リンク researchmap.jp 板見 智 (Satoshi Itami) - マイポータル - researchmap researchmap is an information sharing platform for the researchers. researchmap is provided by Japan Science and Technology Agency. リンク FRIDAYデジタル デマだらけの「薄毛」対策。だが、効果ある治療法はわかっていた！ | FRIDAYデジタル NHKのラジオ番組内で紹介された「抜け毛を科学する」が、今再びネットで話題になっている。内容は毛髪研究の第一人者、板見智医師が抜け毛や育毛について解説したものだ。 3 users 34

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くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ

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今回の日米首脳会談を受け、日本がアメリカ産のトウモロコシを追加で輸入することになりました。国内で害虫の被害が確認されたため、日本企業が輸入を前倒しするということです。 政府関係者によりますと、追加で輸入するのは飼料用のトウモロコシおよそ250万トンで、年間の輸入量の３か月分にあたる規模だということです。 国内で新たな害虫が確認され、今後供給に不安が生じることも懸念されるため、トウモロコシの輸入の90％以上を占めるアメリカから、日本の企業が９月から輸入を前倒しすることになるとしています。 記者会見でトランプ大統領は米中の貿易摩擦の影響でアメリカから農作物の輸出が減少していることを踏まえ、「中国は約束したことを実行しないため、アメリカのいろんな地域でトウモロコシが余っている。安倍総理が購入してくれるのはとても大きな取り引きだ」と述べました。 トウモロコシの追加輸入は来月の署名を目指す日米の貿易

新村紘宇二 Niimura Kouji / 法名 梵龍神 Bon Ryujin @Niimura_Kouji 又々、小泉・安倍政権／鮮匪の「おぞましさ」を露呈した。 21日、河野太郎が韓国の康京和外相と「握手」を交わした。 河野の握手／右手？には「金時計」がこれみよがしにひけらかされていた。 「恥を知れ！」お前達はどうしてこうまで「金権」をひけらかすのだ。 日本民族は「慎ましさ」が矜持なのだ。 pic.twitter.com/BqRdxFGLDM 2019-08-22 10:01:46

「我が家が消えている！」 「どうしてここに道路があるの？」 3月下旬から「グーグルマップ」にトラブルが次々生じ、ネット上でパニックが起きた。その原因は、グーグルに地図データを提供していた「ゼンリン」との契約変更にあったとの見方が強まっている。知られざるゼンリンの底力とは。 ◆◆◆ グーグルマップをめぐるトラブルについてIT担当記者が解説する。 「3月21日の夜から、ネット上で『グーグルマップがおかしい』という声が上がり始めました。存在するはずの道路や建物が消滅していたり、有り得ない場所に湖が出現したりしていました。 グーグルは日本で地図サービスをスタートした05年から、ゼンリンのデータ提供を受けてきた。しかし3月6日、グーグルは『最新の機械学習技術などを活用し、新しい地図を開発した』と発表。現在のグーグルマップには、それまであったゼンリンのコピーライト表記が消えています」 ゼンリンは北九州

繰り返し暴言を受けたり丸刈り頭にされたりしたなどと男子生徒が訴え、クラスの生徒全員と保護者が嘆願書を出して懲戒免職を求めた山口県の県立高校の教諭について、県教育委員会は、不適切な指導で体罰にあたるなどとして減給の懲戒処分にしました。 そしてことし２月、同じクラスの生徒40人全員と保護者39人が、教諭を懲戒免職にするよう求める嘆願書を県教育委員会の教育長に提出しました。 山口県教育委員会は12日記者会見を開き、教諭が生徒たちに不適切な発言を繰り返していたと認め、丸刈りは体罰にあたると指摘しました。 そのうえで「言動によって生徒を傷つけ、嘆願書が提出されるなど混乱を招き、教職員の信用を著しく失墜させた」として12日付けで、減給１か月、10分の１、の懲戒処分にしたと発表しました。 嘆願書の作成には、２人の女性教諭が関わっていたことも明らかにし、「教育現場を混乱させた」などとして、当時の校長と合わ

