焼肉に寿司、ラーメンにパスタなど、飽食の時代と言われて久しい現代日本では、あらゆるものが好きな時に食べられる。 しかし、選択肢が無限にあるにもかかわらず、15年間フルーツのみを食べて生活している人物がいる。フルーツ研究家の中野瑞樹氏だ。一体なぜそんな生活を始めたのか、体にどんな変化があったのか、本人を直撃した。 ――2009年から約15年にわたって、ほぼフルーツしか食べていないそうですが、具体的にはどんな食生活なのですか？ 中野瑞樹氏（以下、中野）：肉や魚はもちろん食べていません。豆や芋、米やパンなどの穀物も野菜も食べていません。水やお茶も全く飲んでおらず、水分の補給もフルーツからのみですね。 ――フルーツ以外は全く食べていないということですか？ 中野：最初は本当にフルーツだけでした。でも、初めて1か月程で、体がものすごく塩分を欲するようになって塩を舐めはじめました。また、果実野菜（キュウ

日本政府観光局によると‘23年5月の訪日外客数は189万8900人と’19年比68.5％の回復を見せた。そんななか、早くも観光客の迷惑行為が全国で報告されている。 漁業権が設定されている区域で“密漁”を行う中国人観光客が増えているという。6月中旬にも、沖縄でヤドカリ682匹を捕獲した観光客の逮捕が報じられた。取材班が訪れた千葉県の某海浜公園の近隣住民は話す。 「5月に潮干狩りの有料期間が終わってから一気に中国人が増えました。この時期になると毎年、観光バスが何台も来てたくさん降りてくるんです。牡蠣やホンビノス貝をバケツや網にいっぱい入れて持ち帰る姿をよく見ます。公園内のトイレでは潮干狩りで着ていた服を脱ぎ捨てる人も多く、清掃の人も困っているようです。あと、海産物をトランクに入れて公共バスで帰る人も多く、バスが水浸しになったり床に砂がばらまかれて大変だそうです」 記者は観光客とみられる潮干狩り

こんにちは、シューフィッターこまつです。靴の設計、リペア、フィッティングの経験と知識を生かし、革靴からスニーカーまで、知られざる靴のイロハをみなさまにお伝えしていこうと思います。 靴屋さんはいい加減、「中敷きでサイズ調節しましょう」とアドバイスするのはやめてほしいと思っています。たしかに中敷きを使うことで、靴はきつくはなりますが、それは「昭和の常識、令和のウソ」です。 私自身、シューフィッターの立場として学生からはローファー、老若男女からスリッポンのカカトが「パカパカ」脱げるという相談を、過去に数えきれないほど受けています。 とくにこの季節、高校に入学して学校指定のローファーを買ったものの、サイズはあっているはずなのに足に合わずに靴ずれで血だらけ。夏休み前にギブアップするというケースは痛々しい風物詩です。 ローファーをはじめとするスリッポンタイプの靴は脱ぎ履きが多い日本人には大人気ですが、

出生者数が過去最少を更新し、少子化が問題となっている今。そもそも結婚すること自体が難しいと話す人も多い。「結婚できないのは社会のせい」と語る婚活連敗中の男女にその理由を聞いた。 ’22年に内閣府が発表した「少子化社会対策白書」によると、男性のおよそ4人に1人、女性は6人に1人が生涯を未婚のまま終えるという。結婚適齢期であるはずの30～34歳に絞っても、男性の未婚率は47.1％、女性は34.6％。男女ともに生涯未婚率が4％以下だった’70年代と比較すると雲泥の差である。 その中には、選択的未婚者だけでなく「結婚したくてもできない」男女が存在する。 「僕が結婚できない理由は、格差社会のせいだと思う」 そう嘆くのは、埼玉県のアパートで一人暮らしをしている田中祐さん（仮名・42歳）だ。現在の職業は料理配達のアルバイト。これまで一度も交際経験がないという。 「もともと引っ込み思案で女性と話すのが苦手

今年2月24日にプーチン大統領の命令の下、ロシア軍がウクライナに侵攻してから半年が過ぎた。だが、日本のメディア上で識者によって語られる論議は、現地の状況からかけ離れたものがしばしばある。 ウクライナ現地で今年4月に取材を行い、8月15日に『ウクライナ危機から問う日本と世界の平和 戦場ジャーナリストの提言』（あけび書房）を上梓したジャーナリストの志葉玲氏は「もっと現地で何が起きているか見て、物事を論じてほしい」と苦言を呈している。以下、志葉氏からの寄稿である。 このところウクライナに関して『朝日新聞』の記事は迷走状態だと言わざるを得ない。同紙の記者たちはウクライナ現地でも取材していて、彼らのルポはいずれも優れたもので、筆者も敬意を持って読ませてもらっている。ところが、日本にいる識者のコメントを載せた記事では、首をかしげるものが多い。 例えば8月12付で掲載された「（寄稿）ウクライナ、戦争と人

