技術の発展に伴って、素材の特性が違うさまざまな材料が出てきています。しかし、一つの物体を立体的な構造を変えることで形や特性を大きく変えられるという「reconfigurable materials(再構成可能な材料)」が考案されました。 Rational design of reconfigurable prismatic architected materials : Nature : Nature Research http://www.nature.com/nature/journal/v541/n7637/full/nature20824.html A toolkit for transformable materials | Harvard John A. Paulson School of Engineering and Applied Sciences https://www

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いくら英語の勉強をしても、なかなか聞き取れるようにならない、と感じることはありませんか。外国人に電話をかけなければいけない時、相手の言っていることがわからない。1対1の会話なら聞き返せるけれど、大人数のミーティングになると、聞き取れなくて置いていかれてしまう……。そうした「聞き取れない」悩みを持っている人は少なくありません。 こうした悩みを解決するにはどうしたらいいのでしょうか。『3ヶ月で英語耳を作るシャドーイング』の著者で、英語学習コーチの谷口恵子氏が、英語が聞き取れない原因と、その効果的な対処法を紹介します。 英語の電話が怖くてかけられない！ 仕事で使えるレベルの英語力を身に付けたい、と思っている方は多いと思いますが、中でも「聞き取れない」という悩みは切実です。ある程度の文法力と辞書があれば、読み書きは何とかなりますが、「聞き取り」に関しては、タイミングやスピードなどを自分がコントロー

深刻な「マスコミ不信」を超えて…これからのメディアの話をしよう だから僕はNHKを辞めた JUN HORI 堀 潤 2017.04.10 Mon 「誰でも発信」できる時代に「フェイクニュース」を防ぎ、メディアの信頼性を担保する。そんな無謀とも思える取り組みを続ける堀潤氏がたどり着いた一定の結論は、「オピニオンではなく、ファクト」だ。 氏が運営する『8bitnews』の歩みは、決して順風満帆ではない。さまざまな人々との関わりから、彼はメディアにおける「中立」とは何かについて考え、ジャーナリズムを再定義してきたのだ。 インタビュー後編では、堀氏がNHKの人気キャスターの座を自ら離れた理由、そしてさまざまなメディアを縦横無尽に渡り歩くスタイルについて話を聞いた。 （取材＆構成・朽木誠一郎／ノオト、写真・三浦咲恵） 熊本地震で個人のLINE IDを公開 ――2016年4月に発生した熊本地震の際、S

南スーダンで何が起きているのか？ そもそもなぜ未曾有の人道危機となったのか？ 大反響となった論考「日本では議論されない『絶望的な現状』」「政治問題を民族問題に変換した『悪魔の選択』」につづき、民族・政治・歴史的背景から南スーダン問題を読み解く――。 夢と希望が託された独立 2011年7月9日に独立した南スーダン共和国は、世界でいちばん新しい国家である。独立後数日以内に、この国は、国連の193番目の、アフリカ連合の54番目の加盟国として承認された。 首都ジュバで執行された独立記念式典は、祝祭の雰囲気にあふれていた。それは、スーダンの国旗が降ろされ、新しい南スーダンの国旗が高く掲げられたときに最高潮に達した。 祝祭は、同年1月に実施された、南部スーダンの運命を決定する住民投票のときにすでに始まっていた。私は、日本政府が国際平和協力法に基づいて派遣した監視団の一員として、投票の過程をつぶさに観察

トランプが今やろうとしていること 筆者は、東アジアの軍事バランスに常に注目している。 たとえば、2012年8月27日付け本コラム「失われた20年で東アジアでの日本のプレゼンスは激減した。軍事費から分析する日中韓米露の『軍事力バランス』」（http://gendai.ismedia.jp/articles/-/33362）では、古典的なリチャードソン型軍事モデルを使って、日本の周辺国の軍事バランスを分析している。 それによれば、日本の周辺国の軍事バランスは最近崩れており、これが地域の不安定を読んでいる、ということが分かる。この状態は長期的に続いており、ますます不安定になっている。 オバマ大統領時代、アメリカは物わかりのいい国になっていた。オバマ大統領は、「アメリカは世界の警察官の役目をもはや果たさない」というスローガン通りに行動し、それが世界の不安定化を招いていた。 その例は、北朝鮮の核・ミ

Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 安倍政権が「一丁目一番地」の政策課題に位置付ける、働き方改革の実行計画がまとまった。労働基準法70年の歴史の中でも、旧来の日本的雇用システムの全否定とも取れる大改革であることは事実だ。その一方で、企業や労働者に対して生産性という名の高いハードルを課すシビアな改革でもある。（「週刊ダイヤモンド」編集部　浅島亮子）

米首都ワシントンで開かれた日米首脳会談で握手を交わす安倍晋三首相とドナルド・トランプ大統領（2017年2月10日撮影）〔AFPBB News〕 北朝鮮は核と大陸間弾道弾（ICBM）の開発を異常なピッチで進めている。米国の新政権による北朝鮮政策が固まらないうちに核搭載のICBMを確保し、米国の行動を抑止したい意図が見え見えである。 米国（本土ばかりでなく米国領の一部でも）を射程範囲に収める核兵器搭載ミサイルの数がわずかでも、米国の拡大抑止にブレーキをかけることができるとみているからであろう。その結果は日本などへの拡大抑止力の低下にもつながる。 米国の拡大核抑止力の低下は、日米・米韓同盟の信頼性を揺がせ、米国の同盟国である日米分断、米韓分断にも等しい状況をもたらしかねない。 その結果、日本の安全を著しく低下させ、「座して死を待つ」悪夢を見る状況が現出する。こうした悪夢をもたらす状況の激変から、

