「ぴあ」の最終号を買った。雑誌が休刊するときは、どんな雑誌でも悲しいものだが、一時代を築いたとなればなおさらである。付録に「創刊号　復刻版」がついている。昭和47年（1972年）7月10日発行とある。巻頭の「ロードショウ案内」には「ゴッドファーザー」「個人教授」「ひきしお」「華麗なる賭け」「南太平洋」などが並ぶ。行きつけだった新宿昭和館では、松方弘樹の「不良街」、若山富三郎と藤純子の「シルクハットの大親分」、鶴田浩二の「博奕打ち殴り込み」三本立て。丸の内ピカデリーでは、マドンナ役に吉永小百合をむかえたシリーズ第9作目「男はつらいよ　柴又慕情」だ。演劇、音楽、ジャズ喫茶生演奏と続く。 編集後記には「『ぴあ』は情報だけを独立させ、映画・演劇・音楽の総合ガイド誌として位置することを目指します」と矢内廣が書いている。100YEN。渋谷よりも新宿が熱く、銀座は敷居が高く、六本木や霞町がおもしろかった

人類学者の中沢新一さんが突然、「緑の党のようなもの」を作ると宣言した。旗印の一つは脱原発らしい。 これまでも積極的に社会的発信をしてきた人だが、いまのところそれ以上の説明はなく、思想家や評論家の間だけでなく、ネットの世界でも「何が飛び出すのか」と話題になっている。 「原発事故で日本が折れてしまった」 思想家の内田樹さん、「ラジオデイズ」プロデューサーの平川克美さんとの鼎談は2011年4月5日に行われ、「いま、日本に何が起きているのか」と題してユーストリームで生放送された。 原発事故を受けて、中沢さんは「言葉を発することを控えた」「考え抜いた」「物理の教科書を読み直すことから始めた」ことを披露。震災・津波被害とはまったく別のもので、「日本の歴史がポキッと折れた」と表現した。 その上で飛び出したのが結党宣言だった。「情報の集合場所、研究者の接合の場所としての、『緑の党』のようなものを作ろうと思

昨日（2011年4月19日）、毎日新聞が報じた東京電力の現役幹部やＯＢらの自民党に対する政治献金問題。2007～09年の3年間で総額2000万円超の寄付が行われていたという。献金額は役職に応じて決まっており、自民党の政治資金団体「国民政治協会」の政治資金収支報告書によると、東電幹部の献金は役員以外にも部長やＯＢまで年70人以上。 東電の清水正孝社長は18日の参院予算委員会で、「1974年以来実施していない」と説明していたが、自身が副社長だった07年に24万円、社長に就任してからの08年からは30万円を献金していた。東電の役員ＯＢは「昔からのしきたりのようなもので、役職ごとの相場観はあった」「前任者から献金の話を聞いた」と話しているという。 明らかに組織ぐるみ 東京電力は「あくまで個人の判断によるもの。組織として指示や強制はしていない」とコメントしているが、若狭勝（元東京地検公安部長・弁護士

首都圏から関西方面へ「疎開」をする、子どもを連れた母親が増えているようだ。JR東京駅の新幹線改札口付近では、平日の昼間にもかかわらず、子どもと荷物を抱えた人の姿が多数見られた。 東北関東大震災の発生から2011年3月25日で2週間が経った。それまでの間、福島第1原発の事故が起き、福島県産の一部農作物は出荷制限、摂食制限の指示が政府から出され、都内にある浄水場からは乳児向けの暫定規制値を超える放射線物質が一時検出された。食料品や日用品の品薄もまだまだ続き、被災地の映像を繰り返し見ることで不調を訴える人も出ている。 「余震、停電、放射線物質のことが不安」 こうした状況を不安がる人がいるようだ。 たとえば、読売新聞が運営する掲示板サイト「発言小町」には3月16日、神奈川県在住で妊娠2か月の女性が、余震、停電、放射線物質のことが不安で、九州の実家に疎開した方がいいのか悩んでいる、と書き込んだ。これ

