デンキウナギが放電によって近くにいる生物の遺伝子を変化させることが、新たな研究で判明した。 宇宙は私たちが考えているよりも不思議であるだけでなく、私たちが考え得るよりも不思議だ。- ヴェルナー・ハイゼンベルク デンキウナギは本当に驚くべき生き物である。キッチンの食器洗い機を動かすのに十分な電気を生産したり、クリスマスツリーを点灯させることができるだけでなく、最近では、彼らの電気パルスが近くの水生生物の遺伝子を変化させることもできることが判明した。本当だ、読み間違いではない。この衝撃的な発見は名古屋大学の研究グループによって報告されたが、彼らによれば、デンキウナギの放電は小魚の幼生の遺伝子を改変できるという。 微生物の遺伝子を電気で変えることは一般的な実験技術である。私はこの技術を何百回も（何千回も？）使って、特定の遺伝子を特定のバクテリアに導入したことがある。この技術はエレクトロポレーショ

ナカタ @nakata_akisan 夫、目のすぐ上に帯状疱疹が出まして。正確にはこれから症状が出るよという段階。夫はニキビかなぁとか言ってたんですが、一緒に組んだ車掌さんが「ナカタさん、それは帯状疱疹です。目の上は最悪失明しますよ。仕事が明けたらすぐに駅前の病院に行ってください。」と言ってくれて。 2023-12-09 21:00:09 ナカタ @nakata_akisan 夫は年の割に素直な愛され末っ子ですから、素直に病院に行きました。 そしたらやっぱり帯状疱疹だったので、薬をすぐに服用。3日で治っちゃった。とにかく早かったのが良かったそうです。 話を聞いたら、病院を勧めてくれた車掌さんは20代で帯状疱疹に罹り酷くなって入院したことがあるとか。 2023-12-09 21:04:58

岸田文雄首相（自民党総裁）は、党安倍派（清和政策研究会）の政治資金パーティーをめぐる裏金疑惑を受け、閣僚・副大臣・政務官の「政務三役」から同派に所属する議員を全員交代させる方向で検討に入った。１０日、政府・与党関係者が明らかにした。 閣僚では、裏金を受け取った疑いが浮上した松野博一官房長官や西村康稔経済産業相に加え、鈴木淳司総務相、宮下一郎農林水産相が対象になる。１３日に臨時国会が閉会した後、速やかに人事に着手するとみられる。ただ、政権内の一部に異論もあり、慎重に調整を進める。 首相は政務三役で最大派閥である同派を重用し、政権運営の安定化を図ってきた。全員交代させれば政局が流動化する可能性がある。しかし首相は、安倍派の裏金疑惑を巡り東京地検特捜部の捜査が進む中、国民の信頼を回復するには、疑惑の有無に関わらず、すべての同派所属議員に改めて自身の政治資金の処理について調査させる必要があると判断

たとえば30歳で少なくとも500万円は一つのボーダーとして超えられるくらい、ちゃんとやるべきことに向き合えてきた人間かとか、責任感のある人間か、とか、結局人となりを見てるだけだぞ 年収の額だけ見てやれ下方婚だなんだの言ってるけど、生きてきた姿とか、考えのなさとか、線の細さとか、そういうのを否定されてるってちゃんと気づいたほうがいいと思う

河野太郎デジタル行財政改革担当相は９日までに産経新聞の単独インタビューに応じた。主なやり取りは次の通り。 北京市の経済技術開発区に掲げられた「自動運転道路試験路区間」の看板。周囲の行動では自動運転車が走っている＝１１月中旬――デジタル行財政改革が本格的に進行している 「霞が関（中央官庁）の仕事は国民を幸せにすることだが、今はそれができていない。官僚がやらなくてもいい仕事をやらされているからだ。ろくに開催されていない会議体がいくつもあったり、同じ政策なのに毎年閣議決定をしたりしている。やらなくてもいいことは全てやめ、新しい政策を実現するための時間を増やしたい」 ――ライドシェアの導入については、現行法令改正か、新法制定か議論がある 「地域で交通の足が確保できれば方法は何でもよく、法律の話は出口の議論だ。現在はタクシーの配車アプリによって、どの地域のどの時間帯にタクシーが足りないかは議論するま

河野太郎デジタル相は12月10日のフジテレビの番組で、マイナンバーカードの取得義務化について「本当に残りわずかになったときには、そういう議論もあり得る」と述べた。 河野氏は、マイナンバーカードの利便性を訴え自発的な取得を促した上で、取得していない人がごく少数になった時点で義務化の議論もあり得るとの…

岸田文雄首相は10日、東京・虎ノ門のホテル「オークラ東京」に約1時間滞在した。首相周辺の説明によると用件は「秘書官との打ち合わせ」だったが、同ホテルには同時期、自民党の萩生田光一政調会長の車両もあった。 首相は自民党安倍派の政治資金パーティー疑惑を受けて、萩生田氏ら安倍派幹部を政府・党の要職から交…

渦中の安倍派に所属する国会議員が報道特集の取材に対し、「キックバックについては派閥から『収支報告書に書くな』と事務所の会計責任者が指示を受けた」と証言しました。証言したのは、安倍派に所属する国会議員…

