生物科学者だけど「誤った健康情報」について質問ある？ | Tech Support | WIRED Japan
生物科学者のアンドレア･ラブが「Tech Support」（#テックサポート）に登場し、インターネット上の疑似科学に関する質問に回答する。 WIRED.jpの動画をもっとみる： https://www.youtube.com/watch?v=xHCqr9L12jc https://www.youtube.com/watch?v=fOsaVft0Mtw https://www.youtube.com/watch?v=rcTrJuiWs_o 00:00 Opening 00:13 疑似科学の定義は？ 00:38 痩せるお茶を買うべき？ 01:19 カイロプラクターは医者じゃない？ 02:20 最近 疑似科学信仰が高まってる？ 03:09 ワクチンが自閉症の原因という説はいつから？ 04:30 遺伝子組み換え作物はＤＮＡを変化させ病気にする？ 05:29 健康系イ
ロシアが北朝鮮と急接近─孤立したモスクワが平壌に熱烈アプローチ | 「北朝鮮は友好国」
北朝鮮は、韓国の50分の1の経済規模だ。しかし、ロシア政府は同国に多くの利点を見出しているようだ。米「ニューヨーク・タイムズ」紙によれば、当局はロシア国民に対して、北朝鮮に友好的になるよう働きかけているという。 ウクライナでの戦争によってロシアの西側諸国からの孤立が深まるなか、ロシア政府は、米国主導の国際秩序に挑戦していると自認する中国や北朝鮮など、同じ考えを持つ東側の権威主義国家に目を向けている。 一方、北朝鮮政府はこの戦争において、数千人の兵士を派遣するなど、ロシアにきわめて重要な支援をおこなってきた。 北朝鮮はまた、ロシアが必要とする労働者も送り込んでいる。韓国の情報当局が提示した推計によると、2025年の時点で最大1万5000人の北朝鮮人がロシアで過酷な労働に従事していたという。 ソウルの高麗大学校で北朝鮮を専門とするロシア出身のフョードル・テルティツキー教授は、「北朝鮮の指導者た
死体遺棄容疑でＩＴ会社社長逮捕 事務所に血痕、遺体未発見―昨秋から不明の男性役員か・警視庁：時事ドットコム
死体遺棄容疑でＩＴ会社社長逮捕 事務所に血痕、遺体未発見―昨秋から不明の男性役員か・警視庁 時事通信 社会部2026年04月17日21時42分配信 死体遺棄容疑で逮捕され、警視庁麻布署に入る水口克也容疑者（右）＝１７日午後、東京都港区 東京・赤坂のＩＴ関連会社の事務所から遺体を運び出したとして、警視庁捜査１課は１７日、死体遺棄容疑で、「Ｌｉｎｕｘジャパン」社長の水口克也容疑者（４９）＝東京都港区西麻布＝を逮捕した。「やっていません」と容疑を否認している。 「学校寄った後、首絞め殺害」 父親、逮捕前の任意聴取に―京都男児遺棄・府警 同課などによると、遺体は見つかっていないが、同社の５０代の男性役員が昨年９月から行方不明となっており、同課はこの役員の可能性があるとみて、殺人容疑も視野に麻布署に捜査本部を設置。２人の間にトラブルがあったとの情報もあり、詳しい経緯や遺棄場所を調べている。 逮捕容疑
YouTube収益化停止の波 登録者124万人のフィットネスYouTuberが活動休止 家族系や大食い系も影響か - coki (公器）
登録者124万人の人気フィットネスYouTuber「ブスの美ボディメイク -miey bodymake-」が、YouTubeの摂食障害関連ポリシー違反によりチャンネル全体の収益化を停止され、活動休止を発表した。 2026年4月に入り、家族系チャンネルや大食い系コンテンツでも同様の措置が相次いでおり、クリエイターの間で不安が広がっている。YouTubeのポリシー強化とAI審査の影響が背景にあるとみられる。 YouTubeポリシー強化の背景 YouTubeは2023年以降、摂食障害を助長するコンテンツの規制を厳しくしている。低体重の強調や極端なダイエット表現、過食の美化などが対象となり、2025年から2026年にかけてAIを活用した審査がさらに強化された。これにより、個別動画の削除だけでなく、チャンネル全体の収益化停止事例が増加している。 対象となるのは、主に「拒食や過食の模倣を促す行動」「特
