全固体電池を大容量に マクセルが’24年サンプル出荷 - 家電 Watch
2035年､欧州で｢ハイブリッド禁止｣となる意味
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強風で倒れた送電線が草などに接触…ハワイの山火事、電力会社が出火要因認める
【読売新聞】 【ロサンゼルス＝後藤香代】米ハワイ州マウイ島ラハイナで発生した山火事の出火要因について、地元電力会社「ハワイアン・エレクトリック・カンパニー」は２７日に発表した声明で、通電中の送電線が強風で倒れて草などに接触したことだ
まるでＥＶの墓場、中国都市部に大量の廃棄車両－急成長の負の遺産
中国浙江省の省都、杭州の郊外にある古びた小さな寺院からは、膨大な数の電気自動車（ＥＶ）が雑草やゴミの中に放置されている光景が一面に見渡せる。それはまるでＥＶの墓場のようだ。 中国国内の少なくとも６都市に、不要になったバッテリー駆動車の似たような集積地がある。杭州のそうした場所には、トランクから植物が生えるほど長い間放置された車もあれば、ダッシュボードの上にふわふわのおもちゃが置かれたままになっている車もある。 こうした光景は、2018年の「シェアサイクル」バブル崩壊後の状況を思い起こさせる。当時は、巨大ハイテク企業の出資を受けてシェアサイクル事業を展開するオッフォやモバイクなどの新興企業の台頭と衰退を経て、何千万台もの自転車が川や側溝、使われなくなった駐車場に放置されていた。 今回のＥＶの大量廃棄は、車両を所有していた配車サービス会社が経営破綻したか、より優れた機能とより長い走行距離を備え
バルミューダ、小型の風力発電機を開発 23年秋に実証実験へ
バルミューダは8月7日、小型風力発電の研究開発への取り組みとして、2023年秋に実証実験を行うと発表した。小型かつ高効率の風力発電を実現するため、独自の発電用タービンの開発を進めているという。 同社が2010年に発売したDCモーター扇風機「GreenFan」を原点とする、独自の二重構造が特徴の「モダン・マルチブレードタービン」を開発。研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認したという。 同研究開発案件では、世界風力エネルギー学会副会長の荒川忠一氏（東京大学名誉教授）をシニアアドバイザーに迎え、足利大学・飯野研究室との共同研究も予定しているという。 関連記事 “ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは 2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表
【特集】なぜこれで風車が回るのか…革新の風力発電を世界へ 長岡技術科学大学から【NIIGATA StartUP⑥】New Wind power generation スーパーJにいがた7月7日OA
長岡技術科学大学で設立された学内ベンチャーのスタートアップ企業が、従来とは異なる革新的なデザインをの風力発電の開発をすすめています。再生可能エネルギー、SDGsなどの観点からも注目を集めています。 New Wind power generation Pantarhei Nagaoka 2023年7月7日放送時点の情報です 📝ーーーーーーーーーーーーー 【最新記事】 「風力発電を文化に」スタートアップ企業 斬新デザインの試作機が完成【新潟】スーパーJにいがた3月13日OA https://youtu.be/tV9incidODY ーーーーーーーーーーーーー―📝 #長岡市 #風力発電 #スタートアップ #起業 #スタートアップ企業 #新潟 #ux新潟テレビ21
全固体電池の容量、世界最高レベル達成 東京工業大学 - 日本経済新聞
東京工業大学の菅野了次特命教授らの研究グループは全固体電池の急速充電性能と容量を向上させることに成功した。基幹材料を新たに開発したり、製造工程を見直したりすることで実現した。急速充電の性能を左右する指標は現行に比べて最大3.8倍、正極容量についても電極面積当たりで1.8倍向上し、いずれも世界最高レベルと説明する。米科学誌「サイエンス」に掲載された。研究グループは全固体電池の基幹材料である固体電
日本の実験装置 JT-60SA 稼働へ
核融合の実現を目指した巨大実験装置の準備が，日本と欧州で佳境に入っている。茨城県那珂市の量子科学技術研究開発機構（QST）に日欧共同で建設した核融合実験装置「JT-60SA」は，5月末に試験運転を開始した。超電導コイルが作り出す強い磁場によってプラズマをドーナツ形の空間に閉じ込め，模擬燃料の重水素2つを融合してエネルギーを発生させる。 装置は2020年に完成したが，試験運転を始めたところ，電流を流す電路の絶縁が劣化し放電を起こすトラブルが発生した。問題箇所を洗い出し，100カ所以上を補修して，2年2カ月ぶりに試験運転の再開にこぎつけた。今秋にプラズマの生成実験を開始する見通しだ。 一方，日本，米国，欧州，ロシア，韓国，中国，インドの7極が共同で南フランスで開発を進めている国際熱核融合実験炉ITERは，建設が全体の8割まで進み，その巨大な姿を現し始めた。2025年にプラズマの生成実験を開始し
トカマク式核融合が超小型化、MIT発ベンチャーが高温超電導でゲームチェンジ
最近の核融合発電の開発競争で最速の核融合開始計画は、今のところ米国のスタートアップであるHelion Energyで、2024年。商用発電開始は2028年で、既に米Microsoftと売電契約まで結んだ。 もっとも、Helion Energyの方式は非常に斬新で、多くの“伝統的”な核融合研究者はその実現性に懐疑的だ。彼らが指摘する課題は少なくとも2つある。具体的には、（1）想定する“燃料”が、重水素（D）とヘリウム3（3He）で、“点火”させるのにはセ氏10億度前後の高温が必要なため、非常に大きなエネルギーを投入しなければならない、（2）核融合のエネルギーをどこまで効率良く電力に変換できるか未知数、の2つである。（1）と（2）をまとめて言い換えると、核融合で発電できる電力が、核融合を起こさせるのに投入するエネルギーを大きく上回ることが容易ではないのである。 一方、核融合発電の開始予定時期が
