だと名乗る違和感そのものが、Indeedのすさまじいスピードを物語っています。 「今回はTVCM制作スタッフも、Indeedで世界中から募集したんですよ」と語るのは、CEOの出木場久征（いでこば・ひさゆき）氏。 買収当時のリクルート最年少執行役員にして、あっという間に世界の求人市場を席巻したIndeedを率いる40歳。 ちなみにこのTVCMは世界でも展開していて、「はじめまして。世界No.1求人サイトです」というフレーズは日本に限ったメッセージではなく、全世界にとっても衝撃的なデビューなのです。今回は、リクナビNEXTの編集長などを歴任してきたHRog編集顧問の黒田真行氏とともに、Indeedが目指す世界について、CEOの出木場氏にお話しを伺ってきました。 出木場久征 I
Airレジの構想と誕生秘話を探る！ リクルートライフスタイル・佐々木康太朗氏インタビュー（前編） | ウェブ電通報
新規事業を立ち上げ、事業化し、成功させるためには何が必要なのでしょうか。 本連載では、成功事例のキーマンをお迎えし、その秘訣をインタビューで聞き出していきます。 第1回と第2回は、無料で簡単に使えるPOSレジアプリ※「Airレジ」立ち上げの中心人物であるリクルートライフスタイルの佐々木康太朗氏に、電通の大崎孝太郎氏が‟Airレジの構想と誕生”について聞きました。 ※POSレジとは、POS（販売時点情報管理）機能を備えたレジ Airレジの特長とユーザーターゲット 大崎：最初に「Airレジ」のサービス概要をご紹介ください。 佐々木：Airレジは、「無料で簡単に使えるPOSレジアプリ」です。店舗業務にどれだけフィットさせるかが重要なので、画面数を少なくシンプルにして、ボタン配置などのUX※を徹底的に磨くように開発し続けています。2014年11月末で10万アカウントを超え、2015年1月には英語版
【公式】株式会社トーコン 採用サイト｜TOKON RECRUIT WEBSITE
あなたは、仕事でワクワクしていますか。 あなたは、仕事楽しんでいますか。 「仕事はワクワク楽しく」 これが私たちのもっとも大切にする スタンスであり、経営理念です。 いつでも、どこでも、どんなときでも 私たちが最高のパフォーマンスを発揮するために。 経営理念こそが、私たちの思考の原点です。 世の中にある商品サービスは、代替の利くものがほとんど。トーコンが取り扱う商品サービスもその中に含まれます。それを提供する組織や人間によって、商品サービスの付加価値は高まるもの。私たちは「人」を軸にした企業の課題解決を行う会社ですから、既製品ではなくお客様のニーズに合わせた商品サービスを求められるため、組織や人間そのものの価値を問われるといっても過言ではありません。
リクルートを世界へ導く、テキサスの救世主
東京・恵比寿にあるIndeed（インディード）社のオフィス。一歩足を踏み入れると、日本、米国、アイルランド、オランダ、ハンガリー、フランス、シンガポール、タイ、フィリピンなど、実に多種多様な国籍を持つITエンジニアがパソコンに向かっていた。5つの言語が同時に飛び交うことさえ、ここでは普通の情景だ。 この「Indeed Tokyo」こそ、10月16日に株式上場を果たしたリクルートホールディングスの未来にとって、非常に重要な意味を持つ戦略拠点だ。リクルートが掲げる「グローバル化」「IT化」の人材戦略において欠かせない存在だ。 「エリート養成所」の実態 2012年10月、リクルートは、世界最大級の求人検索サイトを運営する米Indeedを完全子会社化した。Indeedは、日本での知名度はまだ高いとは言えないが、すでに、世界55カ国以上、28言語で展開。約1億5000万人の月間ユニークユーザー数を持
隠れたネットの巨人､リクルートのジレンマ
「ＩＴ人材を300名採用して2015年4月までには1000名体制にしたい」 リクルートホールディングスで人事・組織戦略の責任者を務める今村健一・人事統括室室長氏は力を込めた。 筆者の目の前に現れた今村氏自身、ジャケットを脱ぎ去り、エンジニアが愛用する黒いパーカーを身にまとっていた。エンジニアの人材強化を自ら強調するかのように――。 2014年3月期の連結売上高が過去最高の1兆1915億円、営業利益は1174億円に上り、今年10月16日に株式上場するリクルート。順風満帆にみえるリクルートに今、何が起っているのか。 本短期連載では、リクルートの「ＩＴ化」「グローバル化」への挑戦、そして、巨人・リクルートが抱える“ジレンマ”を集中レポートしていく。第1回ではその「隠れたネットの巨人」の本質に迫る。 実はサイバーエージェント、DeNAを陵駕 「第2創業に近い転換をしなくてはいけない」（今村氏）。
上場承認が降りたリクルートのセグメント別売上とスタートアップが付け入る隙 | The Startup
リクルートの上場承認が発表されました。一の部を元に直近の決算資料を読み込み、本誌読者に関係ありそうな点に絞りご紹介。 まずは連結全体のPL。売上高1兆円企業です。粗利率も50%前後と高利益率体質。対前年比で2%営業利益率が下がっていますが、買収費用やのれん償却でかさんだようです。 リクルートホールディングスではセグメントを「販促メディア」「人材メディア」「人材派遣」「その他」の４つに置いています。本誌はネット関連のメディアなので人材派遣は割愛し、その他を深堀りします。 ライフイベント領域と日常消費領域の事業別PL 「販促メディア」は「ライフイベント」「日常消費」の2つに更に細分化。ここがリクルートの中では他のネット企業やスタートアップとも関係してくるので、詳しく見ていきます。 まずライフイベント領域。グラフの一番左がライフイベント領域全体の売上で、このセグメントは「SUUMO」「ゼクシイ」
データを“科学する”時代へ─リクルート、NTTぷらら、ロイヤリティ マーケティングの事例 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ データ活用 ＞ ユーザー事例 ＞ データを“科学する”時代へ─リクルート、NTTぷらら、ロイヤリティ マーケティングの事例 データ活用 データ活用記事一覧へ [ユーザー事例] データを“科学する”時代へ─リクルート、NTTぷらら、ロイヤリティ マーケティングの事例 データを“科学する”時代へ Part4 2013年6月19日(水)緒方 啓吾（IT Leaders編集部） リスト データの高度活用目指し、三位一体のチームを結成──。データ分析を取り巻く環境の変化をいち早く察知、マーケティング担当者やIT技術者とタッグを組んで、データ分析の専門チームを設置する企業も登場している。彼らは、どんな背景からこうした取り組みをスタートしたのか。Part4では、先行するユーザー企業3社の取り組みを紹介する。 リクルートグループの情報インフラを開発、運用
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働き方変革プロジェクト つくる みなおす かんがえる | リクルートホールディングス - Recruit Holdings
企業インタビュー｜リクルートホールディングス： 「起業家精神を持ち、成長し続ける人材」をいかに育てていくか？ | 『日本の人事部』
急成長する「Airレジ」は、未来のMBA教科書に載るべき戦略である
社内スタートアップによる組織の成長に伴い発生する痛みとその解決策(スクラム＆リーンスタートアップ導入)について #devlove #devlove創