「人間的なもの」を理想化するあまり、人類はAIの能力を見誤っている | 仏専門家が考える「テクノロジー敵視」の本質
「人間的なもの」は過大評価されている ──意思決定にAIが使われるようになった場合、どのような職種が大きく影響を受けるのでしょうか。 その問いについては業種や職種といった枠組みではなく、意思決定の観点で考えるべきです。「仕事で意思決定しかしていません」という人はいないと思いますが、多くの人がかなりの時間を割いているでしょう。意思決定にAIが使われるようになると、2つの変化が生まれると考えられます。 ひとつは「AIに任せられる領域」の拡大です。その一例として与信審査が考えられます。住宅ローンや企業融資の可否を決める際、銀行の審査委員会を開く代わりにAIを使うのです。与信審査についてはすでに膨大なデータがあるので、AIが「正解」を計算できるタイプの意思決定だと言えます。 しかしこうした分野でAIを使うことへの抵抗感はまだ根強く残っており、導入は進んでいません。私たちはこの現象を「不安の沼」と呼
トランプの交渉術「マッドマン理論」がイランに見透かされる理由 | イラン戦争が暴いた「何をするかわからない男」の限界
「イラン文明を消滅させてやる」とまで息巻いたトランプが、土壇場で2週間の停戦に合意した。ニクソンと同じ「マッドマン戦術」で敵をねじ伏せようとしているが、ベトナム戦争以上の失敗に終わると、米英メディアは分析している。 「狂ったふりをして相手を屈服させろ」 ベトナム戦争が泥沼化していた1960年代末、リチャード・ニクソンは側近のハリー・ハルデマンにこう打ち明けたという。 「北ベトナム側に、俺はもう何でもやりかねないと思わせたい」 いわゆる「マッドマン・セオリー（狂人理論）」と呼ばれる外交戦術だ。これに基づき、ニクソンの国家安全保障担当補佐官ヘンリー・キッシンジャーは、北ベトナムへ秘密裏にメッセージを送った。 「もう大統領を止められない。核兵器を使うかもしれない」 マッドマン理論の理屈は単純だ。指導者が「何をしでかすかわからない気が触れた人間」に見えれば、相手は恐れをなして交渉のテーブルに着くは
「自己反省はムダ」？ テック億万長者たちはなぜ“内省”を嫌うのか | 思索より実行が尊ばれる世界
米国の巨大テック企業を率いる億万長者たちは、しばしば「内省を軽視する人々」だと批判されている。自分の動機や価値観を問い直すよりも、行動し、世界を変えることを優先する──そうした文化がシリコンバレーには根付いているという。 その象徴的な出来事として、米誌「アトランティック」は、Amazonおよびブルーオリジンの創業者ジェフ・ベゾスのある行動を挙げている。 2021年、ブルーオリジンのロケット宇宙旅行から戻ってきた俳優ウィリアム・シャトナーは、宇宙の虚無と地球の美しさ、そして「人類の小ささ」を、ベゾスに語ろうとした。だがベゾスは話の途中で背を向け、シャンパンを持ってくるよう叫ぶと、そのまま祝賀のシャンパンシャワーを始めた。この映像は拡散され、「テック富豪は内省しない」という印象を象徴する場面として語られるようになった。 また、ベンチャー投資家マーク・アンドリーセンは2026年3月に出演したポッ
人間の「一夫一妻制」限界説─ビーバーよりも“添い遂げられない”私たち | モノガミーの崩壊は“進化”かもしれない
恋人を一人に絞ることはもとより、「一人の相手と一生添い遂げるなんて無理」という人が増えているのは、人間の配偶パターンが自然の摂理に近づきつつあるからかもしれない。 「一夫一妻制（モノガミー）」が危機に瀕している。 恋愛離れが進み、誰かと生涯を添い遂げるとなると、なおのこと減少傾向にある。そればかりか、すでに結婚の誓いを交わした既婚者ですら、逃げ道を模索する人が多くなっているようだ。 うんざりするような過程を経て婚姻関係を正式に解消するよりも、心のなかだけで相手に見切りをつける「静かな離婚」が増加しているという。また、恋人やパートナーがいても、他のパートナーとオープンに関係を持つ「エシカル・ノン・モノガミー（ENM）」も広まっている。 こうした風潮については、筆者自身も大手マッチングアプリを使ってみて感じた。アプリでプロフィールを確認した10人中1人ほどが、ENMや、合意のうえで複数の人と同
