社会人になるまで、本を読む習慣はなかった。学生の頃は多くても年に１０冊程度しか読まなかった。それも大学の授業で課される課題図書だ。自分からすすんで本を買って読んだ記憶はあまりない。 ところが今では年間１００冊くらい本を読む。週１〜２冊のペースで読んでいると、自然と１００冊くらいになる。しばらく間が空くと、本を読んでいないことが気持ち悪く感じるほどになった。これは読書が習慣化した証拠である。 年に１０冊しか本を読まなかった人間が、どうやって年間１００冊を超える読書習慣を身につけたのか。私がコンサルタントの時に読書を習慣化した、その方法を紹介したいと思う。 高めの目標を設定し、周りに宣言する 新卒で入社したコンサル会社では、月に１０冊以上本を読むというノルマがあった。しかも読んだ本のタイトルとそこから何を学んだか、週報に書かなければいけなかった。 １年目はこれを継続することがとても辛かったが、

仕事をしていて、部下や後輩から 「量を取るべきでしょうか？質を取るべきでしょうか？」 という質問をされたことはないだろうか？ 「メディアの運営」について、「読書」について、「営業電話」について、質と量はトレードオフなので、どちらを取ればいいですか、という聞き方だ。     私も、現場にお仕事をしていて、部下や後輩から 「量を取るべきでしょうか？質を取るべきでしょうか？」 という質問をされたことはないだろうか？ 「メディアの運営」について、「読書」について、「営業電話」について、質と量はトレードオフなので、どちらを取ればいいですか、という聞き方だ。 私も、現場においてこのように上司に尋ねる社員の方々を数多く見てきた。 例えばあるオウンドメディアを運営している会社では、このような質問がメディアの責任者に向けられた。 「記事の質」と「記事の量」のどちらが大切ですか？ その責任者は、すかさずメンバ

2月9 アメリカ大統領選に注目。各有力候補者の特徴。 カテゴリ:社会問題 photo credit: Happy Birthday USA! via photopin (license) アメリカ大統領選が開幕しました。過激な発言でトランプ氏ばかりが話題になっていますが。アメリカでは熱狂的に支持している人たちもいるようですが、結果はどうなるんでしょうか。 ある番組で各有力候補についての特徴などを語られていて、ぼくも関心があるのでその内容を書いておきます。 ちなみにアメリカ全体での現在の支持率は以下のようになっているみたいです。 民主党　ヒラリー・クリントン　５２．１％ 民主党　バーニー・サンダース　３７．３％ 共和党　ドナルド・トランプ　３５．３％ 共和党　デッド・クルーズ　１９．７％ 共和党　マルコ・ルビオ　１０．７％ ●バーニー・サンダース 資金力、知名度などあらゆる面でクリントン氏に

グローバル企業の経営陣の退社は早い。突発的な事態がなければ、定時の6時にはまず帰る。なので、遅い時間にミーティングが入ったりすると、露骨に不機嫌になったりする。これはなぜだろうか？ 意思決定の質が落ちてしまう 一番大きな理由は、コンディションが悪化すると「意思決定」の質が落ちる、ということを彼等がよく理解していることにある。グローバル経営においては、マネジメントすなわち意思決定する人、というのが明確に役割定義されていて、彼等の評価はその意思決定の質と成果によるところが大きい。 よって、マネジメント（マネージャー）を担うようになったら、きちんと毎日休息を取ってコンディションを整えるのも「仕事」である、との認識をみな持つようになる。例えば深夜まで仕事してしまうと、夜中に勢いで重大な決断を下したり、次の日に寝不足の頭で雑な意思決定をしたり、もしくはなかなか決められなかったり、ということが起こりう

404 NOT FOUND 指定されたページが見つかりません。 掲載から一定の日数が経過した記事は、 配信社との契約に基づき削除される場合がございます。 （その場合、一定期間経過後は記事を見ることが出来ません。） それ以外のケースについては、お手数ですが 以下のいずれかの方法でページをお探しください。 ブラウザの再読み込みを行う 入力したURL（ページアドレス）にタイプミスがないか確認する ブラウザの「戻る」ボタンを押して前画面からやり直す

