debiru @debiru @momdo_ 敢えてお聞きしたいのですが（HTML5 の文脈で）dl 要素のことを「定義リスト」と言っちゃうと悲しい（残念）なのは何故でしょうか。私も悲しい（引っかかる）派ですが、そうやって書いちゃう人に何と言うと幸せになれるかと思いまして。例えば定義型リストならアリですか？ 2015-07-28 19:52:10

僕は積算の仕事をしています。 新国立競技場に関して、いま建築業界は騒然としています。当初の値段よりお金が釣り上がることは良くあることです。今までそういう時は、工期を分けたり、掛け率を下げ見かけ上の値段は安く見えるようにしたりして、なんとかまかなってきました。まことに心苦しくはありますが、それが現実です。 これからもう一度コンペを行い…という手順は、我々専門家でも”間に合うのか？”と動揺を隠しきれません。 しかし、これは積算をあまりに軽く考えている日本の建築業界が招いた結果ではないか、と厳しいようですが思います。コンペを行う前の初期段階で、建築概要(屋根の有無や、椅子の数など)とそれに基づく適正な予算を積算士によって決定していれば、こんなことにはならなかったのでは、と思います。 安藤氏の”なぜ2520億か、わたしも知りたい”という発言には、怒りしか覚えませんでした。”建築家は、お金に一切関与

原発再稼働や安保関連法案に反対するパフォーマンスを展開しているアイドルグループ「制服向上委員会」が2015年7月28日、東京・有楽町の日本外国特派員協会で会見した。 反原発運動で歌われることが多い「ダッ！ダッ！脱・原発の歌」など計2曲を披露し、政治に関心を持つことの重要性を強調。メッセージを発することで「ひとりひとりの心が動いて、社会も変わっていけたらいい」などと訴えた。 「アイドル」の認識が通常とは違う 記者の関心は、アイドルが政治的メッセージを発することの意義に集中。メンバーがそれぞれの言葉で、その意義を語った。 1995年から「制服向上委員会」の活動に参加している名誉会長の橋本美香さん（35）は、「アイドル」には単に「かわいい」以上の意味があると説く。 「日本で言うアイドルは、いわゆる『かわいい』歌を歌って踊って、みんなから憧れられるようなものだと思う。私たちはアイドルグループとうた

教育委員会が粋な即日配達、大谷グラブが子どもの手に　まさかのXマスプレゼントに大歓声「中学は野球部に入る」　指宿市

「人工知能（AI）研究の発展により、数十年ではなく数年後には、自律型兵器（autonomous weapon）の開発が可能になり、その代償は大きいだろう。自律型兵器は、火薬、核兵器に続く、戦争における第三の革命とみなされている」──。主に人工知能（AI）の安全性について研究する非営利の研究組織Future of Life Institute（FLI）は7月28日（現地時間）、アルゼンチンのブエノスアイレスで開催のIJCAI（人工知能国際会議）2015のオープニングで自律型兵器の開発禁止を呼び掛ける公開書簡を発表した。 書簡の著者らは、人間の判断を介さない自律型兵器の使用は、戦闘開始の閾値を低くし、結果的に大規模な人命損失につながると主張する。また、AI兵器は核兵器と比較して開発が容易で低コストな上、監視が困難だ。さらに、コピーも比較的簡単なこともあり、ブラックマーケットに出回り、すぐに暗殺

1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 黒い職場の事件簿～タテマエばかりの人外魔境で生き残れるか？ 吉田典史 ここ10数年の間に社会環境が大きく変わり、人々のホンネとタテマエに対する価値観が揺らぎ始めている。それを具現化しているのが、今の企業の職場ではないだろうか。これまでは、ホンネとタテマエが絶妙にバランスしながら、人間関係が維持されてきた。しかし、企業社会において生き残り競争が激化し、「他人より自分」と考えるビジネスパーソンが増えるにつれ、タテマエを駆使して周囲を蹴落とそうとする社員が増えている。 誰も

家族全員で「1カ月で10ギガ」というプランを契約しているのですが、予想とは違った使用実態が分かりました。その理由とは――。 わが家の携帯電話事情をお話しますと、2015年1月からいわゆる「ファミリーシェア」タイプのパケット定額を契約し、家族全員で「1カ月で10ギガ」というプランを契約しています。契約当初はこの範囲で余裕に収まるだろうと思っていたものの、4月くらいから毎月末になると「残り1ギガを切りました」というアラートメールがとんでくるようになり、6月にはとうとう使い切るという状況に。使い切ったあとは128kbpsにまで落ちてしまいます。1997年ごろ、PHSを契約していたときには32kbpsでも高速だと思っていたのですけどね……。 MVNOに移って分かったこと そしてこの7月に、とうとうMVNOに家族そろって移動しました。このMVNO業者では、各契約それぞれに高速／低速通信を切り替えるア

