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週刊現代7月9日号の記事について (2016/06/28) 講談社が出版する週刊現代7月9日号の特集『「衝撃の新事実 統合失調症の薬で85人も死んでいた」、「うつ病」「認知症」の薬も考え直したほうがいい』においてコンボ理事・職員の発言を発言者の意図とは異なる意図で編集され、本来のコンボの意見と異なる意見があたかもコンボの意見と受け取れるかのように編集されていましたことは、我々の活動の不十分さを示すところであると反省しております。 この記事でご不安を覚えた当事者・家族・専門家の方々に深くお詫びを申し上げます。 ゼプリオンに対する我々の考えは、初めに実態の調査を行って頂き、その調査結果に基づいて、対策が講じられ少しでも亡くなられる方々が少なくなること、使用を希望する当事者の方々がより自己決定を行いやすい情報を入手できる状態になることの一端を担うことです。 また、うつ病や統合失調症の薬物療法につ
2014年10月から始まる精神科での処方制限の実施のきっかけは、あまりにも救急外来に大量服薬で搬送される精神科患者が多いため、救急外来の現場医師の要請もあったようである。 大量服薬が起こるのは、その人の衝動行為や希死念慮、あるいは現実逃避といった精神症状に由来する。 結局、向精神薬の処方制限は場当たり的なものであり、本質を根本的に改善するものではない。 もちろん多剤併用すれば、より精神症状が改善すると言っているのではない。多剤併用を制限しても、する人は溜め込んで大量服薬するので同じことだ。 まだ服薬する薬物が、洗剤やハイターや灯油に変わるかもしれず、量によればこの方がはるかに危険である。 これを例えるなら、「秋葉原通り魔事件」の後に、犯行に使われた両刃のダガーナイフが規制されたり、歩行者天国が一時中止になったことに似ている。 あの通り魔殺人が起こったのは、タガーナイフが許可されていたからで
先日アップした処方制限について、以下、再掲。 2014年10月1日から、精神科外来では、抗不安薬、眠剤は2剤まで、抗うつ剤及び抗精神病薬は3剤までに制限され、このルールに従わない場合、診療報酬のいくつかの項目で減点となる。 この際に、どこの範疇に入るのか医師でもわかりにくい薬物群がある。今回はこの話について。誰でもわかるような薬は取り上げない。 デパス これは抗不安薬に入る。 この決定は「懸念の規模が大きい点」で重大である。その理由は、デパスは眠剤としても使われているため、不眠の酷い人ではデパスが眠剤として追加処方されやすくなるから。デパスのように半減期が短くクセのある向精神薬は、精神科患者さんに多く処方されるべきではない。 アタラックス及びアタラックスP これは蕁麻疹などの皮膚疾患にも使われるが、抗不安薬とされている。なお、眠剤とはされていない。 ベンザリン これは抗てんかん薬でもあるが
2014年10月1日から、精神科外来では、抗不安薬、眠剤は2剤まで、抗うつ剤及び抗精神病薬は3剤までに制限され、このルールに従わない場合、診療報酬のいくつかの項目で減点となる。 すぐに施行されない理由だが、移行期間を設けないと整理が出来ない人がいるからであろう。一部のマスコミで、4月1日から施行されるなど間違った報道があったが、ざっくり言うと上のような内容である。 細かいルールがあり、上記のルールに従わないような人が転院してきた場合とか、薬のスイッチングの際にはルールに従わない処方も3ヶ月~6ヶ月の範囲で許される。そうしないと、多剤併用の人の転院など、どの精神科病院も外来で受けつけなくなるから。(転院6ヶ月、スイッチング3ヶ月) 抗うつ剤3剤、抗精神病薬3剤といった制限は比較的甘いので、これに抵触する処方はあまりないのではないかと思われる。外来患者ならなお更である。 しかし、かなり頑固な不