ヒマラヤ登山隊の後にくっついて歩いていたネパールの雑種犬が、そのまま7,129メートルを登り切り、山頂を制覇してしまった。登山隊と仲良くなった地元の犬米国シアトル市在住のDon Wargowskyさんは、ネパール・カトマンドゥを本拠地とする登山ツアーの企画・コーディネート会社「Summit Climb」を運営している。登山隊のリーダーとしてあちこちの山に登っているWargowskyさんは、ヒマラヤの山の一つメラピーク（標高6,654メートル）からの帰り道で、一匹の野良犬と仲良くなった。Wargowskyさんや登山隊のメンバーが「メラ」と呼ぶその犬は、チベタン・マスティフとヒマラヤン・シープドッグの混血らしいメスの雑種犬。決して特別な犬ではない。それから3週間、メラはWargowskyさんの登山隊の後をついて回った。カトマンドゥのキャンプに滞在している時だけでなく、2018年11月9日にはバ

ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

フランスの自動車メーカー、ルノーは７日、日産自動車のカルロス・ゴーン前会長が経営トップだった2016年にフランスのベルサイユ宮殿で結婚披露宴を開いた際、会社の資金が流用されていたと発表しました。ルノーがゴーン前会長に不正の疑いがあると公表するのはこれが初めてです。 これに関連して、ルノーは７日、社内調査の結果、ベルサイユ宮殿側にルノーが支援事業として拠出した資金のうち、５万ユーロ（日本円で625万円）が結婚披露宴の費用としてゴーン前会長の個人的な利益に流用されていたことが分かったと発表しました。 ルノーは、企業による文化支援活動として、ベルサイユ宮殿との間で改修費用の一部を負担する契約を結んでいました。 フランスの新聞フィガロは、この契約の中に、ゴーン前会長が結婚披露宴を開いた日に施設を借り受ける取り決めがあったと伝えています。ルノーは引き続き調査を進めたうえで、司法当局に報告するとしてい

話題になっていた「ファクトフルネス」を読んだ。 感想をここに記しておきたい。 まず、「この世は良くなっている」という話は、「ホモ・デウス」などを通じて知っていたので、新鮮さはあまりなかったが、掲載されている事実は、知っておくべきものであると感じる。 同じことを感じた人も多いのだろう。 翻訳者の方のTweetによれば、一週間で10万部売れたとのこと。 『ファクトフルネス』が1週間で10万部発行になりました。感謝です。でも、まだまだこれから。 pic.twitter.com/qmtSSqTjT3 — Shu Uesugi (@chibicode) 2019年1月18日 しかし、これからこの本を読もう、と思っている人にあえて申し上げると、読後感は決して良いものとは言えない。 正直、私は暗鬱とした。 なぜなら、この本が提示している最も重要なファクトは、二千年以上前にユリウス・カエサルが看破した 「

騒ぎが広がっていたカルロス・ゴーン氏の逮捕話ですが、検察側からのリークと見られる内容が核心に入って来て、当初騒がれていた不当逮捕話は鳴りを潜め、逆に国際金融でかなり大掛かりなマネーロンダリングが行われてきた経緯について取り沙汰されるようになってきました。 検察からのリーク内容についてはその真偽を云々することは避けますが、報じられている通りに法廷で出てくる場合、冤罪でもなんでもなくど真ん中の特別背任事案であるだけでなく、オランダや中東地域を使った結構ポピュラーなマネーロンダリング手法を使ってゴーン氏が個人的に資金をガメていたことになります。さすがにこれは放置できませんし、放置してきた日産の経営陣も同罪であることから、司法取引でも何でもして一刻も早く歯止めをかけなければならなかったという話じゃないかと思います。また、告発の起点となった昨年2月以降のゴーン氏離婚裁判では日産が個人の所得と把握でき

思いは果たせた 1月8日は、「カルロス・ゴーン祭」さながらだった。 東京地裁前には、わずか14席の一般傍聴券を求めて1100名以上が並び、東京・丸の内の日本外国特派員協会で行なわれた弁護人会見には、内外のメディアから230名が出席、「ゴーンの主張」を大きく報じた。 法廷で勾留理由開示の手続きが取られるのは極めて異例ということだが、51日ぶりに公の場に姿を現したゴーン容疑者の意見陳述は、全文に近い形で報じられ、大鶴基成弁護士らが会見場で配った資料は英文も含めて30枚に及んだ。「思いは果たせた」というべきだろう。 ゴーン側の主張は、「捜査機関からかけられた容疑は全ていわれないもの」ということだが、それを最もわかりやすい形にしたのが、特別背任容疑を否定する1枚のチャートだろう。「contract at no cost to the company（会社の損失がない契約）」という言葉が、ゴーン容疑