トヨタの自分で考える力 トヨタの現場はなぜ強いのでしょうか? それは、現場の一人ひとりが、自分で問題を見つけ出し、仕事のプロセスを改善し続け、みんなで共有しているからです。つまり、自分の頭で考える力を持っているから。そして、トヨタには日々の仕事の中で、それらの力を鍛えるための「思考の型」があります。この連載では、その「思考の型」をもとにした、改善から問題解決、マーケティングまで役立つ、トヨタ「秘伝の思考法」をご紹介します。 バックナンバー一覧 同じ石で二度転ぶな 成果を出そうとしても上手くいかないことはあります。私も、必ずしも上手くいくことばかりではありませんでした。ミスをしても怒られることはなかったのですが、そこで重視されたのは同じ失敗を繰り返さないということでした。なんだか当たり前の話のようですが、ご自身のことを振り返ってみて「同じ失敗を繰り返していない」と言い切れますでしょうか？ ト

IPOに伴ってユーザーや収益に関する多くの情報を公開するに至ったTwitter。 広告メディアとしての価値に期待が集まる一方で、登録ユーザー数に比べてアクティブユーザーの数が極端に少ないことなどが明らかにされました。 現在Twitterの月間アクティブユーザー（MAU）はおおよそ1億5千万人と推測されており、Facebookの12億人とも言われるMAUに比べるとまだまだその差は大きいことが伺えます。 IPO以降ますますFacebook化が進むツイッターが今後どこまでユーザー数を増やすのか（もしくは減らすのか）を推測するのは時期尚早ですが、もし増えていくのであればツイッターのMAUの国別内訳を把握しておいて悪いことはないでしょう。 本日は米系統計メディアStatistaからTwitterのMAUに関するおもしろいデータが入ったので、ドドンとご紹介致します！ Twitterマンスリーユーザーの

報酬を１億円以上もらう上場企業の役員は４００人を超え、高額報酬を受けとる役員とその企業の従業員との年収の差は年々広がる。役員報酬は好業績を反映しやすいが、企業はコスト増につながる従業員の年収アップには慎重なためだ。役員の巨額報酬への批判もある米国並みに差が開く日本企業も、出てきそうだ。 今年３月期の報酬が初めて１０億円台にのった日産自動車のカルロス・ゴーン社長は、６月２３日の株主総会で「役員報酬に相当な投資をしないと、競争力を保つのに必要な人材の採用や確保ができない」と理解を求めた。 従業員の平均年収の約２０倍にあたる２億円超の報酬を得た大手金融会社トップは「社員の給料も業績に連動している。役員の貢献に報いる仕組みも、企業の収益力を高めるために必要だ」と話す。 人事コンサルティングのタワー… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です

安全保障関連法案の国会審議で、安倍晋三首相は「一般に」という言葉を非常に多用する。多くの場合、「例外」と対だ。この二つの言葉は、今回の議論の象徴といえるかもしれない。「一般」「例外」について考えた。 「一般に海外派兵は認められないというのは基本であります、基本。この基本の中において、これは『一般に』でありますから、例外的に（中東の）ホルムズ（海峡の機雷除去）の例を挙げさせていただいておりますが、それ以外は、なかなか今念頭にはない」 首相は５月２８日の衆院特別委員会でこう述べた。５～７月の衆院での審議で、首相は「一般に」や「一般」といった語句を、この答弁と同じように８０回以上使っている。 安全保障の議論での「一般に」をさかのぼると、１９８０年の鈴木善幸内閣の答弁書に突き当たる。政府が、武力行使の目的で他国の領域に武装部隊を派遣する「海外派兵」をしない方針を説明するため使った。海外派兵は「一般

米国防総省は２６日（現地時間）、従来よりＣＯ２（二酸化炭素）排出量を大幅に削減した新型巡航ミサイル「エコ・トマホーク」の開発に成功したと発表した。早ければ来年度にも配備を始める。 温室効果ガス削減という世界的潮流に配慮した巡航ミサイル「エコ・トマホーク」は、燃料に生ゴミから再生したバイオ燃料を使用。またジェットエンジンの機構にも改良を加えた結果、現在運用しているトマホークと同じ速度射程、殺傷力を維持しつつＣＯ２排出量を８０％削減することに成功した。 国防総省では来年度から配備を開始、今後５年以内に現在保有する全てのトマホークをエコ・トマホークに置き換えたい意向で、これにより年間２８０万トンのＣＯ２削減効果が期待できるとしている。 地球温暖化対策が世界的な急務となる一方、テロ撲滅を掲げる米国製ミサイルが排出するＣＯ２は年々増加の一途をたどってきた。今回ＣＯ２排出量を５分の１まで抑制したことで