米国音楽家連盟、トランプ米大統領から個人攻撃を受けたブルース・スプリングスティーンを支持する声明発表 - amass
Bruce Springsteen at No Kings rally, photo by Stephen Maturen/Getty Images) ドナルド・トランプ米大統領が自身のSNS「Truth Social」の投稿で、ブルース・スプリングスティーン（Bruce Springsteen）のことを「下手で、とても退屈な歌手」「ひどい整形外科医の施術でひどく傷ついた、しなびたプルーンのようだ」と評したことを受け、米国音楽家連盟（American Federation of Musicians）の会長2人（ローカル802会長ダン・ポイントとローカル47会長マーク・セイザー）は、この侮辱的な発言を非難する声明を発表しています。 以下、共同声明より 「我々の最も著名な会員の一人が、アメリカ合衆国大統領から名指しされ、個人攻撃を受けているのを、我々は黙って見過ごすことはできません。 ブルース
中東紛争は「アメリカ・ファースト」なのか イラン大統領、米国民に問いかけ
イランのマスード・ペゼシュキアン大統領。イラン大統領府提供（2026年1月31日撮影）。(c)AFP PHOTO / IRANIAN PRESIDENCY 【4月2日 AFP】イランのマスード・ペゼシュキアン大統領は1日、ドナルド・トランプ米大統領のイラン情勢に関する国民向け演説を前に、中東紛争が本当に「アメリカ・ファースト（米国第一主義）」なのかを米国民に問いかけ、米国はイスラエルの影響下で戦争犯罪を犯していると非難した。 2月28日の米イスラエルによる対イラン攻撃をきっかけに始まったこの紛争は中東全域に波及し、世界経済を混乱させている。 交戦開始から1か月以上が経過した1日、トランプ氏は、ペゼシュキアン氏が交戦終結を求めていると主張したが、イラン側はこれを否定した。 ペゼシュキアン氏は同日、自身のウェブサイトに掲載した公開書簡の中で、「エネルギー施設や産業施設を含むイランの重要インフラ
米のＮＡＴＯ脱退検討 「張り子の虎」、イラン対応に不満―トランプ米大統領：時事ドットコム
米のＮＡＴＯ脱退検討 「張り子の虎」、イラン対応に不満―トランプ米大統領 時事通信 国際報道部2026年04月01日21時47分配信 トランプ米大統領＝３月２９日、大統領専用機内（ＡＦＰ時事） 【ロンドン時事】英紙テレグラフ（電子版）は１日、トランプ米大統領が同紙のインタビューで、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）からの脱退を真剣に検討していると述べたと報じた。トランプ氏は、米イスラエルのイラン攻撃への協力に消極的なＮＡＴＯ加盟国に不満を募らせている。同紙に「（脱退に）再考の余地はない」と語った。 米国に不信、協調機能せず 対イラン、巻き込まれ懸念―ＮＡＴＯ各国 トランプ氏は過去にＮＡＴＯの脱退に言及してきた。インタビューで、トランプ氏はイラン攻撃終了後にＮＡＴＯとの関係を見直すか問われ「イエスだ。（ＮＡＴＯを）張り子の虎だといつも思っていた。（ロシアの）プーチン（大統領）もそう思っている」と述
米国で進む「AIリテラシー教育」 リスクを学ばなければ「使われる側」に | 「禁止」でも「野放し」でもない現実的な対応
教育分野における生成AI活用が進む一方、子供たちの思考力が奪われることや試験などでの不正利用を懸念する声もある。そうしたなか米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、若者たちにAIの安全な利用方法を教える「AIリテラシー」の授業を導入した高校を取材。AIを完全に禁止するわけでも、全面的に肯定するわけでもない、「中立の道」を模索しようとする教師たちに話を聞いた。 「AI時代」を生き抜く力をつける 米ニュージャージー州のワシントン・パーク高校では3年生を対象に、AIを安全かつ有効に活用する方法を学ぶ「AIリテラシー」の授業がおこなわれている。 取材時の授業では、AIが組み込まれたSNSのフィードを受動的にスクロールしているときと、自分の見たい動画を選んだり、グーグルで能動的に検索したりしているときとの違いを比較するという課題が生徒たちに与えられた。 教室の大きなスクリーンには、「あなたがテクノロジーを