日本経済はずっと「異常」が続いている 今、アベノミクスは明らかに、壁にぶつかっていると言えるでしょう。このままではデフレ経済に逆戻りしてしまう。「インフレ・ターゲット」ではなく、今こそ「賃金ターゲット」を導入すべきです。 東京大学大学院教授、渡辺努氏は、物価のスペシャリストである――。かつて日本銀行で調査統計を担当し、現在は、内閣府の経済財政諮問会議の政策コメンテータも務めている。日銀の政策決定の重要な情報源として利用されている「東大日次物価指数」（以下、東大指数）の生みの親でもある。 昨年、12月1日に2万円を付けた日経平均は、これまでに5000円超も下落した。リーマンショック後にも匹敵するような下げ相場に、日銀は1月29日に追加緩和してマイナス金利を導入したが、渡辺氏は「効果は乏しい」と指摘。最近の東大指数の動向からも「このままではデフレに逆戻りしてしまう」と強い危機感を募らせている。

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1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 足元の株式・為替・債券の金融市場が大きく変動している。日経平均株価は、2月15日現在では反騰しているものの、2月12日には約1年4ヵ月ぶりに1万4800円台まで下落し、為替市場では一時1ドル＝111円台まで円高が進んだ。 一方、国内の国債市場では、10年物

"大学では経営学を勉強してました。つまり文系です。でも新卒で入った会社でプログラマーの訓練を受け、企業が使うシステムをゴリゴリ作ってました。 その2つの経歴が影響したのか、最終的に「経営や業務観点でITをうまく使う支援をする人」つまりIT寄りのコンサルタントになりました。 得意なことは、プロジェクトを成功させること。ファシリテーターとしてよき意思決定に皆を導くこと。コツや方法論を言語化すること。 直球しか投げられないので、お客さんにとって耳が痛い正論をぶつけたりして、たまに自分でも痛い目にあったりしてます。 重度の自転車ロングライドマニアで、ブルベというイベントで90時間で1200km走ったりしてます。 著書 『反常識の業務改革ドキュメント プロジェクトファシリテーション<増補新装版>』 『業務改革の教科書―成功率9割のプロが教える全ノウハウ』 ブログ プロジェクトマジック http://

壊れかけたアメリカ社会 アメリカ大統領選は、民主、共和両党ともアウトサイダーが大健闘する展開になっている。 自称「社会民主主義者」のバーニー・サンダース氏（民主）と、扇動的な発言で物議を醸す不動産王ドナルド・トランプ氏（共和）は、候補指名レースの第2戦となった9日のニューハンプシャー州予備戦でそれぞれトップになった。 従来なら泡沫候補で終わっていただろう両候補が巻き起こしている政治的ムーブメントは、何を意味するのか。 筆者には、経済格差がいかに民主主義、社会を蝕むのかというドラマを同時進行で目撃しているように思えてならない。 ＊　＊　＊ 今回大統領選の報道で最も驚いたのは、2月7日に英紙フィナンシャル・タイムズに掲載された「麻薬、鎮痛剤、そしてニューハンプシャー予備選」というコラムだ。記事の内容をかいつまんでみる。 “アメリカでは、ヘロインやオピオイド（麻薬性鎮痛剤）などの薬物過剰摂取によ

世界的な金融市場の混乱でアベノミクスが大きな試練を迎えている。政府・日銀の対応には手詰まり感がにじむ。政府は経済対策の検討を始めたが、首相官邸からは消費増税先送りも選択肢との声が漏れ始めた。 安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」が世界的な金融市場の動乱に大きく揺さぶられている。円相場は一時1ドル＝110円台に急伸。日経平均株価は2月12日、約1年4カ月ぶりに1万5000円を割り込んだ。 市場関係者だけでなく、安倍首相の周辺も重要な節目として意識していたのが、1ドル＝115円、日経平均1万6000円という水準だった。この一線から大きくかい離すると、2014年10月に日銀が実施した追加緩和の効果がほぼ消えてしまうことになるからだ。 広がる疑心暗鬼の連鎖 だが、市場に広がる疑心暗鬼の連鎖の前にこの「防衛ライン」はあっさり突破されてしまった。 15日は円高が一服し、株価も急反発したものの、市場は

日経ビジネス2月15日号特集の「コマツ再攻 『ダントツ』の先を掘れ」に連動し、「再攻」の現場を突撃取材するオンライン連載。2回目は、コマツの工場や生産技術の拠点がある大阪編だ。 コマツの笑いのセンスを取材しろとでも言い出すつもりだろうか。「まあ、大阪にはマザー工場の一つがありますからねえ」と適当に相槌を打つと、デスクの目の色が変わった。「この前ジョギング仲間から、コマツが大阪で『体幹トレーニング』をしているって聞いたぞ。におうな」 体幹トレーニング…。それは初耳だが、確かに、大阪には気になる動きがある。コマツが再び攻めるために「つながる工場」を作るプロジェクトが動き出しているらしいのだ。 いずれにしても、自分の目で確かめたほうが良さそうだ。慌てて、新幹線に飛び乗った。目指すは、コマツの大阪工場（大阪府枚方市）にある「生産技術開発センタ」だ。 大阪発・つながる工場 「どうして、『つながる工場