政府や東電に厳しい指摘をしたとして、NHKの水野倫之解説委員が出番を減らされた――。民放のテレビ番組でこんな爆弾発言があり、ネット上で波紋を呼んでいる。しかし、NHKの広報部では、「そういう話は聞いていません」と言っている。 爆弾発言をしたのは、政治解説で知られる白鴎大学教授の福岡政行さんだ。 政府や東電に厳しい指摘をしたため？ テレ朝系で2011年4月11日夜放送の「たけしのTVタックル」で、原発事故が終息する状態が話題になったときのこと。福岡さんは、政府や東電に対する批判についてこう漏らしたのだ。 「あんまり厳しく言うと、NHKの水野なんとか委員のように出番が少なくなっちゃった…と言っちゃいけないんですが、生番組だから言いました」 これに対し、政治評論家の三宅久之さんが「あなたはね、ちょっと余計なことが多すぎるよ」と口を挟む。同時にスタジオから笑い声が上がったが、福岡さんは、そのまま原

東京電力の福島第１原子力発電所の深刻な事故を受け、政府の原子力安全委員会の歴代委員長を含む原発推進派学者の重鎮たちが原発の「安全神話」崩壊に懺悔を繰り返している。特に元原子力安全委員長の松浦祥次郎氏や前原子力委員会委員長代理の田中俊一氏ら原発推進の学者16人がこのほど、異例の緊急提言を行った。 「原子力の平和利用を先頭だって進めてきた者として、今回の事故を極めて遺憾に思うと同時に国民に深く陳謝する」との謝罪を前面に掲げた提言の内容は政府や東電の発表よりも今回の事故を深刻に受け止めており、緊迫感が伝わってくる。 大量の放射能を閉じ込めるのは極めて困難、と認める 「私たちは事故の推移を固唾を飲んで見守ってきた。しかし、事態は次々と悪化し、事故を終息させる見通しが得られていない」「膨大な放射性物質は圧力容器や格納容器内に拡散・分布し、その一部は環境に放出され、現在も放出され続けている」　「特に懸

震災の影響による電力不足の長期化をおそれ、名古屋や大阪などに会社機能の移転を検討する会社が徐々に増えているようだ。 まっさきに東京を飛び出して揶揄された外資系企業だったが、いまになって日本企業も追随している。危機対応やリスク評価、経営者の判断について、日本企業でも見習う点があるのではないか。 「外資は電力不足まで見越していた」 地震の直後、SAPジャパンやアウディジャパン、H&M、イケアなどの外資系企業が、東京オフィスを一時閉鎖したり、西日本に業務機能を一部移管したりした。いまも大阪に機能移管を続けている会社もある。 これに対する批判は一部で強くあり、サッカー元日本代表のラモス瑠偉氏が、 「東京から逃げるヤツや海外に逃げるヤツは、二度と来るんじゃねぇよ」 と怒りをぶちまけたことが話題となった。 ラモス氏の発言に対し、ネット上には「よくぞ言ってくれた！」「ラモスさんかっこいい」と共感する声が

福島第1原発事故をめぐり、週刊現代と週刊ポストの路線の違いが目立っている。現代が、「『放射能汚染』列島　全情報」などの見出しで危険性を前面に出す一方、ポストは「生半可な知識で恐怖心を煽ることを慎むべきだ」との立場を鮮明にしている。 2011年3月28日に首都圏の書店などに並んだ週刊現代（4月9日号）と週刊ポスト（4月8日号）の最新号は、原発事故や「放射能」関連情報について対照的だった。 現代「本誌の試算では『安全』なんて、とても言えない」 週刊現代の原発関連記事の見出しは、「『体内被曝』は始まっている」「世界の常識『安全な被曝』なんてありえない」などとなっている。一方週刊ポストの方は、「実は普段から食べている『放射線を受けた食品』」「米ソ冷戦時代は日本中が高濃度放射線下だった」といった調子だ。 現代は、見出しに続く前文風の項目紹介で「『人体に影響は及ばない』　政府はそんな認識で本当にいいの