『魚沼産の米と思ったら水』のベストプライスごはん「水かーーーーーい！！！」「なんの嘘もついてないからな」
みな @mina_e224 @pega3 視力0.1の私はぱっと見の情報で誤解しました💦 他にも日常生活の中でいろんなトラップ（？）が潜んでるかもしれないですね 2026-03-31 19:54:54
女性管理職が多い会社ほど加害者がクビ、男性中心だと「被害者が辞める」 | 【最新研究】が暴く構造的なバイアス
企業の経営陣に女性が多いほど、同僚に対して性的・身体的暴力をふるった加害者が解雇されやすい——。英国のシンクタンク「財政研究所（IFS）」の研究で明らかになった。 一方、男性主導の企業では、加害者ではなく被害者のほうが会社を去るケースが多いという。 加害者より先に、被害者が職場を去る IFSの分析によると、女性が高所得の管理職に平均以上に就いている「女性主導型の組織」では、暴力の加害者が解雇される確率が統計的に有意に高かった。逆に男性主導の組織では、被害者が職場を離れる傾向が強かった。 また同研究では、男性従業員が暴力をふるった場合、被害者が女性より男性の同僚である場合のほうが加害者は解雇されやすいという結果も示された。被害者が女性だと処分が軽くなる傾向があり、「女性への暴力は深刻に受け止められにくい」という組織内の構造的なバイアスが浮き彫りになった。
米政府との巨額契約を失ったアンソロピックが得た「さらに価値ある資産」 | ChatGPTからClaudeへの乗り換えが急増
ベネズエラの拘束作戦でも活躍したが… 2026年2月、AIアプリのClaude（クロード）を提供する米アンソロピックが、トランプ政権によって「国家安全保障上のサプライチェーン・リスク」に指定された。 米誌「タイム」によると、米国が自国の企業に対してこのような指定をするのは初めてのことだ。アンソロピックは、この措置が違法であるとして連邦地裁に提訴している。 2024年以降、アンソロピックは米政府が最も活用してきたAIモデルだった。機密用途としても承認され、1月に実行されたベネズエラ大統領拘束作戦でもClaudeが使用された。 しかし、米国防総省が新たな契約条項として「AI技術のあらゆる合法的な利用の許可」を盛り込むよう求めたことに対して、アンソロピックCEOのダリオ・アモデイが断固として反対した。 契約交渉が決裂に終わった後、ドナルド・トランプ大統領は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で
中東紛争で露呈したトランプ政権の「米国第一主義」が真に意味すること | なぜ「終わりなき戦争」を終わらせない？
米国のドナルド・トランプ大統領は「米国第一主義」を選挙公約に掲げて、外国での「終わりなき戦争」から撤退する素振りを見せていた。ところが、現状はその逆で、トランプ政権は他国に積極的に武力介入している。トランプは公約に背いているのか。それとも米国第一主義には別の意味があったのか。英ロンドン大学の国際政治学者たちが読み解く。 米国とイスラエルがイランに戦争を仕掛けてから2週間が経った。事態はいまや、米国のドナルド・トランプ大統領が開戦時に宣言した「戦闘作戦」という枠組みを完全に超えている。 攻撃はレバノンからUAE（アラブ首長国連邦）、サウジアラビア、イラクに至るまで地域全域に及び、民間人やインフラが標的となっている。紛争は中東全体に急速に拡大した。いまやホルムズ海峡が実質的に封鎖されたことで、原油価格は急騰し、世界経済を混乱に陥れる現実的な脅威となっている。 これは決して抽象的な戦略上の争いで
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トランプ大統領 イランは「動物」 “発電所への攻撃は戦争犯罪”との指摘めぐり発言 | TBS NEWS DIG
米国防長官、陸軍参謀総長を解任 軍上層部の「粛清」続く
AIが私から奪うものについて。アーティスト・脇田玲の内省
オバマ流平和術：テロにはテロを: 極東ブログ