「トランプは有権者への侮辱だ」 大統領選への出馬を真剣に検討し始めたマイケル・ブルームバーグ前ニューヨーク市長は予備選状況について、吐き捨てるように言い切る。だから俺が出なければ、という心境なのだろう。 「大統領候補者たちの発言や議論のレベルがどうしようもないほど低い。有権者に対する侮辱だ」 知人のフランス人米特派員などは、こう言って、苦笑する。 「トランプに熱狂するアメリカ人の民度の低さにあきれ返っているよ。これほど低かったのかと最初は驚いたが、ここまで続くと、アメリカ人というのは元々この程度だったのかと、再認識せざるを得ないね」 予備選の幕が切って下ろされてから2週間。遡ること数か月前から米共和党大統領候補のテレビ討論会は異例の高視聴率を上げている。政治番組としてではなく、新規に参入した新手のバラエティショーとして、だ。 アイオワ州党員集会前日の共和党候補者テレビ討論会の視聴者は124

先週の欧州金融市場の総崩れは、重大な転機となる出来事だった。我々が目の当たりにしたものは、必ずしも株式の弱気相場の始まりではなく、将来の景気後退の不確かな前触れでもなかった。我々が見たものは――少なくとも、ここ欧州では――、金融危機の再来だ。 ユーロ圏危機のバージョン2.0は、いくつかの点では最初の危機ほど恐ろしく見えないかもしれないが、別の点ではさらにひどい。 債券利回りは、当時ほど高くない。ユーロ圏には今、救済の傘が備わっている。銀行のレバレッジの水準は、当時より低い。 しかし、銀行システムの問題は一掃されておらず、ゾンビ金融機関がたくさん存在し、2010年とは対照的に我々はデフレ環境に置かれている。欧州中央銀行（ECB）はこれまで4年間、インフレ目標を達成できておらず、今後何年も達成できない可能性が極めて高い。 銀行と国債の悪しき相互作用が復活 市場は4つの明確なメッセージを送ってい

原油市場の底値が見えない状況が続く中、財源の7割以上を石油関連収入に頼るサウジアラビアでは、2015年の財政赤字が1000億ドルを超えている（参考：1月15日「サウジアラビアを崩壊に導く独断専行の副皇太子」JBpress）。 「当面はオイルマネーの切り崩しで乗り切れたとしても、国家百年の計として見れば、雇用、教育、民主化などサウジはいま大きな問題に直面しています」と中東経済を研究する國學院大学経済学部の細井長（ほそい・たける）教授は話す。 若年層の雇用問題はすでに顕在化し、雇用を先送りするために大学の数を増やして若者を押し込んでいるのだという。 深刻化する雇用問題 ──原油価格の下落でダメージを受けるのはサウジに限らないと思いますが、なぜサウジでは雇用問題がそこまで深刻なのでしょうか。 細井長氏（以下、敬称略）：サウジが他の中東諸国と違う一番の点は自国民の多さです。UAEやカタールは極端に

（クレアモントより）中国は毛沢東の時代以来再び、恐怖に支配される時代に入った。共産党の聖域から、大学の講堂、会社の重役室に至るまで、厳しい告発とさらにいっそう厳しい懲罰が、亡霊のように中国の政治界・インテリ界・ビジネス界のエリートたちを追い詰めている。 恐怖は蔓延し、その跡は各所に見える。2012年12月に習近平による冷酷な反汚職の動きが始まってからというもの、同僚たちの背筋をぞっとさせるような官僚の逮捕は日常儀式になった。 高官であっても守られることはほとんどない。腐敗した146人の「タイガー」たち（省大臣や地方長官のランクを持つ官僚）が告発されているように、高官たちもまた、しばしば警告なしに逮捕されていく。中国語の辞書には、彼らの突然の失脚を表現して、「秒杀」つまり「秒殺」という言葉が追加されたくらいだ。 下級役人はさらにひどい打撃を食らっている。自殺報告が増加しているのはその現れだ。

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals