甲子園出場をかけた夏の高校野球の青森大会で２０年前、ある高校が初戦で大敗した。「大会に出るべきではなかった」とさえ言われたという。部員たちはその後どうしたのか――。 １２２―０。 高校野球史に残る記録的な試合がある。１９９８（平成１０）年７月１８日の第８０回全国高校野球選手権記念青森大会。一方的な試合で、初回の３９得点を皮切りに、コールドが成立する七回まで計１２２点。試合時間は３時間４７分に及んだ。 勝者は、甲子園に出場経験がある東奥義塾。敗者は、少子化でのちに高校再編の対象となった深浦（現木造（きづくり）深浦）。深浦の１年生捕手だった松岡拓司（３５）は思い出すたび、暑苦しさがよみがえる。あの試合では計８６本の安打を打たれた。 「打たれるたびにキャッチャーマスクを外して足元に置くと、白線の粉がつくんです。マスクを着けると、それがあごに擦れて、あつく感じたんです」 ９８年の青森大会の参加校は

Twitter plans to start removing questionable accounts from users’ follower numbers on Thursday, reducing the total follower count on the platform by about 6 percent.Credit...Jeff Chiu/Associated Press Twitter will begin removing tens of millions of suspicious accounts from users’ followers on Thursday, signaling a major new effort to restore trust on the popular but embattled platform. The reform

本紙４日付朝刊に掲載された福田康夫元首相のインタビュー記事は、中国の南京大虐殺記念館を先月訪問した福田氏の歴史観や外交姿勢を、よく伝えていた。福田氏は言う。 「向こう（中国）が３０万人の被害者が出たというのであれば、そこは受け入れてですね…」 韓国や北朝鮮が、朝鮮半島から女性２０万人が日本軍や警察に強制連行され、慰安婦にされたと言い立てれば、それを事実であるかのように受け入れた過去の日本政府や左派系メディアとそっくりである。 なぜ、あり得ない虚言や極端な誇張をそのまま認めないといけないのか－。理解に苦しむが、ともあれそういう思想の福田氏だからこそ、メディアと親和性が高く、かばわれたのだろう。 そんなことを考えるうちに１０年前、平成２０年の福田政権当時に朝日新聞の世論調査記事を読んで感じた不可解さを、久しぶりに思い出したので紹介したい。 同社はこの年５月２０日付朝刊１面の下の方に、２段見出し

グーグルが社外のアンドロイドアプリの開発者たちに対し、Gmailの内容を閲覧できる権限を与えているとの報道が浮上した。7月2日、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）に掲載された記事によると、一部のGmail関連アプリを開発するデベロッパーらが、ユーザーの同意を得た上で、ユーザーのメールの内容を閲覧可能な状態になっているという。 記事によるとアクセス可能なメールは全てのGmailメッセージで、タイムスタンプや受信者のアドレスもAIや人間が閲覧可能になっているという。WSJはグーグルがアプリに表示するユーザーの同意を求める文言が、この事実を十分に明示していないと指摘している。 グーグルはニュースサイト「The Verge」の取材に対し、メール内容へのアクセス権限を与えた開発者はグーグルの審査プロセスを通過した者のみであり、ユーザーからの同意を得た上でアクセスを行なっていると述べた。また、

〈朝日新聞の信頼度は日本の有力紙の中で最下位〉という衝撃的な調査が英国オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所が毎年行なっている国際的なメディア調査レポートの最新版で発表された。日本の新聞で読者の信頼度が高いのは1位が日経新聞、2位地方紙、3位読売新聞で、朝日新聞は産経新聞（4位）や毎日新聞（5位）より下の6位となった。 国民から不信を持たれる原因は、慰安婦報道や吉田調書問題など間違った報道を誤報と認めて謝るのが遅すぎるからだろう。 安倍晋三・首相と麻生太郎・副総理兼財務相にとって、朝日新聞は格好の標的だった。朝日が政権批判の記事を書けば書くほど、2人は同紙の記者を翻弄することで“捏造の朝日”というレッテル貼りと自己正当化に利用した。 「朝日を批判すれば政権は維持できる」──味を占めた安倍政権は何でもありになってきた。 延長国会では「カジノ実施法案」の強行採決に走り、「1票の格差