このところ女性が男性をだます結婚詐欺のニュースが目に付くようになった。周辺で次々男性が不審な死を遂げた東京都の無職の女(34)の例もそうだった。これまで結婚詐欺師といえば男性が殆どというイメージがあるが、女性の結婚詐欺師はインターネットの普及と共に急増し、ネットの結婚紹介所などを通じて被害が拡大しているのだという。 72歳女性が結婚相談所を通じ知り合った男性をだます 結婚詐欺容疑で逮捕された34歳女性は、インターネットで自分を「学生」「介護ヘルパー」などと自己紹介。ハンドルネームを使い分け、一度に複数の男性と交際。「学費が未納で卒業できない。卒業したらあなたに尽くします」などと結婚話を持ち掛けたという。金が口座に振り込まれた後は別れ話を切り出した。相手は40代から70代と幅広く、70代の男性は7400万円も渡していたとされている。いずれの男性とも独身で、女性との交際や結婚を真剣に考えていた

デートの食事代は男性が払うべきなのかーー。SNS「mixi(ミクシィ)」でこのテーマが大議論に発展、これに関して書かれた「ミクシィ」内の日記は5100を超えた。26歳の女性が7歳年上の男性にしつこくデートに誘われたため応じたが、レストランの食事代として3000円取られた。女性は男が食事代を払うのは「当然」で「もう二度と彼と会いたくない」と思った、という。 約束の日、男性は家に車で迎えに来た。レストランでは食事のコースを決めさせ、彼女だけにワインを勧めた。男性のマナーはよく会話も弾み、心地好くなったのだが、会計の時に、社交辞令で「少し払わせて下さい」と言ったところ、「じゃあ3千円だけ」と右手を差し出された。 恋愛の最初の関門はデートの食事代 千円札を3枚渡すと男性は嬉しそうに受け取った。その瞬間、もう二度と会いたくないと思った。「男がお勘定をするのは常識！」であり、ましてや男性から誘った場合

いわゆる「モラトリアム法案」をめぐる言動など、鳩山政権の台風の目となっている亀井静香郵政・金融担当相が「記者会見のオープン化」についても大きなアクションを起こした。記者クラブに対して会見開放を呼びかけたものの断られたため、自ら会見を開くという行動に出たのだ。 記者クラブの結論は「オープン化しない」 「（記者クラブは）頭が古いので、自分でやることにしました」 金融庁17階の大臣室で、2009年10月5日の午前11時50分から開かれた会見。亀井担当相は業を煮やした様子で切り出した。大臣室には、日経ビジネスや日刊ゲンダイ、日刊スポーツの記者にまじって、米国紙ウォールストリートジャーナルの女性記者もいた。いずれも金融庁の記者クラブに所属していない者ばかり。記者クラブ主催の会見のすぐ後に開催された「もうひとつの会見」だった。 「結構、封建的なことをやっているのだね、あなたたちは。もう、全部オープンに

元ライブドア社長の堀江貴文さん（36歳）は前回総選挙に出馬した経験をもつ。シンプルな政府を実現したかったのだという。今は、年金や生活保護にかわる新しい社会保障制度として、すべての国民に一定金額を給付する「ベーシックインカム（最低限所得保障）制度」の導入を唱えている。 少なくとも死ぬことはないという金額を最低限保障 ――ベーシックインカムというのは、どんな制度ですか？ 堀江　国民全員に対して、最低限の生活ができるような金額、たとえば月5万円から8万円くらいを一律に配る制度です。それくらいあれば地方に家を借りて、最低限の食事ができて、少なくとも死ぬことはないという金額を最低限保障する。全員に配るというのがポイントで、金持ちも金をもっていない人も、0歳児も80歳の老人も区別しないで同じ金額を配る。全員に一律に配るので、手間がかからないというわけです。 ――非常にシンプルですね。 堀江　シンプルで

