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テレビを買い換えてからなんとなくテレビを見る機会が増え、この春からは朝ドラの「つばさ」も見ている。「ちゅらさん」以来のことではないかな。そのついでのように、NHK金曜ドラマ「コンカツ・リカツ」(参照)も見ている。おもしろいかというとドラマとしてはそれほどおもしろくはないし、これはどちらかというと現代世相解説番組のなかに入れたスキットを拡張したようなものだろう。れいによって桜井幸子という人を知らないのだが、ウィキペディアを見たら35歳とあった。ドラマの39歳の設定より若く見えるのはなるほどね。ちなみに、松坂慶子は56歳だが設定では62歳。国生さゆりは39歳の設定だが実年齢は42歳か。へぇみたいな感じ。 解説サイトには書いてないが、このドラマ、原案がパラサイでお馴染みの山田昌弘先生と、「「婚活」時代」(参照)で共著者だった白河桃子、というか、この本がようするに原案ということなのだろう。 趣旨は
KBSといえば、日本で代表的なビジネススクールの1つだ。そこがビジネススクールの「検証」となると、我田引水っぽくなるのは避けられないが、それ自体特段異議はない。発刊の目的について、研究科委員長の池尾教授はこう書く。 第一に、ビジネススクールへの進学を考えている人々に、わが国のビジネススクールやMBA教育の価値と魅力について、より正確かつ深い理解をもたらすこと、第二に、企業の人材育成において日本のビジネススクールが果たし得る役割をビジネス界に対して示すこと、そして第三に、今後わが国のビジネススクールがさらなる発展を遂げるために有益な示唆を教育界に提供することである。 ふむ。時節柄、MBA教育の「価値」やら「魅力」やらを正面から語るのはなかなか「勇気」がいる状況かもしれないが、この本がそれを正面から取り上げているのは、ある意味潔い。内容はいろいろ盛りだくさんだが、ここでは、KBS卒業生600人
2009年4月10日 from 農村の現実,食材 イオンが新聞広告に「反省文」を出したことは、人から聞いた。流通業界のトップであるイトーヨーカドーとイオンは、どちらも相次いで主力商品の値下げを敢行している。そして、西友が298円弁当を発売するという。 これらのプロモーションを観て、消費者はいったいどういう感想を抱くのだろうか。 「イオンは反省しているんだな、偉いぞ!」 「298円弁当は、一括調達や効率的な生産で、内容は変わらず安くなるんだってさ。素晴らしいね!」 などと受け取っているのだろうか。 僕には、腹立たしく思えてならない。小売業界は、食べものの価値をまた下げようとしている。しかも、彼ら自身は「頑張ってます」というメッセージを出しているけれども、真実は、彼らの前にいる生産者やメーカー、流通業者を絞り尽くすことで、これを実現させているからだ。 小売業者が「いいこちゃんぶって」いるケース
産経新聞社 政治部記者 阿比留瑠比氏。産経新聞社の方針で記者にブログを書かせることになり、そのひとりに選ばれたことからブログをはじめた 2月20日にブログコンテスト「アルファブロガー・アワード2008:ブログ記事大賞」の結果発表イベントが行われた。同アワードは、質の高いブロガーの発掘とブログの普及を目的としており、すでに多くのブロガーがアルファブロガーとして認知されるに至っている。 5回目となる今回はブログを選ぶのではなく、ブログの中の1記事が対象になっており、2008年12月24日から2月18日までの間に行われたオンライン投票によって、12の記事が選出された。そのうちの1つが「小沢一郎氏の初当選からの言動を振り返る・その一」である。 同記事はニュースサイト「イザ!」内で公開されている記者ブログ「国を憂い、われとわが身を甘やかすの記」のエントリ。つまり、ブログを書いているのは現役の産経新聞
【ネット】ネット上の「ニュース」とは何か 「量」と「質」の間で揺れる各社2009年4月10日 筆者 藤代裕之図1:トップニュースのジャンル比較 表1:ニュースサイトのランキング(2009年3月2日17時) 紙の新聞の行く末の厳しさが明らかになるにつれ、インターネット上でのニュースサイト競争が激しくなっている。新聞各社が、販売、広告に次ぐ、第三の収益の柱を目指してウェブに本格的に取り組み始めたこと、そしてネット上にこれまでになかった情報を扱う独自のコンテンツホルダーが生まれていることも要因だ。これまで各サイトの違いを比べる指標はアクセス数や年齢、性別といった属性しかなかったが、今回は、gooニュースが独自に調査したデータを用いて、コンテンツの側面から見た状況を分析した。その結果、各社の戦略の違いだけでなく「ニュース」という概念が変化していることも見て取れた。 調査したのは、goo、ヤフー、ラ
◇販売減と広告減のスパイラル◇ 最後の「護送船団」が崩れようとしている。再販制度、日本語の壁、記者クラブなど、さまざまな要因によって保護されていた新聞業界が、広告収入と販売部数の低下に喘いでいる。 『朝日新聞』は9月中間期に103億円の赤字を計上。『秋田魁新報』、鹿児島県の『南日本新聞』など夕刊を廃止する有力地方紙も相次いでいる。ぬるま湯に浸りきり、ビジネスモデルが転換できぬ新聞社にとって唯一の延命策となりつつあるのが再編だ。いま、大手紙を中心に再編への動きが水面下で静かに進行している。 複合不況、崩壊、陥落……。ビジネス誌の見出しを見れば、新聞業界ですぐに大規模な再編が起きそうに思えるが、そうではない。金融再編時の銀行のように新聞各社は不良債権をもっているわけではなく、切羽詰まった状況にはない。しかしながら、新聞社の収益源である広告と販売の二本柱が細っていることが再編を後押ししてい
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