道交法が改正されて、このような通知が、厚労省から都道府県の衛生部に回された様子。 該当する薬剤は、精神神経系の薬剤以外に、鎮痛解熱剤、抗ヒスタミン剤、抗生物質等々各々の一部、大多数が該当する。 田舎の生活では、車は必須だ。車の運転ができない、となるとどうしたら良いのだろうか。 この「改正」の本音は、万一、薬が原因で事故を起こしても、製薬会社や行政は責任をとならない、責任は本人と処方した医師がとれ、ということのように思えてならない。 本来は、次のような検討を詳細に行うべきなのだ・・・こうした薬が原因でどれほどの事故が起きているのか、こうした「改正」をすることで、どれほどそれが予防できるのか、または生活のために病気を隠して運転を続ける、また病気の治療を中断してしまうケースがどれほどでるのか、それによって事故の総数はどうなるのか、といったことだ。 それを、一片の通知で十羽ひとからげに薬剤服用中は
5月13 フリーズしたらリセット(Washout断薬)するのも1つの方法である カテゴリ:polypharmacy向精神薬 多剤大量処方polypharmacyとなっており、にっちもさっちも行かなくなってしまった状況は、患者だけでなく医師においても不幸なことである。パソコンに例えるならばフリーズしてしまったような状況である。こういう状況下で状況を打開しようとしてさらに薬剤を追加するのは愚の骨頂かもしれない。もはや、リセットキーを押すしか方法がない時もあろう。リセットキーを押して治療を再起動させるために薬をいったん断薬(Washout)せよという論文があったので紹介する。こういった断薬(washout)に関する論文は殆どない。この論文は、断薬だけでなく減薬する上での参考にもなろう。 「Polypharmacy or medication washout: an old tool revisi
中日新聞メディカルサイト「つなごう医療」は 2018年3月末をもって終了いたしました。 長らくご愛顧いただき、 ありがとうございました。 今後、中日新聞の医療関係記事は 中日Webの「医療」コーナー(http://www.chunichi.co.jp/article/feature/iryou/) でご覧ください。 中日新聞社
薬の副作用で意識レベルに問題を生じたために、交通事故を起こしたと思われる事例が最近注目された。その結果、運転に支障をきたしうる薬物を投与する場合は、それを医師が患者に伝え、危険をきたす作業、自動車運転等に従事しないように話しをするように、行政上取り決められたようだ。万一、薬物が原因で、何らかの事故が起きた場合、患者と、場合によっては診察し処方した医師に責任が負わされることになる。 一見、もっともな行政の対応のように思えるが、現実には大きな問題をはらむ。例えば、精神科関連の薬物の大多数は、危険作業・自動車運転をしないようにとその能書に記されている。精神科的な投薬を受けた場合、ほぼ例外なく、危険作業・自動車運転に従事できなくなってしまう。意識障害を生じうる程度が、薬物によって違うのではないか。また、他の薬物との併用、患者の個別的な生活条件等によっても、投薬禁忌の程度は変わるのではないだろうか。
脳炎ワクチンとの因果関係分からず 美濃市の男児死亡 2012年12月26日11:40 ◆県警が司法解剖 美濃市の男児(10)が10月、日本脳炎の予防接種を受けた直後に死亡した問題で、岐阜県警は25日、司法解剖の詳しい結果を発表した。死因は不整脈の可能性を指摘した上で、ワクチン接種との因果関係は分からないとした。 県警捜査1課によると、男児は心臓の右冠動脈内に膨らみがあり、血圧が下がった場合などに不整脈が起きやすい状態である可能性があった。 不整脈が起こった原因について、ワクチン接種の影響とは断定できないほか、男児が普段から飲んでいた、併用すると不整脈を引き起こす可能性がある薬2種類との因果関係も分からなかった。注射の痛みなどによる強いストレス状態との関係も不明だった。 いずれも血液検査や組織検査の結果。ワクチンに対するアレルギー反応「アナフィラキシーショック」については、特定の物質の血中濃
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