2019年1月9日 12時10分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと NGT48の山口真帆が、男性ファン2人から暴行を受けたと非公開でツイートした 山口の帰宅時間や住所を「あるメンバー」が漏らし、犯行を唆したのだと告白 暴行当時の様子を克明に描写した画像を投稿するなどし、波紋が広がっている ◆Twitterを公開に戻し、心境をつづった山口真帆そしてNGT48のことどうか嫌いにならないで下さい。私が今まで決断できなかったのもNGT48のことを想ってでした。でももうだれも同じ想いをしてほしくなかったので本当のこと言うしかありませんでした。ごめんなさい。 真面目に頑張ってるメンバーもたくさんいます。 チームGのことよろしくお願いします— 山口真帆 (@maho_yamaguchi) のメンバー・が自身のツイッターでグループのファンから暴行を受けていたことを告白。ネット上で波紋が広がっ

次々と明るみに出る独裁者のカネをめぐる疑惑。ところが、検察も起訴への決め手がつかめず、苦しい状況なのも事実。「巨悪を眠らせない」元特捜の鬼部長が、今後の勝算をつまびらかにした。 やはり狙いは特別背任 「ゴーン氏は、いろんなところで日産のカネを使っているんだから、問題があることは間違いない。有価証券報告書の虚偽記載についても、起訴は難しいという意見が出ているようだけれど、問題がある以上、検察は徹底的にやっていくしかない」 本誌取材にこう口を開くのは、元東京地検特捜部長の石川達紘氏（79歳）である。元特捜のエースとして名高い石川氏は、元自民党副総裁の「政界のドン」金丸信脱税事件を指揮。 弁護士に転じた後も武富士の創業家一家の弁護人を務めるなど、数々の大型事件にかかわってきた人物だ。 日産のカルロス・ゴーン氏（64歳）、側近のグレッグ・ケリー氏（62歳）をめぐる逮捕劇を発端に、会社資産の私物化と

インテリアや料理の仕事のみならず、英語のアプリ制作など多岐にわたった仕事で活躍している行正り香（ゆきまさ・りか）さん。2児の母でありながらも起業してバリバリ働き、かつ豊かな生活を送っているライフスタイルはセンス良くスマート。料理教室や講演会を開けばすぐに満席となる人気だ。 その行正さんの生活に大きく影響を与えたのが、大手広告代理店でCMクリエイティブの仕事についていた時代に出会ったデンマークなのだという。 デンマークと言えば、「世界一幸せな国」ランキングのベスト３の常連国としても有名だ。『行正り香の家作り　ヒュッゲなインテリア』をはじめデンマーク関連の書籍も刊行、デンマーク親善大使にもなった行正さんが惚れ込んだデンマークの「ゆとり」とは。 ランチ休憩をとらないデンマーク人 私とデンマークとの出会いは、もう20年以上も前になります。当時、私は広告代理店でクリエイティブの仕事に就き、海外向けC

股間のムレとはサヨナラ!? 男性の快適を徹底追求したボクサーパンツ「SVBZERO」を穿いたら元のパンツに戻れなくなった件

「無法国家」のレッテル貼りの危機 日産元会長のカルロス・ゴーン容疑者を逮捕した東京地検特捜部が迷走している。日産を私物化した強欲の数々が表面化、「逮捕やむなし」という国民への印象操作には成功したが、起訴案件がいかにも弱い。 年間10億円の報酬を有価証券報告書に記載していなかったという金融商品取引法違反だが、「従業員のモチベーションを下げたくなかった」という本人の不記載理由と会わせ、「オーナー経営者ならありそうなこと」である。ゴーン容疑者はオーナーではないが、絶対権力者の「帝王」だった。 記載すべきを記載していない形式犯で、90億円の不記載分を2回に分け、10日に50億円分で起訴して40億円分で再逮捕、30日の年末ギリギリまで勾留するという。海外のメディアが、否認していれば出さないという日本の刑事手続きを、“歪み”として報道するのも無理はない。 まして、日本には起訴後も逃亡や証拠隠滅の恐れが