プロセッサ供給不足で謝罪したインテルの異常事態 2020年も半導体メモリ不況が続くのか？ | JBpress (ジェイビープレス)
アメリカ・リオランチョのインテル半導体製造工場（2013年７月17日）（資料写真、写真：ZUMAPRESS/アフロ） （湯之上 隆：技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長） インテルが“謝罪”の書簡を公表 インテルのエグゼクティブ・バイスプレジデント、ミッシェル・ジョンソン・ホルタス（Michelle Johnston Holthaus）氏は2019年11月20日、PCメーカーやサーバーメーカーなどのプロセッサのカスタマーにあてた書簡「Intel Supply Update」を公表した。 インテルはPC用プロセッサで約80％、サーバー用プロセッサで約96％のシェアを独占している世界最大のプロセッサメーカーである。 サーバーとはデータをストレージするための専用のコンピュータで、アマゾン、マイクロソフト、グーグルなど、クラウドメーカーが競って建設しているデータセンタに大量に使われる。 とこ
先日倒産したメモリメーカーの友人と飲んできた話
彼は純粋な技術屋といった感じで、 愚痴もまじっていたせいだろうか、何を言ってるかわからない部分もあったが、 いろいろと興味深い話を聞くことができた。 「結局、装置があれば韓国でも中国でもどこでも作れるようになって、値段のたたきあいになっちゃたんだろ」 という私に対して、彼は言った。 「体力勝負で負けたのは否定しない。だけどな、装置があれば誰でも作れるというのは大間違い」 「最大の要因は、やつらの技術力が高かったことだと思う。というかうちの規模の会社が研究開発で対抗できてたのがある意味奇跡。」 メモリは『装置があれば作れる汎用品』なわけではない。ということを彼は熱弁していた。 回路ひとつをとってみても、『アナログ』技術の塊で、 記憶素子のわずかな物理量(数10フェムトとか言ってた)の変化を 増幅する高精度なアンプだとか、 秒速数ギガビットの信号を処理するためにピコ秒単位で 信号のタイミングを
「DRAMは最終レースに入る」――エルピーダに公的資金300億円
「DRAMは最終レースに入る。残るのは2、3社だろう」――DRAM専業メーカー・エルピーダメモリの坂本幸雄社長は6月30日、産業活力再生特別措置法（産業再生法）の第1号認定を受けて都内で会見し、「競争を生き抜くには投資余力が必要」と強調した。 日本政策投資銀行は第三者割当増資を引き受ける形で300億円を注入し、さらに100億円を融資する。民間の4行などから1000億円の協調融資も受ける。台湾政府が設立する半導体メーカー「台湾メモリー」（TMC、2009年度中に設立予定）からも200億円程度の支援を受ける方向で調整中で、TMCの出資比率は10％程度になる見通しという。 調達した資金は、広島工場で生産している携帯電話、デジタルテレビ向けの高付加価値DRAMに投資し、生産性を向上させる計画だ。PC向けの汎用DRAMの生産は台湾メーカーに委託し、コスト競争力を高める。 「ビット成長が以前ほど伸びな
後藤弘茂のWeekly海外ニュース
●DRAMベンダーの激しいチキンレースがついに終わる? ドイツのメモリベンダーQimondaが破産手続きを申請した。これで、ほっと胸をなで下ろした人がDRAM業界には多かったはずだ。ようやく、“DRAMチキンゲーム”の勝負がついたからだ。製造量が減ることで、今年(2009年)はDRAM価格が上昇する可能性が出てきた。 DRAMベンダーは、2007年から2008年にかけてチキンゲームをやっていた。チキンゲームは、複数のクルマで、崖や互い同士に向かって走り、先にハンドルを切ったりブレーキを賭けた方が臆病者(チキン)で負けになる、あのゲームだ。DRAMベンダー各社は、2007年に大増産をして、DRAM暴落の崖っぷちに向かって走り始め、誰が先に脱落するかを競うレースをやっていた。 この増産チキンゲームは、今に始まったことではなく、これまでも繰り返されてきた。そして、この増産ゲームをチキンゲームと呼
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