友達が少ない・いない中高年男性が問題視されている。孤独の健康リスクは飲酒や喫煙を凌ぐとも言われており、早急に対応しなければいけない。 中高年男性に友達がいない理由として様々な要因が想定されるが、そもそも“人を誘えないこと”にあるのではないか。誘える中高年男性を増加すれば孤独化することはなく、健康を害す心配もない。とは言え、自発的に誘える中高年男性はそうそういない。 そこで中高年男性が人を誘えない理由、どうすれば誘えるようになるのかなど、『世界一孤独な日本のオジサン』（角川新書）の著者・岡本純子氏に話を聞いた。 そもそも、友達が少ない・いない中高年男性は世界的な問題らしい。その理由として岡本氏は「“男らしさ”に支配されがちだから」と解説する。 「男性は年を重ねるごとに『一人で強く生きるべきだ』といった“男らしさ”に支配されて他者との交流に抵抗感を覚える、という研究結果は世界的に見られています

安倍晋三元首相が銃撃される事件が発生してから2週間が経過しました。どんな理由であってもこのような事件を起こしてはいけないですし、そこは容疑者が悪いとしか言えません。しかも銃を規制している日本での元首相の銃撃ということでかなり衝撃的だったわけですが、世界からすれば「日本って銃規制しているのに、それってなんだったの？」という感じです。 ただ、今回の事件は、いろいろな問題に起因していると思うのです。 山上徹也容疑者は、母親が世界平和統一家庭連合（以下、統一教会と表記）に入信し献金をしまくった結果、家庭が崩壊したことが原因で安倍元首相を殺害しようとしたと報道されています。 安倍元首相は2021年9月に、統一教会関連組織の一つである「UPF」（天宙平和連合）にビデオメッセージを送って、文鮮明総裁の後継の総裁に対して「敬意を表します」と言ったりもしていました。 それ以外にも、現役信徒（※1）が自民党の

今年1月、東証2部上場のレジ袋メーカーの大手「スーパーバッグ」が、24日から希望退職者の募集を始めると発表した。2020年7月より実施されたレジ袋の有料化にともなう経営が悪化が大きな要因となったようだ。しかし、憲政史研究家の倉山満氏によれば「そもそも、レジ袋有料化は義務ではなかった」のだという。一体どういうことだろうかーー？（以下、倉山満氏による寄稿） 2020年7月1日よりレジ袋有料義務化！ 当時の小泉進次郎環境大臣が大々的にキャンペーンしたのを、多くの方が覚えているだろう。 事実、コンビニその他ほとんどの店で、「レジ袋有料ですけど、いりますか？」と聞かれるようになった。ただし、一部のお店では今まで通り無料配布してくれる。不思議に思った方も少なくないだろう。 そして一部の店では、「我々は環境に配慮したレジ袋を売っています！」と、大々的に宣伝している。 しかし、「レジ袋有料化は義務ではなか

＜文／ユウキロック＞ 「『M−1グランプリ』の優勝者はどのように決められているのか？」。皆さんご存知だと思うが、いろいろなものを省いて、簡単に単純にざっくりと書いてみる。 「『M−1グランプリ』の優勝者は7人の人間が決めている。たったの7人。だから、この7人にウケさえすればいいのだ。逆にこの7人にスベったら、決して優勝することはできない」 ただ、考えてみれば7人にスベっただけなのだ。大勢の観客にウケているのなら問題ない。だから出場者は、たかだか7人にスベったぐらい、別に気にしなくていい……と簡単に切って捨てることができるはずがない。それが「M-1グランプリ」なのだ。 なぜなら優勝した直後から仕事のオファーが殺到する。テレビ番組は、「お披露目」として一通り呼ばれる。その中で結果を残せば、二巡目が始まり、レギュラー番組でも決まれば、「テレビスター」の仲間入り。「地位」と「名誉」、そして「大金」

東日本大震災における自衛隊の活躍は、今も多くの人が記憶していると思います。冷たい泥と瓦礫の中で懸命に救助作業を行う彼らを「安全保障以上に災害対応で必要な集団」と感じている人も多いかもしれません。 実際に、地震や津波、台風・豪雪・水害・火山爆発などの自然災害、口蹄疫や鳥インフルエンザといった疫病対策等のさまざまな場面で、自衛隊には地方自治体からの災害派遣要請があります。 災害は突然に起こるものです。特に火山爆発や地震、家畜の疫病などは予想がつきません。自衛隊は、これまでの経験から、緊急時にコンクリートを割ったり建物をこじ開けたりする道具や防護服、耐熱装備などの災害対応に必要な機器や技術を有しています。しかし、自衛隊は「災害対応のためにある組織」ではないのです。 自衛隊は通常は国防のために必要な訓練や演習などを行っています。1つの部隊が複数の仕事を受け持っており、災害対応に特化した部隊は存在し

「極めて軽率であり、コメントする気にもならない」　菅義偉官房長官がこうため息交じりにボヤいていたのも無理はないのか……。 「美人検事」と一時ネット上で話題になった、クリミアの最高検察庁検事総長、ナタリア・ポクロンスカヤ氏の右脇に立つのが民族派新右翼「一水会」代表の木村三浩氏（撮影／池田剛久） 3月10日、久々にテレビカメラの前にお目見えした鳩山由紀夫元首相が、今度は、新たな「欧州の火薬庫」とも称され、昨年3月にロシアに編入されたクリミア半島を電撃訪問。もはや“お家芸”とも言える友愛外交をやってのけていたからだ。 鳩山氏といえば、沖縄県・尖閣諸島を巡って「領土問題は存在しない」とする日本政府の立場を無視し、「係争地として認めるべき」「日本が盗んだと思われても仕方がない」などと発言したことで、バッシングを受けた過去もある。今回は、欧米諸国とロシアが対立する新冷戦の象徴・クリミアで、「クリミア併