人工知能は「思い出」を持つか――日本初の小学生向けプログラミング教育をした戸塚さんの講演を聞いて【読売新聞】編集委員 吉田典之 昨年秋、 この欄 で、日本で初めて小学生向けのプログラミング教育を始めた富山県の元教師、戸塚滝登さん（７０）が、教え子たちのその後について調査し、書籍として出版した話を書きました。 その後も戸塚さん
理想の授業ができない､先生の心を折る｢日本の教育｣の悲しすぎる現実 | 東洋経済education×ICT
小学1年生の授業を見て感じたこと 先日、近所の公立小学校で公開授業があったので、行ってきました。見せてもらったのは、1年生の国語の授業。説明文を読みながら、登場人物ごとに、誰のことについて説明している文章なのかを、段落ごとに色分けしながら数字を振って、文の構造を見ていくというような授業でした。 久しぶりに授業を見せてもらって、小学校に入学してまだ3カ月の子どもたちが、結構難しいことを勉強しているんだなぁと感心したのですが、当然のことながら、1年生の子どもにとって、45分集中して先生の話を聞くというのは簡単ではありません。 見ていると、しっかり授業についていけている子は一部で、先生の質問に対して、手を挙げる子は決まった子。その子の答えに対して、「どうですか？」と聞かれて、一斉に「同じです」と答えるという、昔ながらのお決まりの授業進行。タブレットとモニターを使っているだけで、相変わらず正解を教
日本PTA全国協議会から退会､生まれ変わった｢東京都PTA協議会｣の大変化 | 東洋経済education×ICT
会員・非会員の区別をなくし、会費ゼロの“新生・都P”に 2022年6月――東京都の小学校PTAを束ねる「東京都小学校PTA協議会」（以下、都小P）は、22年度総会において、PTAの全国組織である「日本PTA全国協議会」（以下、日P）から23年3月末をもって退会する方針を決めた。その昔「1957年に日P退会後、1965年に復会」という歴史を経たうえで、都道府県や政令指定都市の都道府県PTA連合会・協議会（以下、P連）が全国組織を改めて退会するのは全国で初めてで、さまざまなメディアで大きな話題となった。 当時、都小Pに加入していた都内の公立小学校PTAは約190校で、会員は約9万人。児童1人当たり20円の会費を集め、このうち児童1人当たり10円、総額約90万円を日Pに支出していた。 「退会のいちばんの理由は、『自分たちの活動をできるだけシンプルにしたい』ということです。これまで、『都小Pとして
国際成人力調査（PIAAC：ピアック）：文部科学省
国際成人力調査（PIAAC）とは OECD国際成人力調査（PIAAC:ピアック）は、OECD（経済協力開発機構）が中心となって実施する国際比較調査の一つです。この調査は、参加する各国の成人（この調査では16～65歳）が持っている「成人力」について調査し、その力と社会的・経済的成果との関係などを分析します。平成23年（2011年）に第1回調査が実施されました。それから約10年を経て、令和4年度に第2回調査を実施しています。 成人力とは何ですか？ 知識をどの程度持っているかではなく、課題を見つけて考える力や、知識・情報を活用して課題を解決する力など、実社会で生きていく上での総合的な力のことを「成人力」と位置付けています。 「成人力」の調査は、どんな内容ですか？ 日常生活での様々な場面で、文章や図などの形で提供された情報を理解し、課題の解決に活用する力を調べます。具体的には、「読解力」「数的思考
国際成人力調査（PIAAC）が始まります（国立教育政策研究所 - 研究案内 - 生涯学習政策研究部）
OECD国際成人力調査（PIAAC：ピアック）は，OECD（経済協力開発機構）が中心となって実施する国際比較調査の一つです。参加する各国の成人（この調査では16～65歳）が持っている「成人力」について調査し，その力と社会的・経済的成果との関係などを分析します。平成23年（2011年）に第1回調査を実施しました。それから約10年を経て令和4年度に第2回調査を実施します。現在33カ国の参加が予定されています。 成人力とは 知識をどの程度持っているかではなく，課題を見つけて考える力や，知識・情報を活用して課題を解決する力など，実社会で生きていく上での総合的な力のことを「成人力」と位置付けています。 第２回調査の概要 第2回調査は，令和4年（2022年）9月から令和5年（2023年）にかけて行います。日本では，住民基本台帳から無作為に抽出された，日本国在住の16歳以上65歳以下の個人が対象です。（
あまりにも異常な日本の論文数のカーブ - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員（研究者）の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データが示されていました。 日本の若手研究者の減少については、以前のブログでもご紹介したように、最も有名な科学誌の一つであるNature誌の3月20日号にも記事が掲載されていましたね。http://www.nature.com/news/numbers-of-young-scientists-declining-in-japan-1.10254 そして、資料の中で私が目を留めたのは、エルゼビア（Elsevier）社
学校教育の終わり - 内田樹の研究室
大津市でのいじめ自殺、大阪市立桜宮高校でバスケットボール部のキャプテンの体罰自殺など、一連の事件は日本の学校教育システムそのものがいま制度疲労の限界に達していることを示している。 機械が壊れるときは、金属部品もプラスチックもICもすべてが同時に劣化する。それに似ている。学校教育にかかわるすべてが一斉に機能不全に陥っている。 これを特定のパーツを取り替えれば済むと考えている人は「どこが悪いのか？」という「患部」を特定する問いを立てようとする。だが、それは無駄なことだ。日本の学校制度はもう局所的な手直しで片付くレベルにはない。 「日本の学校制度のどこが悪いのでしょうか」と訊かれるならば、「全部悪い」と答えるほかない。 けれども、学校教育は「全部悪い」からといって、「全部取り替える」ことができない。自動車なら、新車が納車されるまで、バスで通う、電車で通うという代替手段があるが、学校にはない。新し
「エビデンスベースト」が日本の教育を変える〜中室牧子氏に聞く - eduview
「エビデンスベースト」が日本の教育を変える〜中室牧子氏に聞く 統計データなどの科学的根拠に基づいて政策判断などを行うことを指す「エビデンスベースト」（evidence based）という言葉は、日本の教育関係者にとって聞き慣れないものかもしれない。そもそも教育の分野には、数値による効果測定自体がなじまないと見る向きもあるだろう。しかしながら、これまでエビデンスを軽視してきたことは、裏を返せば日本の教育の大きな「伸びしろ」を示している可能性もある。教育経済学を研究する慶応大学SFC（湘南藤沢キャンパス）の中室牧子准教授に、教育分野における「エビデンスベースト」の重要性について聞いた。 少人数学級か、iPadか、奨学金か ——先生が専門にされている教育経済学とは、どういった学問ですか。 「教育経済学は、教育政策の費用対効果を統計的に分析・評価するものです。ある政策に効果があるというエビデンスが
ソフトバンク・テクノロジー子会社、iPadを活用した受付業務システム
パソコン達人の知恵 IMEでの文字入力を楽に速く、キー操作を駆使してカーソル移動や再変換を一発で 2024.09.19 あなたが知らないアップル製品の便利ワザ アクセスしやすくなった「iCloud.com」の復元機能、ホーム画面下部から呼び出せる 2024.09.19
425OECD編著（森利枝訳・米澤彰純解説）『日本の大学改革――OECD高等教育政策レビュー：日本――』 - akamac's review
書誌情報：明石書店，174頁，本体価格3,200円，2009年10月26日発行 日本の大学改革 −ＯＥＣＤ高等教育政策レビュー：日本 発売日: 2009/10/26メディア: 単行本 - 2004年から2008年にかけておこなった24カ国調査の日本版報告書 OECD Reviews of Tertiary Education: Japan (OECD, 2009) の翻訳である。2004年は国立大学が法人化され日本のすべての大学が7年に1度受審する認証評価制度の開始年であった。報告書はこの2つの改革を大学の自律性向上への契機としてみていることに特徴がある。 高等教育政策策定にかかわる文科省の長期的方針提示と大所高所に立った戦略的計画の必要性を提言していることがまず読み取れる。貸与型奨学金の収入対応型返還方式への転換を推奨しているのが目についたが，国公立大学のさらなる統合の推進や大学毎の授業
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「劣等生」が半数を超えた日本の教育現場 : 人類応援ブログ
「じつは学歴で年収は変わらない」日本の教育を変えるエビデンス・ベーストとは？ 中室牧子さんに聞く