まさか、これほどまでとは……。国民民主党の不人気ぶりに党関係者も衝撃を受けている。 先月３０日、民進党新潟県連が常任幹事会を開き、県連として国民民主党に移行する手続きに入ることを決めたのだが、県連が行った意向調査によれば、所属する地方議員と党員・サポーター合計６２００人… この記事は有料会員限定です。 日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。 (残り798文字／全文938文字) ログインして読む 【ログインしていただくと記事中の広告が非表示になります】 初回登録は初月110円でお試しいただけます。

by Patrizio Cuscito 「ダークパターン」とは、ユーザーをだますように設計されたWEBデザインのこと。ノルウェーの消費者保護局がオンラインで公開した報告書で、ダークパターンを使用する企業の手法についてまとめられています。 2018-06-27-deceived-by-design-final.pdf (PDFファイル)https://fil.forbrukerradet.no/wp-content/uploads/2018/06/2018-06-27-deceived-by-design-final.pdf 企業が使用するダークパターンとしては、登録制の通販サイトなどでユーザーを退会させないために、退会手続きを行うフォームを非常にわかりにくい場所に設置したり、SNSでアカウントの削除に非常に手間がかかるようにしたりするものなどが挙げられます。2018年5月25日からEUで発

財務省で発覚した、前事務次官とテレビ朝日の女性記者をめぐるセクシュアルハラスメント（セクハラ）は、さまざまな課題を提起しました。今後、この問題を考えていく上でのターニングポイントとなるでしょう。産経新聞では女性記者有志が中心となり「取材先など外部から受けたセクハラ」に関するアンケートを実施。寄せられた声をもとに、女性の働き方や組織のあり方について考えてみました。 「相談せず」「我慢した」多数派アンケートは、東京本社編集局に所属する女性記者約７０人を対象に５月下旬に実施。１６人が回答し、うち１４人が「セクハラされた経験がある」と回答した。 相手は地方議員や警察官、同僚および他社の男性記者ら。「ネタと引き換えに関係を迫られた」（３０代）、「駆け出しの頃、飲んだ席で尻や胸を触られた」（５０代以上）などあからさまな行為が目立つ＝被害例。一方で同僚の先輩記者から「『美人記者を連れてきた』と言われ、キ

文部科学省が2017年春の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果を分析したところ、日ごろから本や新聞に親しんだり、規則正しい生活を促したりしている家庭の子供は、親の収入や学歴が高くなくても好成績の傾向があることがわかった。家庭環境による子供の学力格差が指摘されるなか、取り組み次第で不利を克服できる可能性があるという。小学6年と中学3年の国語、算数・数学の成績と、抽出校の保護者約14万人

保護者の収入が多く学歴が高い家庭ほど、子どもは成績が良く、大学進学にかかる期待も高い――。昨春の全国学力調査を受けた小６と中３の保護者を対象にした調査で、そんな傾向がわかった。文部科学省が２７日に調査結果を発表した。子どもに大学進学を期待するのは収入や学歴が高い層では８割に上るが、低い層は３割にとどまっている。 小中学生の段階から家庭環境によって、学力とともに進学への期待にも違いが生じていることが、調査によって裏付けられた形だ。政府は低所得層の子の進学を支援しようと、２０２０年度から大学など高等教育の授業料減免や給付型奨学金を拡充する。ただ高等教育への進学をさらに広めるには小中学生の段階からの対策も必要になってくる。 保護者調査は１３年度に続いて２回目。今回は昨年４月に全国学力調査を受けた公立学校の小６と中３の保護者のうち約１２万２千人が答え、お茶の水女子大が分析した。 分析では、両親の収

露骨な論功行賞だ――。法務省は２５日、大阪地検の山本真千子特捜部長（５４）の函館地検「検事正」への異動を発表した。山本氏は、森友問題で刑事告発されていた佐川宣寿前理財局長ら３８人を全員不起訴にした責任者。地検トップの検事正への異動は栄転だ。森友問題の渦中にあっても国税庁長官に昇… この記事は有料会員限定です。 日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。 (残り803文字／全文943文字) ログインして読む 【ログインしていただくと記事中の広告が非表示になります】 初回登録は初月110円でお試しいただけます。

文部科学省が自民党国会議員の指摘を受けて前川喜平・前事務次官の授業内容を報告するよう名古屋市教育委員会に求めた問題で、文科省が国家公務員制度改革基本法に基づく政官接触記録を作成していなかったことが、毎日新聞の情報公開請求で判明した。この問題では教育現場への「不当な介入」が問題視されており、専門家は「政治家からの働きかけは全て記録しておくべきだ」と指摘している。【伊澤拓也】 文科省によると前川氏は今年２月１６日、名古屋市立の中学校の総合学習の時間に講演会を行った。この授業を地元紙が報じた１７日、赤池誠章参院議員から同省側に「国家公務員違反者が教壇に立てるのか」と連絡があり、１９日には池田佳隆衆院議員から地元紙の提供を受けた。