テレビの放送内容への信頼が揺らいでいる。虚偽証言を裏付けがないまま放送した「真相報道バンキシャ！」問題で2009年3月には、日本テレビの久保伸太郎社長（当時）が引責辞任した。「発掘！あるある大事典II」（フジテレビ系）の捏造問題も記憶に新しい。どこか構造的な問題があるのか。コンプライアンス（法令遵守）の第一人者で元東京地検特捜部検事の郷原信郎・名城大総合研究所教授に聞いた。 自身の疑惑になるとうやむやにしてしまう 西松建設の違法献金事件の捜査を巡るコメントで、各局から出演依頼が相次いだが、TBSだけからは結局1件も要請がなかったという。「上層部の意向が浸透していたのでしょうか」と笑いながら話す郷原信郎教授 ――著書「思考停止社会」（講談社現代新書）の中で、章を立てて「思考停止するマスメディア」を取り上げています。その話の中心はテレビメディアです。 郷原　マスメディアの思考停止が顕著なのがテ

仙台で「乱交パーティー」が摘発されたことに対し、ネット上で疑問が相次いでいる。被害者がいないし、個人の趣味では、と反発の声が強いのだ。ネット上で情報が氾濫している状況もあるのに、なぜ警察は摘発したのか。 警察「不特定多数の者が、公然と性行為」 「趣味の会」。摘発された乱交パーティーの主催者は、こう称していた。 ところが、宮城県警は2009年6月17日夜、この「趣味」に突然踏み込んだ。仙台市青葉区のマンションの一室に捜査員が入り、男女の客がコトに及んでいる現場を押さえたのだ。 客の男性会社員（47）と女性店員（23）を公然わいせつの現行犯で逮捕。それを手助けしていた主催側の無職男性（31）と女性会社員（42）も、公然わいせつ幇助の現行犯だった。主催側では、ヘルス嬢3人も、その場にはいなかった部屋所有の風俗店経営者（46）も、それぞれ公然わいせつなどの疑いで逮捕された。逮捕者は計8人で、ほかに

「性的な噂話を流された」「今日はデートなのかと聞かれる」「男性社員から執拗に体を触られる」――。男性からのこうしたセクハラ相談が増えているという。 男性からのセクハラ相談は621件 厚生労働省によると、男性からのセクハラ相談は2007年度には517件だったのが、2008年度には621件と104件増えた。たとえば、徳島県労働局の場合、08年度には49件の「セクハラ相談」が寄せられている。そのうち、男性からの相談が10件あった。 具体的には、過去に付き合っていた同じ会社の女性が、別の女性社員に性的な噂話を流した。しゃがんでいる女性社員のスカートをのぞいたかのような言われを受けて困っている。ある男性社員から執拗に体を触られる。頭髪の薄さについて悪口を言われ続けている――このような内容だった。徳島県労働局によると、中にはいじめに近い嫌がらせがあり、会社を指導したケースもあったそうだ。 企業に向けた

グーグルが提供しているサービスの分析結果に、話題が集まっている。このサービスは、ウェブサイトの利用者の属性を分析・表示するものなのだが、「2ちゃんねる」を分析した結果が「3分の1以上が大学卒、14%が世帯年収1000万以上」というもの。「2ちゃんねるはフリーターや引きこもりの巣窟」と指摘する声もあるだけに、驚きをもって受け止める向きもあるようだ。 年齢層で最も多いのが、35～44歳 このグーグルのサービスは「グーグル・アド・プランナー」と呼ばれ、広告代理店の担当者などが広告の出稿計画を検討するためのもの。08年6月に運用が始まった。本来の使い方は、「広告を見せたい利用者層の属性を入力すると、その層が利用しているウェブサイトの一覧が出てくる」というものなのだが、様々なウェブサイトの利用者層を表示することも可能だ。具体的には、利用者（ユニークユーザー）数、性別、年齢、学歴、世帯別年収などだ。こ