内閣不信任で立民逡巡　裏金疑惑拡大も「突出」懸念 2023年12月10日07時08分配信 記者会見する立憲民主党の泉健太代表＝８日、国会内 臨時国会の会期末を１３日に控え、野党第１党の立憲民主党が岸田内閣に対する不信任決議案を提出するかどうか決めかねている。自民党派閥の政治資金パーティー収入裏金化疑惑の広がりを受けて積極論が強まる一方、共産党を除く他の野党の同調をどこまで得られるか見えないためだ。１１日の執行役員会で対応を協議する。 松野官房長官を更迭へ　岸田首相打撃、内閣改造論も浮上―高木氏、辞任不可避の見方 「もう内閣そのものに正統性がない」。立民の泉健太代表は９日、静岡市内で記者団に岸田政権は国民の信任を失っているとの認識を表明。ただ、衆院への不信任案提出は「何が最も岸田政権を変えるために必要なのか、最終的に決めたい」と答えるにとどめた。 立民は安倍派の疑惑を中心に国会で追及してきた

大リーグ、エンジェルスからFA＝フリーエージェントとなっていた大谷翔平選手がドジャースと契約することを決めたと自身のインスタグラムで発表しました。大谷選手の代理人事務所によりますと契約は10年で総額7億ドル、日本円でおよそ1015億円だということで、アメリカのメディアはこれは総額でプロスポーツ史上最高額での契約になるとしています。 今回の契約についてアメリカのメディアは年俸の一部を繰り越して後払いにする異例の契約だと伝えています。今週中にも開かれるとみられる記者会見で契約に至った経緯や内容について具体的な説明があるのか注目されます。 目次

NECソリューションイノベータ本社ビル（「Wikipedia」より） NEC子会社であるNECソリューションイノベータの元社員が、転勤に応じなかったことで懲戒解雇されたのは不当であるとして慰謝料の支払いや解雇無効の確認を求めて裁判を起こした件が、あらためて注目を浴びている。 元社員は、長男の病気や母親の介護を理由に転勤に応じなかったことで懲戒解雇とされたため、2019年に会社を相手取り慰謝料100万円の支払いや解雇無効の確認を求めて提訴。一審の大阪地裁は2021年、転勤による著しい不利益はないとして請求を棄却。判決を不服として控訴し、翌2022年に大阪高裁で会社側が解決金約420万円を支払うことで和解が成立した。 ちなみに一審の判決では、「（転勤命令は）業務の効率化や雇用の維持の観点から必要性があった」として転勤の必要性を説明。懲戒解雇についても「命令に応じない事態を放置すれば企業秩序を維

10日午前0時ごろ、熊本市中央区大江2のアパートの一室で可燃性ガスが爆発し、ベランダの窓ガラスが割れて住人男性（54）が軽いけがをした。 熊本県警熊本東署によると、男性が室内でゴキブリを見つけ、殺虫剤をスプレー缶で大量に噴霧したところ約1分後に爆発が起きたという。こたつの近くに焼けた跡があった。 国民生活センターには、殺虫剤を噴霧した…

JR関西線の利用促進に向けた取り組みについて、三重県と沿線自治体、JR西日本が議論する会議が29日、県庁であった。来秋をめどに、名古屋市内と奈良県内を直通で結ぶ電車の実証運行を目指し、関係者間で協議を進める考えが示された。利便性を向上させ、利用者が増えるか検証する狙い。 会議は一部非公開で実施した。県側が、沿線5キロ圏内に住む人口や沿線自治体にある県立高校の生徒数の推移などを説明。JR西の担当者から、現在の利用者数では、100円を稼ぐのに1046円の費用が必要であることなどの報告があった。...

日本の都市部や西洋の多くの社会では、夫婦のみや親子のみで構成される核家族が多くなっています。しかし、ケンブリッジ大学の進化人類学者らは、現代でも狩猟採集社会の乳児は親だけでなく10人以上の養育者が関わって育児されていることを研究で明らかにし、「私たちも歴史のほとんどを狩猟採集民として生きていたため、多くの人に見守られて成長するよう、心理的に組み込まれている可能性がある」と主張しています。 Sensitive Responsiveness and Multiple Caregiving Networks Among Mbendjele BaYaka Hunter-Gatherers: Potential Implications for Psychological Development and Well-Being https://psycnet.apa.org/fulltext/2024

中国経済の停滞を受け、大手格付け会社ムーディーズが中国の信用格付け見通しを「安定的」から「ネガティブ」に引き下げた。そんななか、中国の富裕層は、資産を安定的に運用するために資金を外国に移している。そんな彼らは日本の不動産にも積極的に投資しているという。 中国からの資金流出 2023年、3年近く続いたゼロコロナ政策が正式に終わった中国では、人々がようやく外国を行き来できるようになった。それを受け、中国人富裕層は資産を少しずつ国外に移している。 彼らは再び行けるようになった東京、ロンドン、ニューヨークで貯蓄を使い、マンションや株式、保険に投資する。日本ではマンションを購入し、米国やヨーロッパでは銀行口座に資金を注ぎ込む。欧米では低金利の中国よりも高い利子がつくのだ。 このような資金の国外流出は、中国の抱える不安を示している。パンデミック後の経済の回復は遅れ、多くの家庭において資産の大部分を占め

あーあ、女性を声で孕ませられたら少子化問題なんて瞬く間に解決するのにな。電波に乗せて届けてみせますよこの精子を。