核融合に第3の方式が浮上、2024年にも発電開始へ
最近になってにわかに注目を集め始めた核融合発電技術だが、実用化は早くても2030年代半ば。やや保守的な評価では2050年かそれ以降という見方も多い。ところが、2024年にも発電を始めるというベンチャーが出てきた。 それはこれまでよく知られている大きく2つの方式、具体的には日本を含む数多くの国家が開発に参加し、フランスに建設中のITERのようなトカマク方式と、2022年11月に米国でレーザー光のエネルギーを超える核融合エネルギーが得られたレーザー核融合方式のどちらでもない、第3の方式「FRC（磁場反転配位）型プラズマ」に基づく注1）。核融合反応で中性子を出さず安全性が高く、簡素な設備で、しかも蒸気タービンを使わずに発電できる革新的な方式である。
トヨタ自動車 早ければ2027年 EVで「全固体電池」実用化へ | NHK
トヨタ自動車は、今の電池に代わる「全固体電池」について、早ければ2027年にEV＝電気自動車での実用化を目指す方針を明らかにしました。一方、水素を燃料にした車も強化し、複合的な戦略で脱炭素の取り組みを進める方針です。 トヨタ自動車が明らかにした今後の脱炭素の戦略によりますと、EVでは、今の電池に代わる「全固体電池」について、ハイブリッド車から搭載するとした従来の計画を変更し、早ければ2027年にEVでの実用化を目指します。 一方、2026年に投入予定の次世代の車種については、工場内で組み立て途中の車が自走することで生産ラインの投資を抑えるほか、車体の空気抵抗の改善などを行って、開発と生産のコストを今の半分に引き下げるとしています。 こうした競争力を高めた車種を2030年の世界販売目標の350万台のうち170万台で投入する計画です。 一方、水素を燃料にした燃料電池車についても、トラックなど商
トヨタ「液体水素」燃料の水素エンジン車がレース出場 世界初 | NHK
「液体水素」を燃料とする水素エンジン車が世界で初めて、静岡県で行われている自動車レースに出場しています。液体水素の燃料を使うと、気体の水素より航続距離がおよそ2倍に伸びるということです。 静岡県の富士スピードウェイでは、28日にかけて24時間の耐久レースが行われていて、トヨタが開発した「液体水素」を燃料とする水素エンジン車が出場しています。 「液体水素」は、気体の水素に比べてエネルギーの密度が高いため航続距離がおよそ2倍に伸びるということで、「液体水素」の水素エンジン車がレースに出場するのは世界で初めてです。 レースでは豊田章男会長もドライバーを務め、大きなエンジン音をあげながらコースを駆け抜けていました。 トヨタは当初、ことし3月に三重県で開かれたレースに「液体水素」の水素エンジン車を出場させる予定でしたが、テスト走行中に水素漏れで車両火災が発生し、欠場しました。 これを受けて、水素の配
原発「60年超運転」法が成立 自公維国などが賛成 電力業界の主張丸のみ 福島事故の反省と教訓どこへ：東京新聞 TOKYO Web
原発の60年超運転を可能にする束ね法「GX（グリーントランスフォーメーション）脱炭素電源法」が31日、参院本会議で与党と日本維新の会、国民民主党などの賛成多数で可決、成立した。老朽原発の長期運転や原発産業への支援強化などが盛り込まれ、東京電力福島第一原発事故後に抑制的だった原子力政策の大転換となる。 福島事故後に導入された「原則40年、最長60年」とする運転期間の規定は、原子力規制委員会が所管する原子炉等規制法から削除。経済産業省が所管する電気事業法に改めて規定された。最長60年の枠組みは維持しつつ、再稼働に向けた審査などによる停止期間を運転年数の算定から除外。その分だけ60年を超えた運転が可能になる。 これまでは規制委が運転延長の可否を審査し認可していたが、今後は経産省が電力の安定供給に貢献するかなどの観点から審査し、認可する。具体的な審査基準は今後策定する。規制委は延長の可否の判断には
世界初「軽水素とホウ素による核融合実験」に成功、スタートアップが描く未来 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
3月、自然科学研究機構核融合科学研究所（岐阜県土岐市）と米国の核融合スタートアップ「TAEテクノロジーズ」（TAE、カリフォルニア州）は共同で、軽水素とホウ素による核融合実験に世界で初めて成功した。軽水素とホウ素による核融合は、重水素と三重水素を使った一般的な核融合に比べて反応条件は厳しいが、放射線である中性子が発生しない点で優れる。今回の成果について、TAEの最高科学責任者（CSO）でカリフォルニア大学教授の田島俊樹氏は「軽水素とホウ素による核融合実現の入り口に立った」と力説する。 炉壁が放射化するリスク軽減 TAEは1998年に創業し、長年にわたり核融合発電に挑戦してきた。核融合スタートアップとしては最古参の存在だ。核融合は重水素と三重水素の核種を用いるのが一般的だが、非主流の軽水素とホウ素による核融合を目指している。 今回の実験は、核融合研の大型ヘリカル装置（LHD）で行った。磁場で
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中国、原発処理水の海洋放出「IAEAは支持するな」 - 日本経済新聞
【2024年】アルカリ乾電池のおすすめランキング20選。人気商品の性能を徹底比較
中国の複数原発がトリチウム放出、福島「処理水」の最大６・５倍…周辺国に説明なしか
トヨタ、全固体電池EVを27年にも投入 充電10分で1200キロ - 日本経済新聞
洋上風力発電に新風 アルバトロス・テクノロジー秋元博路氏 - 日本経済新聞
商用核融合炉が2028年稼働へ。初の顧客はMicrosoft