「給料日だし給与明細晒そうぜ！」――2009年2月24日、そんなスレッドが「2ちゃんねる」に立った。他人の給与がいくらなのか知りたい、というのはいつの時代でも同じだが、世界的不況の不安もあってなのか、結構話題になっているようで、「リアルに低すぎて、げんなりした」といった感想が書き込まれている。 23歳独身、手取りは163000円 このスレを立てた人は、31歳で上場企業の子会社に勤務する平社員で、データアナリストと自己紹介している。勤続して7年目。妻は働いておらず子供はいないそうだ。給与は総支給額が282,096円。控除は62,552円で手取りが219,544円。この男性は自分の給与について、 「会社から補助無し 死にたい　下流過ぎて涙出てくるわ」 と書いている。 このスレで自分の給与を「晒し」ているのは主に20代、30代。どんなものが書き込まれているかというと、飛行機会社のグループ会社に勤

毎朝、目覚まし時計が鳴る前に目が覚める。結構なことのようだが、本当は危ない症状なのだ。「過緊張」といい、それが疲れの原因になっているというのだ。働き盛りに見られる不眠、肩こり、体のだるさ、ほてり、女性に多い冷え症もそうだ。病気とまではいえないが、ほっておくとよくない。 几帳面、まじめ、頑張りすぎが「過緊張」を引き起こす 「過緊張」とは、心や体の緊張が進んでしまい、ゆるめたくても自分ではゆるめられない状態をいう。病気というほどではないが健康でもない、いわゆる「未病」を引き起こす「元凶」ともいえる。 たとえば、毎朝、目覚まし時計が鳴る前に目が覚める。体内時計が朝起きる時間を覚えているなどと自慢げに話す人がいるが、そんなことを言っている場合ではない。仕事へ出かけなければならないという緊張状態からくる一種の症状で、ストレスが溜まっていく前ぶれなのだ。 眠りが浅く夜中に何度も目が覚める、トイレに起き

大阪府が、第2京阪道路の建設予定地で、用地買収に応じなかった大阪府門真市の北巣本保育園の畑を行政代執行で強制収用したことをめぐり、橋下知事は涙を浮かべる園児の姿が報道されたことに言及、「園児の涙を利用した」と批判した。一方、土地の所有者である保育園理事は「園児を動員した事実はない」と主張する。ただ、行政がごり押しした結果、というほど単純な話ではないようだ。 「芋を掘ってくださいと何度もお願いした」 大阪府の行政代執行が行われたのは2008年10月16日の朝。保育園側は、2週間後の10月31日に他の保育園と合同でこの野菜畑を使ったイモ掘り行事を予定していたため、保育園側が「子供たちの野菜を奪わないで」とこれに抵抗した。テレビなどで、子どもが涙を流す姿が報じられ、府側の職員と保護者などがもみ合う現場に泣きじゃくる子どもの姿も映された。 「非常に心苦しいことだが、府民の方々からは子どもを巻き込ん

テリー伊藤さんが「インターネットは1日1時間に制限すべきだ」とテレビの番組で主張した。ネットを長時間すると、「引き篭もり」になり、「想像力」が無くなって、結局は「バカ」になる、からだそうだ。 「想像力が低下し感性が乏しくなり、離婚も増える」 テリー伊藤さんが出演したのは、日本テレビ系「太田光の私が総理大臣になったら・・・秘書田中。」で、2008年3月7日に放送された。テリーさんは「インターネットの利用は１日１時間までとします」という「公約」を掲げた。インターネットに頼りすぎると、想像力が低下し感性が乏しくなる、というのが最大の理由で、弊害としては利己主義、引き篭もり、不登校などが挙げられるほか、夫婦の営みが減って離婚が増える、という。自分が興味ある狭い範囲の情報だけに触れるため「早く年をとる」のだとも主張した。 番組に出演した中学教師の金子毅さんは、テリーさんの意見に同調し、 「ネットがあ