ASCII.jp：ニコ動、YouTubeから飛び立つ新世代の音楽【動画】
ボーカロイドやDS-10。YouTubeやニコニコ動画に代表される動画共有サイトは、新しい才能を育む場所となっている。 Denkitribeさん、bakerさんという動画サイトで活躍する新しい世代のミュージシャンに、音楽を始めるまでの経緯、最近の活動について伺った。 bakerさんは初音ミクの「celloid」と携帯で撮影した動画で一躍有名になった。この曲はポニーキャニオンから発売されたオムニバスCD「EXIT TUNES PRESENTS Vocarhythm feat.初音ミク」(関連サイト、Amazon)にも収録されている。本人曰く「一番の夢はJリーガー」。いまだにピンポンダッシュでもやっていそうな感じのする青年だ。 Denkitribeさんは、さまざまな電子楽器を駆使した演奏で国内外にファンが多い。KORGの「Electribre MX」の使い手なら知らぬ者はいないほどの人気だ。彼
高木浩光＠自宅の日記 - Windows Mobileの「オーナー情報」設定に注意
■ Windows Mobileの「オーナー情報」設定に注意 RFID付き米国旅券の情報を遠隔地から収集する試み, スラッシュドット, 2009年2月7日 米国籍パスポート(所有者)が接近すると爆発する爆弾（略） とあるように、無線で近くの人のIDが読めてしまうことの危険性は、米国ではテロの現実性もあって、かねてより話題になっている。 ところで、一昨年、はじめてWindows Mobile機を買った際に気になったものの、小ネタだったので放置していた件があるのだが、やっぱり書いておく。 Windows Mobile搭載機器（スマートフォンなど）を買ったとき、最初にやることといえば、いろいろな設定を試してみることだろう。最初に目につくのは「オーナー情報」（図1）の設定。ここに名前と連絡先を書いておくと、電源を入れたときに表示されるようにできる。
診療報酬をごまかす権利 - 池田信夫 blog
きのうの日経新聞の社説に、レセプトの電子化の話が出ていた。この話は昔、取材したことがあるが、いまだに電子請求の割合が「病院は57％だが診療所は4％にすぎない。歯科の請求にいたっては、いまだにすべて紙のレセプトに頼っている」という状況には驚いた。私の通っている歯医者さんの伝票はすべて電子化されているが、それを保険組合などに送るときは、全部わざわざ紙に打ち出しているわけだ。 おまけに政府の決めたレセプトの「完全電子化」を「原則電子化」に変え、3月中に閣議決定し直すよう求める声が自民党内に広がっているという。医師会などは「専用のコンピューターシステムを導入するための投資負担が重い」などという理由をあげているが、これは見えすいた嘘である。日経の社説も指摘するとおり、レセプトが電子化されると診療報酬の不正請求がチェックしやすくなるからだ。 レセプトのチェック体制は、信じられない前時代的なものだ。
「アフガニスタン派遣は無価値だ」、英SAS元司令官が怒りのインタビュー
英ウィルトシャー（Wiltshire）州ソールズベリー平原（Salisbury Plain）で、アフガニスタンへの駐留を前に軍事演習を行う英軍部隊（2008年7月30日撮影）。(c)AFP/Leon Neal 【3月9日 AFP】アフガニスタンにおける軍事作戦は「無価値」だ――アフガニスタンに駐留する英陸軍特殊空挺（くうてい）部隊（SAS、Special Air Service）の元司令官が、7日付けの英紙で語った。英軍が参加する北大西洋条約機構（North Atlantic Treaty Organization、NATO）軍は、イスラム原理主義組織タリバン（Taliban）の武装勢力に対し地歩を保つことさえできないでいるという。 英SASのセバスチャン・モーリー（Sebastian Morley）元司令官（40）は、英デーリー・テレグラフ（Daily Telegraph）紙に対し、退任
中国艦船、米海軍調査船に妨害行為 南シナ海の公海上
米海軍の調査船「インペッカブル（USNS Impeccable）」（撮影日・撮影場所不明。米海軍提供）。(c)AFP/US NAVY 【3月10日 AFP】米国防総省は、南シナ海（South China Sea）の公海上で8日、5隻の中国艦船が、米海軍の非武装の調査船「インペッカブル（USNS Impeccable）」に対し、約8メートル以内に近づくなどの危険な妨害行為を行ったと発表した。同省はまた、この事態に対し中国当局に抗議したことを明らかにした。 国防総省によると、インペッカブルは中国・海南島（Hainan Island）の南120キロメートルの地点で活動中、5隻の中国の艦船に取り囲まれた。このうち2隻が15メートル以内まで接近し、中国国旗を振りながら同海域から退去するように要求したという。 インペッカブルは中国艦船に向け放水を行ったが、この際、中国艦船の乗組員は下着姿になったという
杞憂と言えない株価5000円：日経ビジネスオンライン
米ニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均が2日、7000ドルの大台を割り、日経平均株価も3日にバブル後最安値を更新するなど、再び世界同時株安の様相が強まっている。 その遠因が、2月中旬の米ワシントンにあった。米大手銀行、シティグループが米国政府の実質管理に入る2週間ほど前のこの時期、ワシントンには、密かな噂が流れていた。 「金融機関の不良資産を買い取るバッドバンクが、ガイトナー（米財務長官）の考えていたものとは違うものになったようだ」 世界経済を不振の極みに追い込んだ米国の金融不安。どん底の景気停滞から脱出する有力な対策の1つとして、米政府が打ち出そうとしたのが、金融機関から不良資産を買い取る機構、バッドバンクを設立する構想だった。 ティモシー・ガイトナー長官が自ら2月10日に発表した金融安定化策の柱は、最終的に財務省と米連邦準備理事会（FRB）などが、民間と一緒にバッドバンクを設立す
「おくりびと」を見に行く、その前に読もう～『高齢者医療難民』 吉岡 充・村上 正泰著（評：山岡 淳一郎）：日経ビジネスオンライン
遺体を清め、棺に納める納棺夫を描いた映画「おくりびと」が、話題をさらっている。こうした仕事が注目されるのは、死が社会的に身近な存在になってきたからでもあろう。平成19年度版厚生労働白書によれば、2005年の年間死亡者数は108万人だが、2015年には130万人、2040年にはなんと166万人に達すると推計されている。 高齢社会とは世間全体で大勢の死を受けとめねばならない社会でもある。 大多数の人にとって、死は日常の延長上にある。日ごろ介護を必要とせず、自立して生活できる「健康寿命」は、日本人の男性72.3歳、女性77.7歳。統計的にみれば、それから約7～8年、男女とも病院にかかったり、介護ケアを受けたりしながら黄泉へと旅立つ。 人間は、100パーセント死ぬ。高齢者の医療や介護は、人生の集大成を支える大切な役割を担う。「おくりびと」のお世話になるまえにたくさんの人の手が必要なのだ。 ところが
ドルを巡る中国のジレンマ：日経ビジネスオンライン
ドル資産の暴落で世界最大の外貨準備を擁する中国が打撃を被っている。輸出減退の中、人民元を切り上げて外貨準備の膨張を防ぐのは難しい。資金力を武器に、米国に対して影響力を行使するようになるのは必至だ。 2007年6月の米大手プライベート・エクイティ（非上場株）投資会社ブラックストーン・グループの上場は、米国の金融バブルを象徴する出来事となった。ウォール街でも名うての猛者が、（上場という）持ち株の一部を手放して現金に換える安全策に走ったことは、1つの時代の終わりを告げた。 同グループの上場は、別の意味においても金融史の転換点となった。中国が金融面で米国と手を組むことの是非を真剣に問い始めたことで、“経済危機後の世界”が姿を現し始めた。 政府系ファンドの中国投資有限責任公司（CIC）は正式に稼働する前に30億ドルを投じてブラックストーン株の9.9％を購入した。株価が上場後84％も下落する中、CIC
「隣人のため」という働き方の薦め：日経ビジネスオンライン
東北地方の会社で、役員を対象にしたリーダーシップのトレーニングを行ったことがあります。 たいていの場合、役員の集団を前にして話し始めると、「若造が俺たちに何を言えるのか」という視線や雰囲気を感じることになります（現在の私は41歳です）。この雰囲気をいち早く打ち解けたものにし、「なかなか面白いじゃないか」と思っていただくようにもっていくのがコーチとしての醍醐味でもあります。 ところが、この会社の役員は、全く違う雰囲気を最初から醸し出していました。皆さん、とても気さくで、ニコニコしているのです。 東北地方の会社に出向いてトレーニングすることはあまりないので、「皆さん和やかなのは地域性なのかな」と、初めは思いました。「北国の役員さんたちは、穏やかで温かいのだろうか」。 そこでランチの時、社長に伺ってみました。「役員の方々、とても雰囲気がいいですね。お互いに仲が良さそうだし。お国柄ですか」。 社長
中国、チベットでの騒乱再発を警戒：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Dexter Roberts （BusinessWeek誌北京支局長、アジアニュース担当エディター） 米国時間2009年3月2日更新 「In China, Bracing for More Tibet Trouble」 3月5日、中国の全国人民代表大会（全人代、国会に相当）会議が開幕。今大会の最大の懸案事項は景気後退問題に違いないが、憂慮されるのはそれだけではない。全国から北京に集結する約3000人の代表は、再燃が懸念されるチベットの騒乱への対応について、非公式に話し合うことになりそうだ（BusinessWeek.comの記事を参照：2009年2月25日「China, Dalai Lama at Odds as Tibet Anniversa
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