『広汎性発達障害の強迫性とSSRIについて』
アスペルガーなどの広汎性発達障害の人たちの強迫性だが、いったい他の医師はどのように治療しているんだろうか？と思う。 強迫といえば、SSRIと思いがちだが、SSRIは合わないことも多いですしねぇ・・特に薬に弱い広汎性発達障害の人は。 広汎性発達障害の人たちへSSRIだが、今はほとんど処方していない。特に初診の人たちにはそうだ。ただ、転院してくる人たちはSSRIはよく処方されている。まあ定番ですし。 過去に彼らにSSRIを使ってみた時期もあった。しかし最初にいきなり脱落するか、時間が経ち、やはりこれは・・と思うようになり中止していることが多い。よく調べれば、まだ服用している人もいるかもしれない。 SSRIが既に処方されているような人で、この人には合わないと思ったら、少し無理をするがなんとか中止してみる。長く服薬している場合、凄い離脱が出ることもしばしばなので、事故が起こらないように入院させ治療
社説：療養病床 削減計画を実行せよ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
「療養病床の削減計画を凍結する」と民主党のマニフェストにあり、長妻昭厚生労働相は改めて「凍結」を表明した。しかし、それでは医療が必要ない多くのお年寄りを病院に閉じこめておくことになる。どうして脱社会的入院の流れをせき止めるのか、理解できない。 療養病床は、７０年代後半から増えた老人病院を前身とし、現在は医療保険を財源とする２５万床と介護保険の１３万床が存在する。０６年、自民党政権は介護療養病床を全廃、医療療養病床を約２２万床（当初は１５万床）に削減する計画を発表した。それに対し「介護難民があふれる」「医療のない介護施設では不安」などの批判が起こり、民主党は削減計画を凍結する旗を立てたのだ。 しかし、療養病床を削減するといっても、閉鎖して入所者を追い出すわけではなく、特別養護老人ホームや老人保健施設などへ転換させようというのである。そのために施設基準を緩め、税制優遇や各種助成金もある。医療が
スポーツ少年はケンカっ早くて酒好き？ 米学会で衝撃の報告 - MSN産経ニュース
ラグビーの発明者とされるウィリアム・ウェッブ・エリスの像。１０代の少年少女の団体競技にはプラスマイナス両面の影響があるという（ブルームバーグ） 団体競技のスポーツをする１０代の男の子では大量の飲酒とけんかをする傾向が強まる一方、女の子はけんかをする可能性が低くなり喫煙も減る−。９日開かれたアメリカン・パブリック・ヘルス・アソシエーション（ＡＰＨＡ）の年次総会で、こんな研究報告が発表された。ＡＰＨＡによると、団体競技は男の子にも、鬱（うつ）症状と喫煙を減らす効果はあった。 論文の筆者でユニバーシティ・ホスピタルズのレインボー・ベビーズ・アンド・チルドレンズ・ホスピタルのインジャリー・プリベンション・センターに所属するスーザン・Ｍ・コナー氏は発表資料で「団体競技への参加は保護とリスク拡大の両方に連関しているようだ。健康的な生活習慣の好影響は普遍的ではなく、性差もあることが分かった」と説明した。
“尻たたき禁止法”にノン 仏世論調査 - MSN産経ニュース
フランスで子供のお尻をたたいて叱責（しっせき）することを禁じる法案が検討されていることに対し、有権者の８２％が法制化に反対であることが２２日、同国の世論調査で分かった。 この法案は、与党、国民運動連合（ＵＭＰ）のアンティエ議員が「体罰を受けて育った子供は他人に攻撃的になる」との理由から、議会に提出する意思を示している。 調査会社ＴＮＳソフレスの世論調査によると、子供を育てる際にお尻をたたいた経験があったり、尻たたきを是と考えたりする回答者は６７％に達した。また４５％は「親の権威の尊重を学ばせるために有意義」と答えた。 ただ「尻たたきをできれば避けたい」とする回答者も５２％に上っており、法律による禁止には反対しても、体罰は後ろめたいと考えている親が多いことも浮き彫りになった。 同議員によると、欧州連合（ＥＵ）が子供への体罰禁止の法制化を各加盟国に呼び掛けており、加盟２７カ国中１８カ国が関連法
医療版事故調 議論再開のメド立たず 厚労省案ＶＳ民主党案ＶＳ医療界の事情 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
医療事故の原因を究明する「医療版事故調査委員会（事故調）」の創設に向けた議論が１年半近くもストップしている。厚生労働省は昨年６月、事故調整備に向けた大綱案を公表した。だが、「刑事介入」の余地を残したことに医療界が反発している上に、政権をとった民主党が大綱案とは異なる対案を持っているためだ。２２日から国の医療安全推進週間が始まった。しかし、安全な医療をどう構築していくのか、議論再開のきっかけは見えないままだ。 （長島雅子） ■医療界に押され… 事故調に関する議論が本格的に始まったのは平成１１年。横浜市大病院の患者取り違え手術、東京都立広尾病院での消毒薬誤投与および事故隠しが連続したことが契機になった。 以降、医療事故の調査に警察が乗り出すケースが増え、国民の医療不信に拍車をかけた。 厚労省は「危機感を持った医療界の声に押される形で」（幹部）１７年、事故調のモデル事業を開始した。刑事責任追
刑事裁判と再発防止 - Dr.Poohの日記
福島県立大野病院「事件」裁判の経過を見聞きする中で当方が理解したのは，医療事故の責任を刑事訴訟によって追及することは「真実」を明らかにすることに必ずしも繋がらないし，まして再発防止のために有用とはいえない，ということでした。 福島・大野病院医療事故：「裁判での解明不十分」 弁護団、再発防止へ報告書 - 毎日新聞 cache 有罪か無罪かの判断を目的とする刑事裁判では、再発防止の教訓をくみとることに限界があると結論付けた。 この結論を導き出すために時間をかけて独自の検証を行ったとのことですが，これは医療事故だからというよりは，裁判というしくみがもともとそうだからという以上の話ではないように思えます。当方のように法律に関しては専門外であればともかく，専門家の方にとってははじめから結論は自明ではなかったかと思うのですが，自明の結論であってもそれなりの「検証」という手続きを踏まなければならないよう
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