新規ウェブサイトのSEO戦略を構築するのに必要な10のステップ#6~#10ステップ6戦略的なコンテンツカレンダーを作成する(そしてコンテンツを継続的に投入する)戦略的なコンテンツカレンダーは、一貫性を持って意図的に利用すれば、必然的に顧客を引き付け、キーワードに対して上位に表示されるようにするのに役立つ。そうしたコンテンツ計画の方法を紹介しよう: キーワードマップのセクションに優先順位をつける: キーワードマップが100ページ以上に及ぶこともあるかもしれない。これはむしろ良いことだ。なぜなら、オーガニック検索トラフィックを蓄積できる余地が十分にあることを意味するからだ(HubSpotのように月間トラフィックが数百万に上るウェブサイトでさえ、最初はゼロだったことを忘れてはいけない)。 まずは、製品やサービスのページなど、ウェブサイトに今すぐ必要なページを優先すべきだろう。こういったページはコ
総務省 情報通信政策研究所は、東京大学大学院 情報学環との共同研究として実施した、「2018年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の結果を発表した。インターネットメディア・テレビ・ラジオなどの情報通信メディアと、新聞・雑誌等の非情報通信メディアの関係性や利用実態の変化を調べるもので、2012年から毎年実施している(今回で7回目)。 利用時間がもっとも長いのはテレビながら、利用者率はネットが上回るそれによると、主なメディアのなかで、平均利用時間がもっとも長いのは「テレビ(リアルタイム)視聴」で、平日156.7分、休日219.8分を費やしていた。2位は「インターネット利用」で、平日112.4分、休日145.8分だった。 一方、行為者率(利用者率)でみると、「テレビ(リアルタイム)視聴」は平日79.3%、休日82.2%。「インターネット利用」は、平日82.0%、休日84.5%とな
入力フォーム(エントリーフォーム)を入力していて、イライラする……と感じたことありませんか。ありますよね。自社サイトの入力フォームでユーザーにイライラを与えていませんか。 小さなイライラが積み重なった先にあるのは、エントリーフォームからの離脱です。ユーザーが一度エントリーフォームから離脱してしまったら、もう戻ってきてはくれないと覚悟しておくべきです。入力を完了してもらいエントリーフォームの「入力完了率※」を上げるためにはどうしたらよいのでしょうか。 そこで、この記事ではEFO(エントリーフォームを最適化)を行い離脱要因を減らして、入力完了率を上げる15カ条を紹介します。 少し手間をかければ劇的に入力完了率アップが期待できるはずの、「惜しい」エントリーフォームを各条1つずつ取り上げて、頼まれてもいないのに、勝手にそのフォームを分析して作った改善案とともに、ポイントとなるエントリーフォーム改善
独立行政法人の情報処理推進機構(IPA)は、小規模事業者を主な対象に「ウェブサイト開設等における運営形態の選定方法に関する手引き」を作成し、5月30日に公開した、と同日発表した。ウェブサイトの新規開設や刷新の際、クラウドサービスなど運用形態別のメリット・デメリットや、セキュリティ対策に必要な確認項目を整理した。 同手引きには「組織の実情にあったウェブサイトを構築・運用するために」のサブタイトルが付けられている。企業などのウェブサイトで不正アクセスによって個人情報が流出するトラブルが起きていることから、セキュリティに問題があるウェブサイトが不用意に制作されないように作成した。発注事業者と制作受注者の利用を想定する。 手引きは、第1章でウェブサイトの運営形態の種類と特徴、第2章で運営形態を実際に選ぶためのアプローチ方法について解説。運営形態を検討したうえで考慮すべきセキュリティ対策を第3章で紹
前回までにARの基本やさまざまな応用事例を紹介してきた。最終回では、Web担当者がARを企画に取り入れるために役立つ、ARのプラットフォームサービスやツールを紹介する。これらを参考に企画に役立ててもらいたい。 Aurasma(オーラズマ) 1万社以上が利用するARプラットフォーム http://www.aurasma.com手前みそだが、筆者が所属するオートノミー社でも、無料で使用できるスマートフォン専用のARプラットフォーム「オーラズマ」を提供している。オーラズマは、画像認識型のARだ。写真やイラスト、ブランドロゴなど、印刷物に普通に使われる自然な画像をトリガーに使用できる反面、QRコードなどの繰り返しの多い画像はトリガーに使用できない。 オーラズマは、iOSとAndroidの無料アプリ単体でも簡単にARコンテンツ制作の体験できるが、Webサイトの管理画面「オーラズマ・スタジオ」なら、も
ドメイン名でのアクセスを期待するには「わかりやすく」「覚えやすい」ドメイン名を利用することが大切だ。この条件を満たすドメイン名はどのようなものだろうか。短いドメイン名はどうだろう? Google=「G」?ご存知Google。ドメイン名は?と聞かれれば、google.co.jpか、google.comと答える人がほとんどでしょう。私たちにとって、この一風変わったスペルの社名は、ロゴとともに脳裏に焼きついているのかもしれません。 ところが、海を渡ってお隣の中国では事情が異なるようです。中国の検索サービスでは「百度」が7割以上のシェアを確保していて、Googleは高学歴層以外にはなかなか広まっていないという調査結果が出ています。 そこでGoogleの中国法人は、10月29日、中国のユーザーにとって「Google」という英語は間違いやすい、として「g.cn」というドメイン名を使用することを発表しま
この記事では、TwitterやFacebookなどのアカウントの、ソーシャルメディア上の影響力をアカウントごとに示す指標「Kloutスコア」について解説します。 重要性を増す個人のインフルエンス(影響)力震災のときに、こんな記事がありました。 「『福島の子どもたちを助けて!』とTwitterでつぶやいてください」福島県の小学校教員の訴えインターネット新聞の日刊ベリタに4月27日付けで掲載されたこの記事は、ツイッター上で5月18日までに約6000件のバイラル(上記のURLを含むツイート)を発生させました(Topsyにて調査)。その記事内容に共感した方々がTwitterでURLをツイートしていったのですが、ソフトバンクの孫社長もその一人です。 この記事のことを、他の人のツイートで知った孫社長(@masason)は、コメントをつけて、そのURLを2回ツイートしています。 これらが投稿されたのは4
今日は、世の中の人がどんなお金の使い方をしているのかを全国で調査したデータを紹介します。市場調査を行うにあたって参考になるかなり詳細なデータを入手できます。しかも無料で。 「30代の男性は書籍や雑誌に1か月あたり何円使っているのか」「ケータイの通信費は、年齢層でどれくらい違うのか」「緑茶と紅茶とコーヒーと、それぞれいくらぐらい使っているのか」「靴やシャツや下着に使っているお金は?」「CD・DVDやゲームにはどれくらいお金を使っているのか」「映画や遊園地や温泉にはみんなどれくらい行っているのか」こんなデータがあればいいと思いませんか? それがあるのです。 そのデータとは、総務省統計局が行っている「全国消費実態調査」。 平成21年全国消費実態調査(統計局)全国消費実態調査とは、国民生活の実態について、家計の収支や貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を総合的に調査し、世帯の消費・所得
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