地形が直感的にわかる地図を公開します | 国土地理院
地球全体の地形がよくわかる地図「陰影起伏図（全球版）」を公開します。 上記の表示は地理院地図で「自分で作る色別標高図」と合成して表示しています。 ※IE は未対応のため「合成/解除」のボタンが表示されません。 ○地理院地図で見る（地理院地図にリンクします） 火山などの地形の凸凹が直感的にわかりやすい日本全国の「赤色立体地図」を公開します。 赤色立体地図はアジア航測株式会社の特許（第3670274号等）を使用して作成したものです。 上記の表示は地理院地図で「火山基本図データ（基図）」と合成して表示しています。 ※IE は未対応のため「合成/解除」のボタンが表示されません。 ○地理院地図で見る（地理院地図にリンクします）
電子国土基本図（地名情報）「住居表示住所」 | 国土地理院
2024年 地名情報で取り扱う漢字の仕様を変更し、「住居表示住所」の提供データを更新しました。（3月1日） 2023年 【予告】地名情報で取り扱う漢字の仕様を変更します。（11月10日） 電子国土基本図（地名情報）「住居表示住所」の文字コードをShift_JISからUTF-8に変更しました。（3月31日） 電子国土基本図（地名情報）「住居表示住所」とは、「住居表示に関する法律」による住居表示が行われている地区の住居番号（○○市○○○丁目○番○号という住所のうち、「○号」に該当する番号）を決める際に用いる「基礎番号」を国土地理院がデータ化した基本測量成果です。 ここで「基礎番号」について説明します。下の図は、街区方式の住居表示の原則を模式的に表したものです。住居表示が実施されると多くの場合、街区縁上に一点、「フロンテージの起点」を定めます。そこから街区縁上に一定距離ごとにフロンテージと呼ばれ
全国都道府県市区町村別面積調 | 国土地理院
「全国都道府県市区町村別面積調」（面積調）は、測量法第12条の基本測量に関する長期計画に基づき、全国の都道府県市区町村別の面積を公表するものです。 （令和6年6月28日） 【お知らせ】令和6年全国都道府県市区町村別面積調（4月1日時点）を公表しました。 令和6年4月1日時点の国土の面積は、377,974.71平方キロメートルでした。 令和6年全国都道府県市区町村別面積調（4月1日時点）（全文）[PDF:956KB] 面積調では、 第1章 面積調の概要 第2章 都道府県別面積 第3章 市区町村別面積 付属資料 1km2以上の湖沼・島の面積及び、湖沼・島の20傑等 を測定・公表しております。 都道府県と市区町村(上位20位）の面積順位については参考資料をご覧ください。 なお、「これまでに公表した面積調」のページにて、平成26年以降の都道府県や市区町村の面積値をCSV形式で掲載しておりますので、
４．地理情報標準プロファイル(JPGIS)の利用 | 国土地理院
JPGISは、正式名称を「地理情報標準プロファイル（Japan Profile for Geographic Information Standards）」といい、地理情報規格群（地理情報に関する国際規格（ISO 19100シリーズ）及び日本産業規格（JIS X 7100シリーズ））の中から、最小限必要な部分を取り出して体系化した実用的な標準となっています。 (i) JPGIS関連資料のダウンロード (ii) JPGIS書籍のダウンロード JPGIS序文 「地理情報標準プロファイル（以下｢JPGIS｣という。）は，地理情報規格群の中から，地理空間情報の概念スキーマを記述し符号化するために必要となる基本的な要素を抽出し，体系化したものである。このプロファイルで定義するスキーマは，統一モデル化言語（UML：Unified Modeling Language）を使用して記述する。UML クラスに
地理情報標準プロファイル（JPGIS） | 国土地理院
国土交通省国土地理院 （国土交通省法人番号2000012100001） 〒305-0811 茨城県つくば市北郷１番 電話：029-864-1111(代表) FAX：029-864-1807 アクセス情報・地図
地理情報標準とは | 国土地理院
地理空間情報活用推進基本法の第2条に、「地理空間情報」が定義がされています。 法律において「地理空間情報」とは、第一号の情報又は同号及び第二号の情報からなる情報をいう。 一 空間上の特定の地点又は区域の位置を示す情報（当該情報に係る時点に関する情報を含む。以下「位置情報」という。） 二 前号の情報に関連付けられた情報 上記条文の第一号では、“当該情報に係る時点に関する情報を含む”とあります。したがって、地理空間情報は、地球上の位置だけでなく、時間軸上の位置も対象とします。 地理空間情報＝「位置情報」＋「位置情報に関連付けられた情報」 位置情報には時間軸上の位置も対象とする。 地理空間情報を利用すると、色々と便利なことが出来る。 地理情報標準は、GISの基盤となる空間データ（地理空間情報）を、異なるシステム間で相互利用する際の互換性の確保を主な目的に、データの設計、品質、記述方法、仕様の
個人情報保護・二次利用促進に関するガイドライン | 国土地理院