就職してしまうと将来が決まってしまう。そう思うと就職するのが怖い。 学生でいる間は、何にでもなれる可能性が残されているが、就職してしまうともうその仕事を一生続けるしかない。もちろん転職もできるだろうけれど、そうなると日本の場合、転職先は収入も低くなり、福利厚生も悪くなることが多い。だから就職には慎重にならざるを得ない。 しかしどの仕事が自分に合うのか、果たして自分が何をしたいのかもはっきりしない。就職して後悔したくない、でもどこに就職すれば後悔せずに済むのかも分からない・・・。 悩むあまり、就職活動すること自体が億劫になり、留年してモラトリアムを継続する、という学生もいる。 そういう学生に、私は次のような話をすることが多い。 狭い仕事でもその先に世界が広がっている 鉄鉱石は可能性のカタマリだ。カナヅチにもなれればノコギリにだってなれるし、クギやフライパン、自動車になってなれる。まさに可能性

欧州経済共同体（EEC）を生んだ1957年のローマ条約が重要な意味を持つのは、調印の時点でさえ、当時の西ドイツとフランスの考えにはズレがあったという事実ゆえである。 西ドイツは当時、共同市場の創設を求めて調印したが、フランスは同時に設立された欧州原子力共同体（ユーラトム）の立ち上げに熱心だった。西ドイツ政府は工業製品への関税の撤廃を強く求め、フランス政府は自国農民の収入を何としても守ろうとした。 こうした食い違いに対して独仏両国が歩み寄りの精神を発揮し、違いを脇に置く意思を共有できたことこそが、その後の欧州統合に向けた動きの強みとなった。「欧州連合（EU）においては、常に欧州大陸の二大国による利害と見通しの緊密な一致がみられる」という神話が特に英国では浸透している。この神話は「独仏機関車」と呼ばれたけん引力が成果を上げてきたことの証左でもある。 衝突を繰り返してきたドイツとフランス だが、

中国側発表を見れば、今回は米中の協調を演出して、大国として米国と対等であることを誇示するのが目的であったことが露骨に表れている。今秋予定の5年に一度の共産党大会で、自らの権力基盤を強固なものとしたい習近平主席が、わざわざこのタイミングで訪米を仕掛けた意図はそこにある。 成果は新しい対話の枠組みを合意したことぐらいで、具体的取引は先送りにして、米国の圧力をかわそうとしている。これは常套手段で、2月の日米首脳会談での経済対話の合意も影響しているようだ。 また、米国に「相互尊重」を認めさせたことは、この概念が核心的利益の尊重を含みうるだけに、東シナ海、南シナ海問題での米国の圧力に弱腰ではなかったことを国内向けにアピールできるポイントだろう。 他方、米国はどうであろうか。 トランプ政権にとってオバマケアの見直しなど国内政策の失点を外交で挽回して稼ぐ、いいチャンスであった。協調が最優先目標の中国相手

クルーズミサイルを発射する米駆逐艦ポーター（提供：Mass Communication Specialist 3rd Class Ford Williams/U.S. Navy/AP/アフロ） トランプ政権が4月6日、シリア政府軍の空軍基地をミサイル攻撃した。米国はシリア政府軍が同4日に化学兵器を使用したと非難。「アサド政権が再び化学兵器を使用するのを防ぐため」攻撃に踏み切ったとする。同基地は化学兵器攻撃の拠点とされる。 アサド政権を支援するロシアとの関係悪化を懸念する声が高まっている。しかし、米国の安全保障政策に詳しい拓殖大学の川上高司教授は、ロシアとの関係改善を進める交渉を促すため今回のミサイル攻撃に踏みきった可能性があると指摘する。 川上高司（以下、川上）：何と言っても驚きました。 化学兵器を使用したのがシリア政府軍かどうかはまだ明らかになっていません。アサド政権は否定しています。そ

日経ビジネスベーシックについてはこちら 4月の新年度は異動や転勤時期でもあり、何かと忙しいと感じる方も多いでしょう。ただ、ビジネスパーソンの働き方は、今年度から大きな節目を迎えます。 それは、政府が大きく関与している「働き方改革」です。かつては、「長い時間よく働く」というのは日本人の美徳とされていました。世相を反映するフレーズとしても、高度成長時代の「モーレツ主義」、80年代の栄養ドリンクCMに代表される「24時間戦えますか」は、その時代の働き方を端的に表しています。 しかしながら、そうした働き方は今日において、奨励されるどころか、「ご法度」とされています。その背景には、安倍政権がこの3月にまとめた働き方改革の実行計画があります。 この働き方改革を巡っては、議論の過程で、経団連と連合が「あること」について延々と議論を巡らせていました。それは1カ月の残業時間の上限規制です。 経団連は「100