地理空間情報活用推進基本法では、基本理念として「地理空間情報の活用の推進に関する施策を講ずるに当たっては、地理空間情報の流通の拡大に伴い、個人の権利利益、国の安全等が害されることのないように配慮されなければならない。」としています。これを踏まえ、内閣に設置されている地理空間情報活用推進会議は、個人の権利利益に配慮しつつ地理空間情報の活用を推進するためのガイドラインを策定しています。 また、国土地理院は、地理空間情報のうち特に測量成果等について以下のガイドラインをとりまとめています。 【地理空間情報の活用における個人情報の取扱いに関するガイドライン（測量成果等編）】 地理空間情報のうち、特に測量成果等について円滑な提供・流通を図ることを目的とした、個人情報の実務上の取扱いを整理したガイドライン ・「地理空間情報の活用における個人情報の取扱いに関するガイドライン（測量成果等編）」（令和６年３月
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国土交通省国土地理院 （国土交通省法人番号2000012100001） 〒305-0811 茨城県つくば市北郷１番 電話：029-864-1111(代表) FAX：029-864-1807 アクセス情報・地図
地理空間情報活用推進基本法・基本計画とは | 国土地理院
地理情報システム（GIS）や衛星測位については、過去より国や地方公共団体における行政の各分野、民間事業者による各種サービス等で個々に利用されてきました。 GISの国の取り組みとしては、平成７年に発生した阪神・淡路大震災の際に、被災状況の把握や復興計画の策定の際にGISが関係府省で活用されたことがきっかけとなっています。 この時、関係府省がそれぞれ独自にシステムやデータを整備した結果、効率的な整備や相互利用を行うことができませんでした。 この教訓を踏まえ、同年９月、内閣に「地理情報システム（GIS）関係省庁連絡会議」（現在は廃止）を設置し、GISの普及のための必要な施策を講じることになりました。 一方、衛星測位に関しては、アメリカが整備したGPS（グローバル・ポジショニング・システム（Global Positioning System）：全地球測位システム）の活用が、行政・民間の様々な場面で
サイトマップ | 国土地理院
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GIS・国土の情報 | 国土地理院
基本測量・公共測量成果等のメタデータの検索サイトです。 ＊ 地理空間情報クリアリングハウスは、運用を停止しています。ご迷惑をおかけしますが、ご理解のほどよろしくお願いいたします。
GISとは・・・ | 国土地理院
地理情報システム（GIS：Geographic Information System）は、地理的位置を手がかりに、位置に関する情報を持ったデータ（空間データ）を総合的に管理・加工し、視覚的に表示し、高度な分析や迅速な判断を可能にする技術である。 平成7年1月の阪神・淡路大震災の反省等をきっかけに、政府において、GISに関する本格的な取組が始まった。その中核となる取組が、国土空間データ基盤の整備である。 ハードウェア、ソフトウェアの低価格化が進み、簡易なGIS導入が可能になる一方で、地図データ等については、電子化されていない、データ仕様が異なり利用できない等の問題があり、GISを導入する主体が、各々整備する必要があり、社会的には二重、三重の投資となる等の問題があった。 このため、GISを高度に活用できる社会の実現のためには、地図情報の電子化のみならず、それを活用していく技術、制度、人材等が必
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地理に関する情報 | 国土地理院
現在、地形、標高をキーワードにして街中を散歩するTV番組が人気ですが、国土地理院では標高データ「基盤地図情報10m、5mメッシュ（標高）（DEM）」を無料で公開しています。ここでは、この標高データを使って特徴的な地形を紹介します。画像は右クリックでダウンロードできますので、出典を明示の上、学校での地理教育や防災教育にご自由にお使い下さい。 ※DEM : Digital Elevation Model 房総半島の海岸段丘 武蔵野台地 赤羽付近 首都圏外郭放水路 荒川放水路 国府津松田断層 川越 夷隅川河川争奪 松本盆地梓川扇状地 浅川天井川 夜間瀬川（よませがわ）扇状地と松川扇状地 八ヶ岳分水嶺 人工的な凸凹－ゴルフ場を例に－ 那須基線－凸凹探索ですが凸凹でない！－ 四尾連湖 ※このページの画像はカシミール3D、QGIS等を使用して作成しました。 ※カシミール3Dは地理院地図、基盤地図情報な
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地理空間情報の活用における個人情報の取扱いに関するガイドライン骨子（素案）
地理空間情報の活用推進 | 国土地理院
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